自分を生かした起業で自分と時間とお金を作るオンラインサロン大人の女子校校長の岡崎知美です。
強み！強み！と押しているのですが、なんでよ？ということを発信していなかった…。
松原靖樹さんにお願いしてコラム書いてもらったので、みなさんにシェアするよ(^^)
(このコラムは海外出版の書籍にも掲載予定)
■強みビジネスはなぜ強いのか
強みには偏りがある。ビジネスでいうなら人よりも早く、正確に、確度高く成果を出すことができるということだ。ビジネス全てということはまずなく、ビジネスの中で「ここは」というところに強みが働く。例えばサービス提供は同業を基準とするとはるかに高いというとき、強みに集中するということはとにかくサービス提供に力を入れて集中して行うということだ。しかしビジネスはサービス提供だけで作られているのではない。
サービスを提供するのはいいが、では営業はどうするのか。マーケティングはどうするのか。取引業者との打ち合わせ、フォーマットなどの媒体の用意、経理や税務などやるべきことはいくつもある。しかしそのような「ビジネス」に必要な物事はひとまず置いて「強み」に必要な物事を推し進める。ビジネスのことをよく知る人が見れば危なっかしく欠点だらけに見えるだろう。平均的に整っているビジネスを円だとするなら、強みの部分だけがありえないほど尖ったいびつな形の図形を描くようなものだ。円を良しとする人が見れば非常に下手な絵だと判断されても仕方がない。
強みビジネスが強い理由は簡単に言って2つある。
ひとつは突出した部分はただのオンリーワンではなく2位を突き放した圧倒的なナンバーワンに成り得るということだ。ビジネス上他の企業が追随することができない分野を持つことは安定と同じ意味がある。サービス提供というお客に直接関わる物事で強みを発揮できるならお客の大きな支持を持つことができる。業界の平均値を遥かに超えたリピート率を得られるに違いない。強みの発揮はただ突出しているだけではなく、成果が別の成果を生み出すというメリットがある。営業に特化した強みがあるなら、離反率が高くリピート率が低いとしても圧倒的な集客販売力によって誰も真似ができない状態を手にできる。その成果が上がるために別の成果、例えばその企業に営業マンとして就職したいという良い人材を確保することが容易になるかもしれない。もしそうなれば営業の強みは更に促進されることになる。突出した分野にはその成果が生み出す別の成果があり、成果は相互作用によってまた別の成果を生み出すことがある。こうなるともはや同業他社は全く追いつけなくなる。強みが強みを呼ぶのだ。
もうひとつはビジネスにおける弱い部分のことだ。突出した以上もうキレイな円を描くことはできない。しかし要素としては満たしていく必要がある。強みビジネスでは強みとして突出したところを軸にして他のビジネス要素を構築する。ビジネスセオリーからビジネスを作るのではない。突出した強みから、その他の部分を補うべく全体を作る。営業の強みが突出している企業であれば、営業マンが企業のスター選手になるだろう。ならそのスター選手を支える営業事務や経理などの仕事が組み立てられる。広報もスタートしての営業マンを取り上げ外部に宣伝するだろう。求人募集もここに入るかもしれない。内部には四半期のスターがなぜ、どのようにスターに成りえたのかの特集を打ち出すかもしれない。このような企業においてはその特集が新たなモチベーションを生み出すことが想像できる。しかしサービス提供が強みの企業で同じことをやるとたちまち混乱し、マイナスの連鎖が生まれるだろう。こうして突出した強みと成果を軸にして組織体制を作るということは、その組織が盤石である理由が強みであるためこれも他企業が真似できないようなシステム構築になる。組織体制が強みの成果を支えるようにしっかりと作られており、そのため突出した成果が二次的な成果を生み出し、その一部は成果と成果の相乗効果で誰も真似できない成果を生み出す。
最初からそのような大きな成果を想定することはできない。想定できるのは強みを生かすことと、その強みを支える組織を作ることだけだ。だが一度想定外の大きな成果が生まれたなら、今度は組織でその大きな成果を支えるようにシステムを組み替えていく。その結果生み出すことができる強みは少し変化する。違うものになる。するとその新しい強みがまた別の成果を生み出し、その一部が相乗効果を生み出して全く別の成果となる。今度はそれを軸にするようまた組織体制を移行する。通常の企業でもこのようなポジティブ・フィードバックが生まれるが、マーケットに依存して軸が曖昧になるか、マーケティング担当者の偏狭な戦略によって力を入れて方向づけすることで、どちらの場合もいずれ事業としての主軸、つまり強みを失う。
強みを軸にした場合にマーケットを含むこのような体制を築くことができ、このような体制は無理のないイノベーションを可能にするという仕組みを包括している。商品や開発研究から強引にイノベーションを喚起する必要もなくなる。
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10回くらい読んでみてね^ ^