以下の動画によれば、S&P500 forward P/E ratio(予想EPSに基づいたPER)や、Total value of all publicly traded stocks/GDP ratio(バフェット指数)を見ると、株式市場は明らかに過熱感があり、前者はドットコムバブルや2022年の利上げ直前の水準に達しており、後者は過去のバブルで見られたどの水準よりも高くなっている。
つまり、現在の米国株は非常に割高で推移している。
【参考】2025年8月4日の動画
Lucid Investing
主要機関投資家は今や市場崩壊を予測している
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
・現在の株価が企業の将来の収益予測に対して割安か割高か(P/E=PER)
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
・バフェット指数(100を超えると割高)
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
【参考】
S&P500 forward P/E ratioとはどういう指標なのか？
Geminiの回答
S&P500の**フォワードP/E（株価収益率）は、S&P500指数を構成する企業の予想される将来の1株あたり利益（EPS）**に基づいて計算される株価収益率です。現在の株価を、今後12ヶ月間に企業が生み出すと予想される利益で割ることで求められます。
この指標は、市場が企業の将来の収益成長をどのように見込んでいるかを示す重要なバロメーターとして用いられます。投資家はこれを使って、現在の株価が企業の将来の収益予測に対して割安か割高かを判断します。
計算方法と構成要素
フォワードP/E比率は以下の計算式で求められます。
$$\text{フォワードP/E比率} = \frac{\text{S&P500指数}}{\text{今後12ヶ月間の予想EPS}}$$
-
S&P500指数: S&P500を構成する500社の時価総額加重平均で算出される株価指数です。
-
今後12ヶ月間の予想EPS: S&P500を構成する企業の、アナリストたちによって予測された今後12ヶ月間の1株あたり利益の合計です。
伝統的なP/E比率との違い
| フォワードP/E比率 | トラディショナルP/E比率（実績P/E） | |
| 使用するEPS | 今後12ヶ月間の予想EPS | 過去12ヶ月間の実績EPS |
| 特徴 | 将来の成長期待を反映する | 企業の過去の業績を反映する |
| 利点 | 市場の将来に対する見通しを評価できる | 実績データに基づくため信頼性が高い |
| 欠点 | アナリストの予測に左右されるため、不確実性がある | 将来の成長性を考慮できない |
伝統的なP/E比率が過去のデータに基づくのに対し、フォワードP/E比率は将来の予測に基づくため、より先行指標として機能します。しかし、アナリストの予測は市場環境の変化によって変動するため、不確実性が伴います。このため、両方の指標を比較することで、より包括的な分析が可能になります。
【参考】
Total value of all publicly traded stocks/GDP ratioとはどういう指標なのか？
Geminiの回答
「総株式時価総額／GDP比率」は、ある国の株式市場全体の価値（時価総額）をその国の経済規模（GDP）で割って算出される指標で、通称「バフェット指標」として知られています。
この指標は、市場全体の株価が国の経済力に対して割安か割高かを判断するのに役立ちます。著名投資家であるウォーレン・バフェット氏が「おそらく現時点の市場の評価がどうなっているかを示す最良の単一指標」と述べたことで有名になりました。
計算式と解釈
この比率は、以下の式で計算されます。
バフェット指標=名目GDP上場株式の総時価総額
-
上場株式の総時価総額: 国内のすべての公開企業の発行済み株式の合計価値。
-
名目GDP: 国内で一定期間に生み出された財・サービスの総額。
指標の解釈
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比率が低い（例：75%未満）: 株式市場が経済規模に比べて割安である可能性を示唆します。
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比率が高い（例：100%超）: 株式市場が経済規模に比べて割高である可能性を示唆し、将来的に株価が下落するリスクがあることを示唆します。
歴史的に、この比率が100%を超えた後には市場の大きな下落が見られることがありました。この指標は、企業の売上高に対する株価（株価売上高倍率）を国全体に適用したようなものと考えることができます。
注意点
バフェット指標は、市場全体の大きなトレンドを把握するための優れたツールですが、いくつかの注意点があります。
-
単一の指標ではない: 経済や市場の状況は複雑であるため、この指標だけで市場の将来を完全に予測できるわけではありません。他の多くの経済指標や個別企業の業績も合わせて分析する必要があります。
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計算の変動要因: 上場企業の数や新規株式公開（IPO）の動向、非公開企業の割合などが比率に影響を与えるため、その変動要因も考慮する必要があります。
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時代による変化: 過去の平均値が必ずしも将来に適用できるとは限りません。経済の構造変化や低金利環境などが、比率の「適正水準」を押し上げる可能性もあります。
また、アメリカの個人投資家はこのところ、株式市場での投資を増やしており、オプション取引や信用取引を活用することにより、これまで以上にレバレッジを拡大させている。
クリスピー・クリームやGoProなどのような倒産寸前の企業の株価がほぼゼロの水準から急上昇しており、個人投資家によるミーム株のような動きが出ている。
US Margin Debt(信用取引債務)は史上初めて1兆ドルを超えており、個人投資家のオプション市場における割合は史上初の21%にまで増えている。
・US Margin Debt(信用取引債務)
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
・個人投資家のオプション市場における割合
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
機関投資家(Institutional investors)は株式市場におけるエクスポージャー(ポートフォリオの中で価格変動リスクにさらされている資産の割合)に対して慎重になってきている。
その一方で個人投資家(Retail investors)はその売却分の大部分を買っている。
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
【参考】
・Institutional investors
機関投資家とは、一般的にはフィデリティやT・ロウ・プライスといった投資会社、公的年金基金、大学基金、銀行、ヘッジファンド、ミューチュアルファンド、ファミリーオフィスなどを含む大規模な資産運用会社を指します。（広義にはベンチャーキャピタルやグロース・エクイティ会社も含まれますが、これらの機関投資家はスタートアップ企業との関わり方が他の機関投資家とは全く異なるため、本稿ではこれらを区別して扱っています。） 機関投資家は、多くの場合、ベンチャーキャピタルファンドのLP（リミテッド・パートナー）として、様々なステージのスタートアップ企業に投資します。しかし、機関投資家がスタートアップ企業、特に成長企業やIPO前の企業といった後期ステージの企業に直接投資する場合もあります。
・Corporate investors
企業投資家、あるいはコーポレート・ベンチャーキャピタル（CVC）は、ベンチャーキャピタルの一部です。これらの企業のパートナーは、スタートアップ企業（多くの場合、その中核産業内または関連産業で事業を展開している企業）に投資する大企業に代わって投資を行います。VC投資とは異なり、CVC投資はリミテッド・パートナーからの出資ではなく、企業の持分を用いて行われます。 コーポレートベンチャーキャピタル企業の例としては、Intel Capitalや、Google の親会社である Alphabet のコーポレートベンチャー部門である GV などが挙げられます。
https://carta.com/learn/startups/fundraising/investors/
最近ではインサイダー(企業内部関係者)が自社株の購入よりも売却を増やしており、インサイダーは将来の業績に悲観的になっていることを示している。(普通に考えれば、関税の影響はアメリカの企業や消費者に大なり小なり出てくる)
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
上場企業(publicly traded corporations)の役員・取締役による自社株の購入は差し引き(net)で記録的な弱気。
企業の幹部たちは自分の会社の株を売りまくっている。
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
NVIDIAのCEOであるジェンスン・フアンも自社株を売りまくっている。
NVIDIAの株価は今もなお最高値を更新し続けているが、恐らく個人投資家は500ドルになっても1000ドルになっても買うのだろう。(しかし、当然ながら短期間で暴騰すると買える量は減るため、現実としてはこのまま500ドルまで上昇するといったことはないはず)
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
バークシャー・ハサウェイの現金保有額は最新の報告書では3440億ドルとなっており、これは運用資産全体に占める割合の約30%に達し、これまでで最も高くなっている。
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
【参考】2025年8月３日の記事
バークシャーの現金保有残高は６月末までの３カ月間で１％減少し、3440億ドルとなった。現金残高が減少するのは３年ぶり。
４－６月期にバフェット氏は慎重な姿勢で株式市場に臨んだ。バークシャーは株式を売り越し、自社株買いも見送った。
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-08-02/T0DZPXGQ7L0500
M2 money supplyとCPI(消費者物価指数)との間には相関関係があり、CPIはM2 money supplyに対して約1年遅れて上昇する傾向がある。
そのため、関税とM2 money supplyの影響から、CPIは今後上昇していくというのが大方の予想となっている。
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
最近発表された雇用統計を見ても衝撃的な数字となっており、アメリカの雇用市場は2020年のパンデミックショックによるリセッション以来、最も弱い状況に陥り、インフレの上昇と雇用市場の弱体化によって将来の経済の健全性に対する危険信号が出ている。
ホテル、飛行機を利用した旅行、外食などのサービスに対する支出が3か月連続で減少しているが、これは2008年以来、初めてのことであり、恐らくスタグフレーション懸念への高まりにも繋がるのだろう。
これまでの雇用統計は大幅な下方修正となった。
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
理屈の上では世界の流動性が今後も拡大し続けていくことで株式市場は堅調に推移していくと見られている。
株式市場は過剰流動性とAIによる収益改善によって上昇していくという強気派が多いが、急いでAIの収益化を図れば、必ず何かしら問題が起きるはずであり、それがこのバブルを崩壊させるのかもしれない。
それに加えて、アメリカ政府の債務問題が限界に達しつつあり、既にアメリカではインフレにも高金利にも債務の規模にも耐えられなくなってきている。(家計も含む)
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
・アメリカ政府の債務残高(37兆ドル近くまで増加)
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
・アメリカ政府の利払い費(コロナショック以降、急激に利払い負担が増えている。債務の増加ペースも金利上昇も急激であったため、利払い負担にダブルでのしかかっている。)
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
・アメリカ政府の財政赤字(今後も拡大していくと予想されている。それが長期金利を上昇させる要因であるとも言われている。)
https://www.youtube.com/watch?v=IELWMGczQTI
【参考】(一部抜粋)
●理論面からみた財政赤字と長期金利の関係
長期金利と財政赤字の関係について理論的な側面から考えてみる。ケインズ経済学によると、国債発行による財政支出の増加は国民所得を増加させる。国民所得の増加は取引需要を活発化させ、それに伴い資金需要が増加する。そのため、市中の資金需給がひっ迫し、金利が上昇すると考えられる。
財政赤字による資金需要増を外国からの資本流入や家計部門の貯蓄増によって完全に調達することは難しいと考えられるので、財政赤字拡大により、金利は上昇すると考えられる。
国債市場を通じて長期金利が上昇するメカニズムは次のとおりである。財政収支が悪化し、国債が増発されて、国債の需給が緩和状態になった場合には、国債価格は低下するので、長期金利は上昇するであろう。さらに、国債の発行残高が増加し続けた場合に、国債購入者が、政府への信認を低下させ、返済や利払いが不可能になる危険性（リスク）が高いと考えると、このようなリスクを引き受けることに対して、より高い利回り（リスクプレミアム）を要求すると考えられる。この結果、財政赤字増加によるリスクが長期金利を上昇させることになる。
●ＧＤＰ比１％の財政赤字拡大は長期金利を0.5％上昇
アメリカにおいて財政赤字が長期金利に与える影響について、計量モデルや回帰分析等を用いた実証分析が数多く行われている（第1-2-2表）。
それによれば、マクロ計量モデルを用いた研究からは、それぞれの前提等によって影響の大きさは異なるものの(10)、平均すれば、アメリカでは財政赤字のＧＤＰ比の１％ポイントの拡大は、長期金利を１年後に0.5％ポイント程度上昇させるという結果が得られている（Gale and Orszag [2003]）。ただし、80年代に行われた研究と90年代に行われた研究を比較してみると、80年代に行われた研究では財政赤字のＧＤＰ比１％ポイントの増加が長期金利を約１％ポイント押し上げるのに対して、90年代に行われた研究からは長期金利を約0.4％ポイント押し上げる結果となっている。このことは、アメリカにおいては財政赤字の拡大が長期金利に与える影響は近年、小さくなってきていることを示唆していると考えられる。それぞれの計量モデルは様々な特徴をもっており、90年代に行われた分析における影響が小さくなっている原因については断定的なことはいえないが、そのような背景には、90年代に入り、国際資本移動が活発になっており、アメリカに証券投資等で海外から資本が流入していたことがあるのではないかと推測される。
また、回帰分析を用いた研究のうち財政収支の見通し（期待）を取り入れた多くの研究において、アメリカの財政収支見通しが長期金利に影響を与えることが示されている。その影響の程度は、マクロ計量モデルを用いた場合の分析とおおむね同程度の結果が得られており、平均すれば、財政赤字のＧＤＰ比の１％ポイントの拡大は、長期金利を１年後に0.5％程度上昇させる結果となっている。
アメリカにおいて財政赤字が長期金利に影響を与えないという結果が得られている実証分析もあるが、それらは長期金利を考えるうえで重要と考えられる期待を取り込んでいないことが多い。したがって、財政赤字は長期金利を上昇させるという考え方はアメリカにおける実証分析によって支持されているといってよいであろう。したがって、財政赤字拡大を通じたリスクプレミアムの上昇による長期金利上昇を防ぐためには、財政規律を守ることが必要である。
https://www5.cao.go.jp/j-j/sekai_chouryuu/sa03-02/sa03-01-02.html