日本人の9割に英語はいらない/成毛眞
¥1,470
Amazon.co.jp

今年は、特に英語の勉強に力を入れており、前から気になったので読んでみました。


最近は、小学校の英語学習の義務化、社内公用語を英語にするなど何かと話題は多いですが、

日本人のほとんどに英語が必要ないことには納得。


英語は、あくまで会話のツールであり、話に中身がなければ意味はない。

著書も言っているが、ビジネスの場で英語の差で評価や商談が決まることはないとのこと。


仮に、日本人のほとんどが英語を勉強したら、その勉強時間んで本来学ぶべきことが失われ、

逆に、国力は低下することになるんではないか。


日本以上に英語ができる国は世界中に多数あるが、日本よりも裕福な国はあまり無い。

何よりもこれまで終始 貿易黒字国であり、世界一の債権国であることもその証明であると思う。


日本には、未だ多くの中身があるということである。

それを磨くことを忘れて、英語を磨いていたら本末転倒である。


ビジネスでは、社内公用語を英語にするのではなく、英語が本当に必要な社員にのみ英語を強要することが

最も効率が良いと言うことだろう。


その他の人は、その他の付加価値をつけるために、時間を費やすべきである。




でも・・・俺は英語をやらなければならないが・・・・・



ほんだらね~






















最近、



「若いうちから責任のある仕事を任せてもらえる」ということを新卒採用で全面的にPRする会社をよく見かける。

このような売り文句を見た場合、よく考えて行動しなければ足元を救われるだろう。


このタイプの会社の特徴は、こんなところだろうか。


①ベンチャー系

業界や業態自体が新しく、会社に一定のノウハウを持つパターンで、

新卒でもある程度経験すれば一線で活躍できる。


②技術革新系

新技術や発明によって、新卒の方がノウハウを持っているパターン。

理工系の研究室出身者に多いと思われる。


③人材不足系

会社に目新しいものがあるわけではなく、単に人材が不足してるパターン。



このタイプの会社に最も多いのは、『人材不足系』である。

所謂、ブラック企業と呼ばれる会社は、この典型で、人材が常に流出して、

スキルやノウハウもない若者に責任のある仕事が任されている。



少し考えれば分かるが、賢くてまじめに努力していれば、経験のある方が優秀なのは当たり前である。

つまり、若者に早い段階で責任のある仕事が任されるのは、その会社に優秀でまじめな先輩社員がいない可能性があるということである。



ご利用は計画的に!



ほんだらね~