日本では、今日が終戦とされている。
当時の大日本帝国が、満州事変により、中国国内で軍事的に攻撃を開始したのが、諸悪の原因である。
大日本帝国は、戦争放棄に関する条約（パリ不戦条約ともいう）に違反して、中国大陸で戦争を開始したのである。
これは重大な国際法違反である。
国際連盟がリットン調査団を派遣して、その報告書により、
帝国陸軍、帝国海軍が満州で行ったことが確認された。
そこで、国際連盟が、大日本帝国に対して、経済制裁を課したのである。
大日本帝国の皇軍は、
中国大陸から自主的に撤退することが求められた。
この経済制裁も、米国は日本に対して、
武器、兵器の輸出禁止から始まっています。
そして、少しづつ日本に対する経済制裁の範囲を拡大していったのです。
当時の憲法では、陸軍、海軍は、天皇の統帥にあり
（大日本帝国憲法１１条）、
帝国議会のコントトールが効かなかったのです。
昭和天皇というバカ殿の政治決断により、
真珠湾の米国海軍基地を奇襲攻撃して、
戦争を拡大していったのである。
東京大空襲、沖縄地上戦、広島、長崎の原爆投下など、
戦禍が拡大した最大の原因は、
御前会議で戦争を早期に終結させなかった昭和天皇にある。
当時の憲法の規定では、戦争を終結する権限は、
枢密院でなく、昭和天皇にあったのである（大日本帝国憲法１３条）。
昭和天皇が戦争を終結するという決断が遅すぎたのである。
戦後直後は言論統制が残っており、
昭和天皇の戦争責任を問う言論の自由はなかった。
公安警察又は自衛隊情報科のスパイが暗躍して、
昭和天皇の戦争責任を問う者に対して、
攻撃したり、破壊工作を行っていた。
自衛隊は人を殺す訓練をしたり、
爆発物を扱う訓練をしている実力部隊なので、
気に入らない人物に対して、テロ活動を行い、
テロ活動を行ったことを軍事機密に指定している。
また、テロ活動を行った理由は捏造されており、
テロがされた被害者が閲覧できなかったりする。
ところで、戦前、戦中の帝国陸軍、帝国海軍は横暴の限りを尽くしていたが、戦後、自衛隊情報科を中心とするスパイは、多数の国民に対して、一種のテロ活動を行い、傍若無人な国家犯罪を組織的に継続している。
テロ活動といっても暗殺まで実行することは稀であり、
通常は、拷問までである。
やはり、自衛隊がテロ活動をしていることを糊塗すべく、
通常は、電磁波を凶器とする電磁波兵器を投入する。
高出力レーダーを対人兵器に改良した電磁波兵器は、
被害者の頭部に特殊なマイクロ波を照射して、攻撃する。
このような電磁波兵器は、米国陸軍が情報公開したので公になり、
このブログでは、「米国陸軍情報公開」というフォルダにまとめてある。
戦後、６０年以上、日本は他国と戦争をしていない。
戦争中に、部隊がどのように展開するのか、どこを攻撃するかを秘密にするのは分かるが、戦争がない時代に自衛隊には秘密がある。
それは、自衛隊情報科を中心として、多数の国民を攻撃しているので、
攻撃した事実が秘密にされているのである。
日本全国に組織がある自衛隊が、日本全国で多数の国民に対して、
電磁波兵器で攻撃して暗躍している。
自衛隊情報科は暴力団を凌駕する日本最大の犯罪組織に
成長している。