次世代太陽電池ペロブスカイト太陽電池 日本発の技術で脱炭素加速を 読売新聞論説2024.2.3 |  NPO法人日本住宅性能検査協会 建築・不動産ADR総合研究所(AAI)

 NPO法人日本住宅性能検査協会 建築・不動産ADR総合研究所(AAI)

内閣府認証
NPO法人日本住宅性能検査協会
「建築・不動産ADR総合研究所」(AAI)は建築・不動産を巡る紛争の予防および解決を目的とする第三者機関。有識者による7つの専門研究会、弁護士や一級建築士等による第三者委員会で構成。公正・公平な評価及び提言を行ないます

ペロブスカイト太陽電池:日本の優位性を活かし、脱炭素社会をリードしよう

概要

  • 日本発の次世代太陽電池「ペロブスカイト太陽電池」への関心が高まっている。
  • 世界の開発競争が激化する中、日本は技術の優位性を活かし、事業化を急ぐべきである。

特徴

  • シート状に加工できるため、軽量で折り曲げられる。
  • ビルの壁面、窓、EVの屋根など、様々な場所に設置できる。
  • 室内の弱い光でも発電可能。
  • 主原料のヨウ素は日本が世界2位の生産量を誇る。

現状

  • 発電技術は既に確立。
  • 量産のための製造技術の向上が課題。
  • 政府は25年の実用化を目指し、500億円の資金を投入。
  • 積水化学、パナソニック、東芝、カネカなどが事業化に取り組む。

課題

  • 中国や欧州勢が猛追。
  • 日本は量産体制の整備が急務。

提言

  • 国の重点的な支援に加え、関連企業の連携強化が必要。

過去の失敗を教訓に

  • シリコン太陽電池の轍を踏まない。

結論

  • ペロブスカイト太陽電池は日本の脱炭素戦略の鍵となる。
  • 技術力と政府・企業の連携により、世界をリードしよう。

補足

  • ペロブスカイト太陽電池は、2009年に桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授が開発。
  • 山間部が多い日本にとって、太陽光発電の適地を大幅に拡大できる。

読売新聞記事

 脱炭素に向け、日本発の技術による次世代太陽電池への関心が高まっている。世界の開発競争が激しさを増す中で、日本は技術の優位性を生かし事業化を急ぐべきだ。

 次世代太陽電池は「ペロブスカイト太陽電池」と呼ばれる。ペロブスカイトとは、特殊な結晶構造のことを指し、この構造を持つ化合物を液体に溶かしてフィルムなどに塗ることで製造する。

 現在の太陽光発電は、シリコンを使ったものが主流だが、シリコンは割れやすく、強化ガラスで保護する必要がある。

 ペロブスカイト型はシート状に加工できるため、軽いほか、折り曲げられるのが特徴だ。

 ビルの壁面や窓、電気自動車(EV)の屋根などに貼ることができる。室内の弱い光でも発電が可能で、スマートフォンやIT機器への搭載も想定されている。

 桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授が世界に先駆けて開発し、2009年に論文を発表した。世界の脱炭素をリードする意味でも、日本が実用化で先頭に立ちたい。

 山間部が多い日本では、太陽光発電の適地が少ないが、ペロブスカイト型を使えば、設置場所を大幅に拡大することができる。

 主原料となるヨウ素は殺菌剤などに広く使われ、日本が世界2位の生産量を持つ。資源を輸入に頼る日本にとって、エネルギー安全保障の点からも重要性が高い。

 発電技術そのものは既に確立しており、大量生産のための製造技術の向上が今後の課題だ。

 政府は25年の実用化を目指している。これまでに500億円規模の資金を確保し、企業の量産技術の研究開発を後押ししてきた。

 国内では、積水化学工業が自社施設の外壁に設置して、量産化に向けた実証実験を始めたほか、パナソニックホールディングスや東芝、化学メーカーのカネカなどが事業化に取り組んでいる。

 日本は、ペロブスカイト型の基礎的な研究では世界をリードしてきた。しかし、事業化のための量産では、猛追する中国や欧州勢に先行されたといい、日本も生産体制の整備が急務だ。

 シリコン型の太陽電池でも、日本はかつて世界シェア(占有率)の過半を占めたが、その後、中国企業に価格競争で敗れ、撤退する企業が相次いだ。今では世界の生産能力の8割超を中国が握る。

 日本発のペロブスカイト型で、同じ てつ を踏んではならない。国の重点的な支援に加え、関連企業の連携強化も必要ではないか。

 

読売新聞論説

               ■ ■ ■

 

      ペロブスカイト太陽電池の専門家

   ペロブスカイト太陽電池アドバイザー

                    認定講座開講 

 

公式Hp ペロブスカイト太陽電池アドバイザー

 

 

名称:NPO法人日本住宅性能検査協会<ペロブスカイト太陽電池活用研究会>

本部:東京都中央区日本橋堀留町1-11-4 第二吉泉ビル5F

TEL:03-3524-7215(受付:10:00~18:00(平日のみ))