コロナ禍が影響したのか、
最近、リブランディングのご依頼を
頂くことが増えてきました。
やはりあれだけのパンデミック。
コロナ前に決めていたコンセプトや
それに基づく施策等々が
“合わなく”なってきている、
と薄々感じている方が
多くなっているようです。
リブランディングというと、
まず何をおいても
自社の中を見直すことから。
私はその次に、
“相手”≒理想のお客様を
考えて（設定して）頂くことに
しています。
なぜそれが必要と考えたのか
今日も“根っこを掘り出す”
堀美和子のブログにお越しくださり、
ありがとうございます。
あなたに感謝ですっ！
（リ）ブランディングはもちろん、
自社の姿を“正しく”社会に伝え、
更に目標（収益向上やシェアアップ等）
に向けて進むために行うものです。
だとすると、自社だけに
フォーカスしていればよいような
気もしますが、
広報人的には
それだけでは足りないと
考えるようになりました。
なんといっても
広報の英語訳は
Public Relations
ですから。
Public（社会／ステークホルダー）と
Relations（さまざまな関係性）を
結ぶこと。
相手があってこその広報、
社会の中の会社、です。
つまり、
伝える相手を見ていないと、
せっかくの（リ）ブランディングが
自己満足に終わってしまう
危険性があるということ。
例えば、名前は伏せますが、
ある大きな自治体が
「女性が、どんどん主役になる」
というキャッチフレーズで
ポスターを作りました。
「女性応援に力を入れている
自治体であることを示したい」
（＝そういうブランディングを
行った）
から、制作されたポスター
だったのでしょう。
しかしそれが見事に
逆の効果を生んでしまった。
だって、そこにズラっと
並んでたのは、
若くても50代、
上は70代超くらいの全員男性で、
しかももれなくダークスーツ。
男性経営者だからどうの・・・
ということではもちろんありませんが、
キャッチフレーズとビジュアルの
あまりの“遠さ”に吹き出して
しまったんです。
これなどは、
“相手”≒理想のお客様を
見られていない典型例です。
せっかく安くない予算を投じて
（自治体の）政策の
ブランディングを行ったのに、
全然伝わらないどころか、
マイナスイメージを与えてしまった。
もし私がその自治体の住民だったら、
複雑な気持ちになったと思います。
（リ）ブランディングの“根っこ”は
もちろん、自分たちの中身・歴史。
しかしそこに
“誰に”という要素が
欠けると、上記のように
トンデモなことになる。
もし今（リ）ブランディングに
取り組んでおられる会社さんが
ありましたら、
“相手”≒理想のお客様を
意識してみられることを
超絶おススメ致します。
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