小水力発電の設置箇所

以前に、小水力発電の導入が必要！ということを記載させていただいたが、

すでに10年ほど前からすこしづつ、つくられているので紹介したい。

小水力発電は、水が高いところから低いところに移動するときのエネルギーを利用したものである。

発電効率を考えなければ、水の動くところ、どこにでも設置できる。

・河川

河川の状況に影響を与えないくらいの小規模で、河岸にプロペラ水車を設置し、発電する。

流量の維持や洪水時の決壊原因とならないよう、河川法の許認可を得る必要があるので、労力と時間がかかる。

・砂防ダム

大雨の際に土石流が下流に流れることを防ぐためにつくられたのが砂防ダムである。平常時はダムのようになっているので、ここから取水してクロスフロー水車へ流すことにより、発電する。

・農業用水

田舎に行くと、けっこうな勢いで農業水路を水が流れているのを見かける。

この流れを水車にバイパスさせて発電する方法である。利用されていない地点が多く、今後の発展が最も期待されている。

・上水道

上水道は、たくさんの地域に水を送る。低い箇所にある地域では、「減圧弁」というものを設置して水の勢いを弱めてから各戸に送っている。

この減圧弁の変わりに、水車を設けて発電する方式。

実は、法的手続きが容易で土木工事が少ないので絶好の地点とも言われている。

・下水道処理場

下水処理場できれいにした水は、河川などに放流される。この放流口に水車を設ける方式。

流量が少ないので、あまり発電量は大きくない。

・ビル

高いビルなどで、空調設備の冷却循環水を水車に通す方法。落差があるものの、流量が少ないので発電量は少ない。

このように、水のあるところで小水力発電が実施され始めている。

地産地消を進めようとする昨今では、水のエネルギーを少しづつ頂き、生活に利用することは欠かせない。

小さなエネルギーも集めれば、大きな力になるのだ。

出典：全国小水力利用推進協議会

水の汚れの歴史（環境問題の歴史）

水の汚れを感じたことがあるだろうか？

下水道が普及した今では、汚れた川も少なくなってきた。

例えば、スカイツリーのお膝元隅田川では、毎日屋形船が通り、川べりには桜が咲く観光名所になっている。

（出典：東京都建設局HP）

しかし1955年頃の隅田川はドブ川だった。

川べりを歩く人は皆、ハンカチで鼻を覆った。
新品の銅製品が2日で黒変し、商品価値が下がり被害額が5ヶ月で7億円に達したほどだ。

どのようにして水はきれいになってきたのだろうか？

これからも水をきれいに保つために、順を追って説明したい。

■水質汚濁の歴史

水が汚れる原因は、火山噴火や動物の活動などの自然現象の一部も含まれるが、

人の生活および産業活動に伴って発生する廃棄物や排出水による汚染・汚濁などの影響が大きい。

日本における環境問題は、鎖国を解き、欧米列強に対するために殖産興業を国の大方針とした明治時代にすでに発生していた。1887年に足尾銅山の鉱毒事件があったことは知っている方も多いだろう。

大戦中においては1938年の国家総動員法の制定などにより、戦争の遂行が最優先事項となり、環境保全の動きは存在の余地を失っていた。戦後の復興を目指す中においても、環境施策が展開されるようになるまでに、多くの時間を要した。

戦後1950年からは日本経済は未曽有の成長過程に入った。

日本は官民あげて、日本経済を高度成長軌道に乗せることに努め、このとき産業活動が環境に及ぼす影響は質・量ともに大きく邁進した。

日本の産業構造は、資源を輸入・加工し輸出する構造で、具体的には重化学工業が主であった。

重化学工業は、加工後の製品量より加工中に排出される汚染物質量が多い。

これが諸外国に比較して日本で激甚な産業公害が生じた１つの要因である。

また、もう一つの要因が土地利用である。
重化学工業は多くの土地・空間などの環境資源を消費する。

元来、我が国の可住地面積は諸外国に比較して狭く、その狭い土地空間における人間活動は高密度であった。
すでに多様な土地利用が行われていたところに新たに大規模な工場が付加され、とくに臨海工業地帯での住民への公害問題は急速に悪化していった。

そして経済成長に伴い、家庭でのエネルギー需要は伸びた。

家庭のエネルギー消費量は、1960年から1970年までに3.4倍に増加し、製品に対する需要も急速に増加し、これが重化学工業をさらに推し進める要因となった。

高度成長期においても下水道や廃棄物処理施設の整備は進められた。

しかしその量は公共投資全体額の5%程度と低く、排出量に追いつかない状況であった。

1965年における全国の下水道普及率は14％と低かったが、その要因は用地費の上昇であり、人口の集中した3大都市においてより顕著であった。公害対策が必要な地域ほど生活環境施設の整備が困難であったのだ。

1945年頃には漁業が盛んに行われていた隅田川も、1955年頃から魚がいなくなり、悪臭を発するどぶ川となった。人口増により増加した生活排水と大量の工場排水がその原因であった。

1955年には富山県でイタイイタイ病、1956年には熊本で水俣病、1958年には江戸川下流での貝類大量死、1960年には大阪の淀川や伊勢湾でも魚の大量死が相次いで起こった。

このような被害に対して、まっさきに対応を求められたのが地方自治体である。

環境問題は地域の地形や気候、産業発展の程度によりことなる様態をもった地域的問題として表れた。

地方自治体は、国に先立ち自らの力でその解決にあたらなければならなかった。

結果として地方自治体の公害防止に関する施策の進展が、国の公害防止施策を推進し、定着させることにつながった。1949年ごろから地方自治体で公害防止条例が制定され始めたが、実質的な防止効果は発揮できなかった。国は1953年に「水質汚濁に関する連絡協議会」を開催し、1958年に「公共用水域の水質保全に関する法律」、「工場排水等の規制に関する法律」を制定した。

しかし同法は国民の健康保護と生活環境保全とともに産業相互の協和を目的としており、公害規制の観点が貫かれたものではなかった。年率10％近い経済の成長により加速度的に激化しつつあった公害問題に対しては、有効な対策となり得なかったのだ。

そして10年後の1967年に公害対策基本法が導入されることになり、やっと対策が進むことになった。たが、その際も産業界は反対の立場をとっていた。

民間の公害防止投資は1965年には極端な低水準にあったがその後急速に増加した。

1966年度から1971年度にかけては、公害防止投資額が前年度で最高69％の伸び率となり、公害防止投資の急成長期となった。

民間設備投資全体に占める公害防止投資の割合は、1965年に3％であったのが、1972年度に約6％に上昇し、その後1975年度には17％となったのだ。

こうして20年～30年かけ、徐々に環境問題は緩和されていった。

どぶ川も汚れを流さず、底にたまった汚れを掻き出せば、きれいになる。

しかしそれには人々の苦労と長い時間、そして多くのお金がかかる。

自然あってこその人間生活。

現在の我々も、苦労の歴史を知り、暮らしていかなければならない。

「当たり前の恩恵」に感謝しなければいけない。

そして今後も環境を汚さず、発展していかなければならないのだ。

生物多様性って！？

生物多様性とは何か？

正直、動物や昆虫が好きでない限り、ある種の生物が絶滅しても、そんなに関心がないといった方が多いのではないだろうか？

本当に大切なことなのか、考えてみたい。

まず、生物多様性とは何かから説明する。

■定義
生物多様性とは、遺伝子の多様性、種の多様性、生態系の多様性のことである。

例えば、日本人同士でも遺伝子が違い、人間同士でも日本人とフランス人では種が違い、同じ生き物同士でも人間とアザラシでは、生きる環境を含めた生態系が違う。

これら全ての多様性のことを生物多様性という。
絶滅の危機に瀕している生物たちを守っていくために、その生物が生きる水・土・大気を含む生態系の多様性そのものも守る必要がある。したがって、「生物」多様性といっても、植物もその対象に入る。

■生物の分布
ところで、地球上の生物多様性は均等ではない。
熱帯では多様性が豊かであり、極地に近づくほど種数が減少する。

多数の固有種（その地域にしか生息・生育・繁殖しない生物学上の種）が存在する地域は「生物多様性ホットスポット」と呼ばれ、その多くは熱帯の森林になる。

例えば、ブラジルの大西洋岸森林には約2万種の植物、1350種の脊椎動物と何百万種の昆虫類がおり、半数程度は固有種であると推定されている。

マダガスカル島では、乾いた落葉樹林と低地熱帯雨林において固有種の比率と生物多様性が非常に高い。

また、特異な適応メカニズムを必要とする生息地があることによって、多様性・固有性が高い地域ができる。
例えば、北ヨーロッパの泥炭湿原では、動植物の大きな多様性が観察され、それら動植物の多くは他の地域では見られないものである。

■生物多様性の歴史
さて、このように多様な生物が存在することになった起源を振り返ってみる。

今日の地球上に見られる生物多様性は約40億年の進化の結果である。
地球形成後10億年（35億年前）に生命が確立し、その後約23億年間は、全ての生命はバクテリアなどの単細胞生物であった。

生物多様性の歴史は、約5億4000万年前のカンブリア爆発の時期に開始し、急速に発展した。
そして1億年前からさらに増え始め、現在では1000万種が地球上に存在すると推定されている。

■生物多様性を脅かすもの

①生息地の破壊
20世紀に入ると、多くの生物種が絶滅し始め、現在では年に14万種の消失があるとされている。
近年特に注目されている絶滅の問題だが、実は10世紀ごろから始まっていた。
この原因は、人間の活動による動植物の生息地の破壊である。
人間生活のために、木を伐採し、農業のために開墾してきたからだ。

そして20世紀以降になると、人口爆発による乱獲、大気・土壌・水質汚染、地球温暖化により、急速に絶滅が加速した。

②生物の混合
陸地が海によって隔絶されていたことにより、地球各地に多様性が豊かな地域が生じた。
しかしながら、人間は船や飛行機を発明し、過去の進化史上において出会うことがなかった生物種を接触させる力を持った。
人間による外来種の導入は、競争力のある外来種により在来種や固有種を絶滅に追い込んだ。
外来種が生態系に導入され自立した集団を確立すると、その生態系にいる在来種は生き残れない。
人間が異なる地域から種を持ち込むことを続けるならば、世界中の生態系において少数の種だけが優勢になることも起こりえるのだ。

また遺伝子汚染による生物種の変化も、多様性に強く脅威を与える。。
在来の個体群が存在する地域に、近縁の別の個体群が人為的に持ち込まれることで、両者の間で交雑が起き、遺伝子が交じり合う状態になる。
遺伝子汚染が起きると雑種を完全に駆除する以外には、純粋な在来種を復元する方法がない。
例えば日本においては、タイワンザルとニホンザルの混血、農業用マルハナバチの野外拡散による在来種への影響の例がある。

■保全対策

保全の選択肢として、本来の場所での生息域内保全と、別の場所での生息域外保全がある。
域内保全活動の一例としては、保護地域の設定があり、域外保護活動の例としては遺伝資源の収集保全や人工繁殖などがある。

保全対策は、1992年の地球サミットでの生物多様性に関する条約が始まりである。この際、各国に行動計画を定めることを求められた。

日本では「生物多様性国家戦略」に保全対策が記載されており、生物種とその生息地の実際のデータが詳細に整理される必要がある。

生物多様性条約の精神は、資源国と資源収集者の間に予め正しい情報を得た上での合意を形成することを含んでいる。その合意とは、「どの資源を用い、どのような目的で行うか」を明確にし、利益共有についての公正な取り決めを設定することである。

2008年に我が国で施行された「生物多様性基本法」は、人類存続の基盤である生物の多様性を将来にわたり確保するため、事業計画の検討段階における環境アセスメント、すなわち戦略的環境アセスメント（SEA）の実施について規定している。（ただし行わなかった場合の罰則はない。）

■その利用性
生物多様性を守ることは、生物を自然環境を守り、そこからの恩恵（感情資源・物質資源・遺伝子資源）を守ることである。

生物多様性がもたらす利益は以下のようにたくさんある。
・食品
魚介類・藻類・肉・穀物・野菜・果物・キノコ類・菌類

・薬品
直接的あるいは間接的に、生物資源に由来する薬品は多い。
しかしながら、多様な植物の中で、新薬の供給源となる可能性について徹底的に調査が行われたのは少数にすぎない。抗生物質や産業用酵素は、生物を利用して作られている。

・工業原料
広範囲の工業原料は生物資源から由来する。これらは建築材料、繊維、染料、天然樹脂、接着剤、ゴム、および油脂を含む。

・レジャー、文化、および芸術的な価値
田舎で散歩を楽しむこと、野鳥観察、テレビの自然史番組の視聴といったレジャー活動を通して、生物多様性から人類は恩恵を受けている。音楽家、画家、彫刻家、作家、および他の芸術家といった人々は、生物多様性に触発される。

・その他の生態系サービス
生物は、大気と水の供給において化学的制御の一端を担っている。
栄養物の循環や、肥沃な土を供給するのにも関与している。

このようによく考えてみると、人間は多様な生物のおかげで生きている。

生物多様性が失われれば、人間は生きていけないのだ。

人間だけではなく実はどんな生物も、他の生物に支えられて生きている。

「人は1人では生きていけない」というが、

どんな生物も1種1匹では生きていけない。

だからこそ、地球の生物多様性を壊してはいけない。

生物多様性の喪失は、人間生活の喪失を意味するのだから・・・・・。

出典：wikipedia 生物多様性　等