セレブの軍隊訓練リアリティショーに大批判、

参加者にペイリン氏の夫も


【8月16日 AFP】各界のセレブが本物そっくりの軍の訓練に参加し、競い合うという内容のリアリティーショーに対し、ノーベル平和賞受賞者たちが「極めて真剣な問題を矮小化している」と激しく批判、米テレビ局
NBCに放送中止を求めている。

 番組は13日から放映が開始された『スターズ・アーン・ストライプス(Stars Earn Stripes)』(米国旗の星条旗を意味する「スターズ・アンド・ストライプス」のもじり)。8人のセレブが本物の兵士とペアを組み、米軍兵士たちが耐え抜いているとされる訓練そっくりの疑似訓練を課せられ、その結果を競うという内容だ。張り巡らされた鉄条網、派手な爆発やライフルの音も米軍の訓練そのものに再現している。

■ペイリン氏の夫も泥沼を前進

 米国防総省は番組への協力を断ったが、コソボ紛争時に北大西洋条約機構(NATO)軍を最高司令官として率い、大統領選にも出馬経験があるウェズリー・クラーク(Wesley Clark)氏が番組の司会を務めている。

(中略)

 90年代のテレビシリーズ『新スーパーマン』に主演したスター、ディーン・ケイン(Dean Cain)さんは「ちっともジョークなんかじゃない。死んでもおかしくない場面だってあるよ」と述べた。

■「現実の戦争に娯楽要素などない」

 NBCでは、このリアリティーショーは米軍に「敬意を表するもの」だと宣伝している。

 しかし9人のノーベル平和賞受賞者たちは、「戦争をスポーツ競技のように見せることで、戦争を清浄化する試みだ」と番組を真っ向から非難した。NBCへ抗議の書簡を送り、「本物の戦争は泥にまみれて死ぬのだ。人々――兵士も民間人も――の死に行く様に、娯楽性など微塵もない」と糾弾している。

(以下、省略)

コメント

約25万人の自衛隊員は、日々、戦争で殺し合いをするために厳しい訓練を行っている。

ところが、戦後60年以上、日本は戦争に巻き込まれておらず、戦闘訓練は結局、無駄になっている。

特に、外国の軍隊が、日本の領海、領空を撃破して、
日本の領土内において、上陸作戦を敢行して、
地上戦が勃発することは想定しがたい。

領海、領空の防衛網が突破されたときは、
日本の領土で一般国民が犠牲になる事態を回避すべく、
降伏するときである。

海上自衛隊、航空自衛隊はともかく、
陸上自衛隊の存在意義は極めて乏しく、
約15万人の陸上自衛隊は大幅に縮小することが求められる。

人を殺す術を身に付けた兵士は、一般社会から特殊な社会(自衛隊)に隔離することが望ましく、更に、隔離される人は少ないことが望ましい。

また、日々、人を殺す道具を使って、人を殺す訓練をしたり、人を殺す術を身に付けた兵士は少ないことが望ましい。

陸上自衛隊に所属する約15万人は多過ぎる。

更に、現代戦では、兵士の数でなく、
武器、兵器の威力で軍隊の実力が定まる。

通称、ガンダムスーツと呼ばれる個人装備をしていても、
小銃で武装した歩兵が、
戦車、戦闘ヘリなどと戦闘したときには、
歩兵は殲滅されかねない。

そこで、歩兵を中心として陸上自衛隊員の数を削減することが求められる。

既に、米国と旧ソビエト連邦との冷戦は1990年代に終了しているので、
日本とロシアが平和条約を締結することにより、
防衛予算を削減することは更に容易になる。

また、韓国と竹島の領有問題があっても、韓国と日本が武力衝突することは極めて想定しずらく、防衛予算の削減に支障にならない。

中国と尖閣諸島の領有問題があっても、尖閣諸島に上陸したのは全く武装していない政治活動家に過ぎず、海上保安庁、沖縄県警の警察力の範囲で対応できる。

治安出動の原則について規定する自衛隊法78条1項は、緊急事態に際して、
一般の警察力をもっては、治安を維持することができないと認められる場合に、自衛隊の出動を命じることができる旨を規定する。

日本は平和であり治安もよいので、一般の警察力の範囲で治安の維持は十二分に可能であり、自衛隊の隊員を削減する余地がある。