ロンドンの貴金属市場で、ペーパーゴールドと現物ゴールドとの間に異常なギャップが生じていると言われている。
流通可能な現物ゴールドを遥かに上回るペーパーゴールドの請求権が存在し、ゴールドを引き出そうと思ってもそれができなくなっている。
この異常事態を受けて、ペーパーゴールドの価格が暴落し、現物ゴールドの価格が暴騰する可能性もあるらしい。
ペーパーゴールドの請求権を持っていても、実際にはゴールドを引き出すことができないのだから、ペーパーゴールドには価値がないのではないかと一部で言われ始めている。
しかしその一方で、現物のゴールドが不足していることで需要が供給を遥かに上回り、ゴールドの価格上昇に伴うショートスクイーズによって、さらなる爆発的な価格上昇があるのではないかという意見もある。
【参考】(googleの「AIによる概要」)
金ETF（純貴金属ETF）の現物への転換請求は、証券会社を通じて行うことができます。現物転換請求を行うと、貴金属の地金を受け取ることができます。
https://faq.kabu.com/s/article/k000269
https://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_gold&cat1=gold&cat2=info&dir=info&file=gold_info171010.html
【参考】2025年2月6日の動画
ロンドンの貴金属市場では異常事態が次々と発生しています。イングランド銀行の金庫は枯渇寸前。金の納入遅延は日を追うごとに深刻化し、かつて数日で完了していた引き出しが今や4週間から8週間も待たなければならない状況になっています。これはロンドン貴金属市場協会(LBMA)が保証していた「迅速な決済」の原則を完全に崩壊させるものです。その一方でペーパーゴールドと現物金の間には絶望的なギャップが生じています。ロンドン市場には実際に流通可能な現物金がわずか3,600万オンスしかないにもかわらず、市場にはなんと3億8,000万オンスものペーパーゴールドの請求権が存在しているのです。つまり、今すぐ全員が金を引き出そうとすれば、ほとんどの投資家は紙切れだけを手にすることになるのです。混乱はこれだけではありません。ロンドンとニューヨークの金市場が大きく分断され始めています。2024年11月以降、米国のCOMEX市場では金の在庫が75%急増し、1,220万オンスもの金がロンドンからニューヨークへと移動しました。この動きは金市場の中心がロンドンから離れつつあることを示唆しています。そしてその影響は価格に如実に表れています。COMEXの金価格がロンドンの現物価格を1オンスあたり82ドルも上回る異常なプレミアムを発生させているのです。100年以上にわたって世界の金取引の中心だったロンドン市場の秩序は今や崩壊寸前です。この状況を前にしてもイングランド銀行総裁アンドリュー・ベイリー氏は1月29日の議会証言で「もはや金本位制ではない」と、まるで何事もないかのように発言しました。しかし市場関係者の間ではロンドンの金庫が事実上「空」であるとの噂が広がり、一部の精錬業者は「ロンドン市場は、もはや金の取引所として機能していない」とまで語っています。こうした混乱の中、投資家たちは金を求めて市場に殺到しています。その結果、金価格は市場最高値を更新し、ついに1オンス2,870ドルの大台を突破しました。これは単なる価格上昇ではありません。金市場は今、システムそのものが揺らいでいます。果たしてロンドンの貴金属市場はこの危機を乗り越えることができるのでしょうか？それとも世界は新たな金の時代へと突入するのでしょうか？
https://www.youtube.com/watch?v=fpjqCguTTxM
【参考】2025年2月6日の動画
実際に金がないとなれば、ペーパー金の価格と金の現物の価格が大きく乖離する可能性はあり得ます。金の現物がないのに金のETFや先物を欲しがる人がいるでしょうか？仮の話ですが、そのような事態が発生した場合、ペーパー金は数百ドル、現物は数万ドルのような乖離は起こり得るかもしれませんね。
https://www.youtube.com/watch?v=OVp0hlk1vSA
【参考】2025年2月7日の動画
今、金と銀の市場で前例のない異常事態が進行しています。それがショートスクイーズです。ショートスクイーズとは価格が上昇する中で売りポジションを持つ投資家が損失を回避するために慌てて買い戻しを行い、その結果、さらに価格が急騰する現象です。しかし今回の金と銀市場で起きているのは単なるショートスクイーズではありません。これは金融システムの根幹を揺るがす"崩壊寸前"のメカニズムなのです。なぜここまで深刻な事態になっているのでしょうか？その鍵を握るのがデリバリーの遅延です。通常、先物取引市場で売りポジションを持つ投資家は、ファースト・ノーティス・デイ(FND)と呼ばれる期日に向けて、できるだけ早く現物の金属を納品します。なぜなら、デリバリーを遅らせる理由は通常存在しないからです。早期納品はコストの節約となり、資金の回収も迅速に行える──それが常識でした。しかし今、この常識が崩壊しています。デリバリーが数週間、場合によってはそれ以上も遅延しているのです。ターク氏はこの異常事態についてこう語っています。「現行価格で入手可能な金属よりも、はるかに多くのデリバリー約束が存在している。中には、実際に存在する金属よりも多くの"紙の約束"が市場に溢れているのだ」 つまり、"存在しない金属"が売買されているということです。これは単なる遅延ではなく、"金融システムの砂上の楼閣"が崩れ始めている証拠なのです。現物の金属が不足する中、ショートポジションを抱える投資家たちはパニック状態に陥っています。「この市場は信用という名の薄氷の上に立っている」──それが、ジェームズ・ターク氏の警告です。果たして、この歪んだ市場はどこまで耐えられるのか？そして、このショートスクイーズは金と銀の価格にどれほどの衝撃を与えるのか──その答えはこれから明らかになるのです。
今、金市場では信じ難い異常事態が進行しています。それは「金を借りるコスト」が爆発的に上昇しているという現象です。金を借りるコスト──つまり、金を一時的に借りるために支払う利息がこれまでにないレベルまで跳ね上がっています。これは単なる市場の変動ではありません。「金融システムそのものが危機に直面している証拠」なのです。ロンドンからニューヨークへと流れるはずの実物の金が、今や滞り、市場は混乱の渦中にあります。ショートポジションを抱えるディーラーたちは、必死に金を確保しようとしていますが、金を借りることさえできないという異常事態が発生しているのです。もし、あなたが金のショートポジションを持っている場合、納品義務は絶対です。納品できなければ、"デフォルト"──すなわち破綻を意味します。これは単なる損失ではなく、金融機関の信用崩壊に直結する深刻な問題です。1985年、Volume Investorsという企業がまさにこの問題で崩壊しました。彼らはマージンコール(追加証拠金の要求)に応じられず、デフォルトに陥ったのです。そしてその結末は、企業の消滅という悲劇でした。「銀行はドルを作れるが、金は作れない」──この一言が全てを物語っています。紙幣は無限に印刷できます。しかし、金は違います。存在しない金属を生み出すことは不可能なのです。だからこそ、ショートポジションを抱える者たちは、どんなに高い金利を支払ってでも金を確保しようとするのです。それでも金は市場から消えつつあります。デフォルトの危機はすでに目の前に迫っているのです。
https://www.youtube.com/watch?v=VPEkkUs2sl8
【参考】2025年2月4日 の動画
ロンドンからCOMEXに大量に移送された金が実は米国政府に渡っているのではないか？という憶測が出始めています。海外貴金属投資家の1人であるロブさんによると、1月にCOMEXから金の引き出し要求数は22,538件だったのに対し、2月ではまだ3日しか経っていないにもかわらず、4万件以上の引き渡し要求数が発生しているようです。この引き渡しというのは、先物契約において金の現物を受け取りを履行することを言います。先物契約では将来の特定時点に一定の金額で金の売買権利を取引しますが、通常、現金決済(差額清算)で終了しますが、契約保有者が現物金の引き渡しを選択することもできます。ほとんどの場合は現物引き受けではなく、ペーパー上のやり取りで終わりますが、現在は引き渡し要求数が前例がないほど増加しているということです。また別のソースですが、COMEXは80億ドル以上の金の配達通知を受け取り、これは1994年以来、2番目に大きな金の引き渡し通知のようです。しかし、ここで疑問なのが一体誰がこれほど多く金現物を要求しているのか？という点です。ここで米国政府が裏で金を要求しているのでは？という予測と繋がってくるのですが、今朝、トランプ大統領は米国政府系ファンド設立の大統領令に署名したと報道されました。表向きには「TikTok」の買収にも利用される可能性があるなど、金とは何も関係ないように見えますが、この会見時に財務長官のベッセント氏が次のように語っています。
「我々は米国のバランスシートの資産側をアメリカ国民のために貨幣化していく。流動資産と国内にある資産の組み合わせとなるだろう。」 なぜこれが金と関係するのか？ですが、現在米国の債務は36兆ドルを超え、現在も増加中です。イーロンマスク氏の政府効率化省により、政府の無駄な支出は削減できるとしても、過去の債務が減るわけでもないですし、利払い費は既に1兆ドルを超えてます。債務額が増加していようとGDPも同時に増加しているならば、それほど問題視はされにくいです。一般企業でも借金を抱えていようが、売上が増加し続ければ問題視されないのと似ています。しかし現在はリーマンショック後から莫大な債務増加で経済を支えた結果、GDP増加率よりも債務増加ペースが高くなってます。そしてパンデミック時に世界経済がストップした際、またしても債務増加により経済を支えましたが、GDPと債務増加の乖離は激しくなっています。右のグラフは世界の中央銀行の金購入量ですが、米国の債務増加ペースがGDP増加ペースを上回った時点で、急激に購入量が増えているのが分かりますね。
米国の財政が健全と判断されていれば、金利が得られ保管の手間もない安全資産の米国債が好まれて購入されますが、債務増加ペースがGDPを上回れば、「米国は債務不履行に陥るのではないか？」このような不安が出て、米国債よりも金を信頼し購入しているというわけです。つまり、米国債は信頼されておらず、金は信頼されているということです。米国債の需要が減少すれば、政府の資金調達が困難になり、さらに、財政赤字の拡大や金利上昇を招きます。では、米国債の信頼を取り戻すにはどうすればいいでしょうか？これが以前から何度も解説してますが、トランプ大統領が1期時にFRB理事に指名し、経済アドバイザーとしても活動していたジュディ・シェルトン氏が提唱する、金と兌換可能な米国債です。シェルトン氏は米国経済の健全性を取り戻すための1つの方法として、金と兌換可能な50年国債を提案しています。そして、この提案の中で「FRBのバランスシート上の金価格を2万ドル程度に再評価する」というものがあります。どういうことかというと、米国政府が保有している金はFRBのバランスシートに記載されていますが、評価額は110億3700万ドルになっています。
米国財務省は8,134トンの金を保有しています(表向きは)が、1オンスあたり42ドル程度で評価していることになります。これは米国政府が金本位制終了時のままの評価額で、現在の市場価格2,800ドルと大きく乖離しています。このバランスシート上の金価格を2万ドル程度まで再評価し、金と兌換可能な米国債を発行することで、米国債の信頼を取り戻す、というのがシェルトン氏の提案です。しかし、当然ながらバランスシート上の価格を再評価したところで、実際に金がなければ信頼回復どころか信頼は失墜しかねません。そして、当然、金と兌換可能とするならば、金があるのか？本物なのか？第3者による監査が必要になってきますが、米国の金が保管されているフォートノックスには、実は金はないのではないか？という疑問の声も多くあります。というのもフォートノックスの金が最後に監査されたのは1974年が最後で、その後は監査された記録がありません。もし、実は米国内に金がなかった、そして今後、シェルトン氏が提唱するような金と兌換可能な国債を計画しているのであれば、急速なペースで金の現物引き渡しを求めているのが実は米国政府だったという話があってもおかしくはないでしょう。そしてベッセント氏の発言に戻りますが、「流動資産とこの国に保有する資産の組み合わせになるだろう…」現時点では陰謀論ですが、流動資産＝米国債、この国に保有する資産＝金、なのではないか？とうっすらですが推測してます。以前の動画で紹介しましたが、ベッセント氏は米国財務長官の前にキースクエアというヘッジファンドを率いる投資家であり、去年11月のインタビューでは「金は私の最大のポジションです」と発言しています。「私は金の長期的な強気相場にいると考えています。中央銀行による準備金の積み増しが進んでいるのを見ており、それを非常に注視しています。金は私の最大のポジションであり、先日、ポーランド中央銀行が金準備を20%に増加させると発表したことに私は驚きました。」 金の重要性は十分に認識していると言えます。また、「世界経済の再編が近づいている」その歴史に自らの足跡を残すチャンスを得たいと発言しています。果たして世界経済の再編とは何でしょうか？まだ全体像は見えませんが、1つずつピースが埋まってきたのかもしれません。恐らく、今後、金を含めた市場の動きは激しくなると予想しますが、いずれにせよ金銀は長期的には上昇していくと予想してます。
https://www.youtube.com/watch?v=RBjy6e0xJ28
※「米国は保有している金を市場価格、もしくは2万ドル程度まで再評価するのではないか？」という話は、今ではファイナンシャルタイムズでも報じられているらしい。しかし、自分としてはそういった噂話について確認を取ったわけではないため真偽不明。
https://www.youtube.com/watch?v=WyT-HxQ4D6Q
※ニューヨーク連銀の地下に大量の金が保管されていることは事実であり、一般にも公開されている。日銀が2020年時点で保有する730トンの金も大半はそこに保管されている。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO62308490V00C20A8EE8000/
日銀のホームページを見ると、金額については2024年3月末時点で4,412億円分の金地金を保有しているが、動画によれば、「1オンスあたり約1万6000円程度の評価額で取得時の金価格のままになっています。現在、円建てゴールドは1オンス40万円で25倍の乖離があります。市場価格に再評価すると約11兆円になります」とのこと。
https://youtu.be/WyT-HxQ4D6Q?si=zso_A_sHk3dE5n46&t=236
ちなみに、ETF(信託財産指数連動型上場投資信託)については、2024年3月末時点で簿価約37兆円となっているが、2023年3月末比で1,401億円だけ増えている。
【参考】
・令和5年度末の資産、負債及び純資産の状況
https://www.boj.or.jp/about/account/zai2405a.htm
※日銀のETF買い入れは2024年3月19日に終了している。
動画によれば、フォートノックスに保管されているとされる金が本当に存在しているのかは分からないとのこと。
アメリカが本当に約8,000トンもの金を保有しているのかについては、様々な憶測が飛び交っている。
【参考】2025年2月8日の動画
2013年、ドイツ連邦銀行は米国に預けていた金の返還を要求しましたが、当初の計画よりも返還が遅く、2017年になってようやく返還し終えました。しかも返還された金が「オリジナルの金塊」がそのまま返還されたのではなく、米国で新たに鋳造された金塊が渡されたとドイツ連邦銀行が報告しています。これらの問題により、「本当にニューヨークにドイツの金があったのか？」といった憶測が飛び交いました。トランプ氏も大統領になる直前、2016年にこのように発言してます。「私たちはかつて金本位制に基づく非常に堅固な国でした。しかし、金本位制を復活させるのは難しいだろう。なぜなら、他の国々が金を持っているのに対して、アメリカは金を持っていない」 このような発言をしています。もし、トランプ氏の言うように金がないとすれば、金を米国に再び積み上げればいいのです。そして、現在トランプ関税により米国の金銀価格も上昇するのでは？という憶測から、ロンドン等から米国に急速に金銀が流入しつつあります。動画作成時点でも、流入ペースは落ちておらず、米国COMEX金庫の在庫は4.9トン増加し、合計は3,390万オンスにもなっています。また、銀に関しても流入が続いています。トランプ氏の関税より前からBRICS側では金銀が大量に購入されていましたが、関税の合図と共にさらに現物不足が加速しています。主流メディアは「トランプは思いつきで行動している」としていますが、果たしてどうでしょうか？それとも今後予定している金兌換可能な国債のようなシステムのための布石なのでしょうか？いずれにしろ、金銀の価値はこれからも上昇していくと予想しています。また、中国側も大きい動きがありました。中国の巨大保険会社10社が実物金に投資する実験的なプログラムを開始したニュースが出ています。金銀投資家からすると、かなりでかいニュースなのですが詳細は次に解説しますね。他にも金銀ETFが壊滅するかも？といったネタはありますが、ネタが多すぎますね。
https://youtu.be/WyT-HxQ4D6Q?si=OCHZ93LsaYJNwFE7&t=744
【参考】
※2023年8月末時点
・1位...アメリカ 約8,133トン
・2位...ドイツ 約3,352トン
・3位...IMF 約2,814トン
・4位...イタリア 約2,451トン
・5位...フランス 約2,436トン
・6位...ロシア 約2,332トン
・7位...中国 約2,165トン
・8位...スイス 約1,040トン
・9位...日本 約845トン
・10位...インド 約799トン
https://www.tokiwa-ss.co.jp/journal/knowledge-of-money/world-gold-holdings.html
※世界の中央銀行の金購入量が増え続けていることは事実。
【参考】2025年2月5日の記事
金（ゴールド）に対する国家の旺盛な需要が衰える気配がない。2024年の中央銀行による購入量は3年連続で1000トンを上回った。ロシアのウクライナ侵略以降、制裁リスクのあるドルから金に資金を移す動きが目立ち、歴史的高値圏の相場を支えている。記録的な金買いはドル離れの加速を映している。
金の国際調査機関のワールド・ゴールド・カウンシル（WGC）は5日、24年の世界の需給統計を発表した。各国中銀や国際通貨基金（IMF）などの純購入量（購入量から売却量を引いた値）は前年に比べ6トン（1%）減の約1045トンと、3年連続で過去最高水準の1000トンを超えた。中銀が金を買い増し続けた10〜23年の平均（550トン程度）に比べて2倍近く購入する状況が続く。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB247NW0U5A120C2000000/
金価格は2013年に大きく下落したことがあった。
それは
「世界的な株高圧力が強まる一方で、有事対応としての財政支出・金融緩和拡大にも一定の目途が立ち始める中、金保有のメリットが薄れている」
「金は金利・配当を生まない特殊な資産であり、平時には金を積極的に買い進む必要性は乏しく、メインの資産にはなり得ない」
という理由からだった。
これから株やドルが大幅に上昇していくとは考えづらく、今は世界的に有事を意識し、金の購入が進められているため、一見すると金価格が2013年のように下落していくことはないように思えるが、一部で今年後半に40%以上下落すると言っている人物もいる。
【2025年暴落予測】デビッド・ハンター「株は80％暴落、金銀もリーマンショックを超える下落」ウォール街50年活動したマクロ経済予測
金価格が上昇していた2001年から2012年までの期間は「エンロンショック、米同時テロ、サブプライムローン問題、欧州債務危機、米財政危機、世界的な金融緩和」があった時期であり、これらの問題は最近になって懸念されてきている問題と似ているように思える。
事実、金価格はこのところ強く上昇しており、これは恐らく投機ではなく、「有事の金」としての動きなのだろう。
しかし、これがもし投機的な動きなのだとしたら、「高値づかみ」させられるリスクがある。
金市場でも「噂で買ってニュースで売る」という動きがあり、プロのトレーダーが銀行などで基本として叩き込まれるらしい。
また、ETFや先物のゴールドが暴落するのではないかという憶測もあり、現物ゴールドの方は問題ないが、もしかしたらペーパーゴールドはリスクがあるのかもしれない。
結局のところ、ハイパーインフレや預金封鎖などのような異常事態になるような国でないのであれば、今は現金の比率を高めることが正解なのかもしれない。
特に日本の場合、金利が上昇してきており、預金口座で寝かせておくだけでも悪くない時期にある。
NISAでも金、銀、プラチナといった貴金属の積み立て投資ができるらしいが、貴金属の場合は株のような極端な暴落はないように思えるため、以下の日経の記事にもあるように、積み立て投資も貴金属市場であればいいのかもしれない。(個人的には積み立て投資の類は胡散臭さがあるため、やるつもりはないし、他人に勧める気もない)
株の積み立て投資のように、危険な時期にリスク資産を増やし続けることを推奨するのはどうかと思う。
最近の金市場の熱狂ぶりは、ややパニック的な感じもするが、もしかしたら何者かが高値で売り抜けるために金価格が上がりそうな噂を流していたり、必要以上に請求権を行使することで意図的にパニックを引き起こしている可能性もあるのかもしれない。
【参考】2013年12月31日の記事
2013年のドル建て金価格は、昨年末の1オンス=1,675.80ドルに対して、1,203.80ドルまで下落する展開になった。年間足だと472.00ドルの下落となり、1年間で28.2%の値幅が喪失されている。
金価格は2001年から昨年まで12年連続の上昇相場となっていたが、ついに長期上昇トレンドが一定の終着点を見たことが再確認できる。
振り返れば、2001年から昨年までの12年間はエンロンショック、米同時テロ、サブプライムローン問題、欧州債務危機、米財政危機、世界的な金融緩和と、各種の「信用」が問われた局面だった。エンロンショックは大企業株式、サブプライムローンは高格付け債券、欧米の債務・財政危機はリスクフリー資産とみられていた先進国国債、そして、世界的な金融緩和は通貨と、それぞれ従来は余り意識されてこなかった「リスク」が露呈したことが、安全資産としての金価格を押し上げた。
金融に世界経済が振り回される不健全な状況が続く中、いつ再び安全資産としての金が求められる時代が来ても不思議ではない。今年は、ボルカールール策定などで危機再発の芽を摘む作業も活発化したが、いつまでも金融市場（ウォールストリート）の失敗を国民が税金という形で負担する構図が維持できるはずはない。
しかし、少なくとも足元では世界的な株高圧力が強まる一方で、有事対応としての財政支出・金融緩和拡大にも一定の目途が立ち始める中、金保有のメリットが薄れているのも間違いはない。金は金利・配当を生まない特殊な資産であり、平時には金を積極的に買い進む必要性は乏しく、メインの資産にはなり得ない。常に安全資産には一定の需要が存在するが、一言でいえば有事対応の解除が13年の金価格下落を決定付けたと言えるだろう。
https://news.yahoo.co.jp/expert/articles/f922f33d85d7189ea9be6c83c22148650e481215
【参考】2024年4月19日の記事
「有事の金」の本来の意味は、「平時」に金を買って将来の「有事」に備えるということだ。そのうえで、いざ本当に有事が勃発した場合は、金を売ってしのぐことができる。有事になってから金を買っても「高値づかみ」のリスクが常についてまわる。
特に投機筋は、例えばイスラエルがイランに反撃するという噂の段階で金を買い、実際に報復というニュースが流れると利益確定売りに走る。これを「噂で買ってニュースで売る」と言う。筆者がスイス銀行チューリヒのトレーディングルームで最初にたたき込まれたことであった。
それゆえ個人投資家がイスラエル報復のニュースで金を買うことは、はしごを外されるリスクがあるので要注意だ。
本日（4月19日）の金の値動きを見てもそうだ。「イスラエルが反撃」の第1報を受けて、ニューヨーク金先物（中心限月の6月物）が時間外で1トロイオンス2390ドル台から一気に2420ドル台まで急騰したものの、その後に情報の確度が高い報道が伝わると2400ドル台まで急落する場面があった。日本時間夜のニューヨーク時間帯に入れば投機筋の空中戦となろう。
一般個人投資家は少額投資非課税制度（NISA）を使うなどして平時からコツコツと積み立て投資することが「金投資の王道」だ。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUB195YX0Z10C24A4000000/
【参考】2025年2月8日の記事
流動性資産3.75兆ルーブルの内訳は1643億人民元と金（Gold）179トンにて、2月1日現在の流動性資産は国民福祉基金資産残高の約3割強、非流動性資産は7割弱になります。
2024年12月1日現在の流動性資産は5.79兆ルーブル（資産残高の4割）、うち金（Gold）282トンゆえ、この2か月間で流動性資金は約2兆ルーブル（約3兆円）、金（Gold）は100トン以上売却したことになります。
このままウクライナ戦争が続けば、今年中（早ければ今年前半）に露国民福祉基金の流動性資産は枯渇することが予見されます。
これが、露プーチン大統領が今年中に停戦実現を望む背景と考えます。
https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/86503?page=8
https://chartpark.com/gold.html