※間違っていた部分を訂正
以下の動画では新NISAで株を始めた日本人が多いことについて注意喚起をしているが、もしかすると、日本人が保有する「1100兆円の現預金」を海外株(主にアメリカ)に向けさせて今後予想される金融危機による暴落があった時に日本人に支えてもらおうということなのかもしれない。
そのやり方は過去に日本の証券会社がBNFなどのペテン師(役者)を使ってやっていた「暴落時に初心者に買わせて下支えしてもらう手法」に似ている。
確かに日経平均株価は新NISAが始まってから暴騰を続けているが、これは短期資金による暴騰なのだから早晩この強気相場は終焉を迎える。
今は日経平均株価があまりにも強く上昇を続けていることで強気相場を演出していることになり、それによって日本人の投資熱が高まっている。
日経平均株価は客寄せパンダのような役割を担っていて、それに引き寄せられた個人投資家が信用取引で株を買い続けたり、新NISAで積み立て投資をしている。
それによって暴落があった時に資産運用会社がそれほど深刻なダメージを受けずに済むという考え方なのかもしれない。
つまり、日本の個人投資家は戦争、災害、金融危機などが深刻化していく状況で、わざわざ安全な預金口座から危険な投資用口座に資金を移している。
ここ数か月、ネット上では
「NISAやイデコの定期投資積立をずーっとやってれば増える
ずーっとやるのがコツ
今貯金は最悪だろ」
「素人の俺の株式、半年で含み益40万越え
銀行に預けるのがバカらしくなるわ」
「現金でもってたらずっと目減りするよって話なんだけどな
銀行においてたらどんどん減ってんだよ」
「アベノミクスが始まった頃からずっと文句を言ってる連中 利益ゼロ
BNFやCISは5年で100万円を200億円にしたが、12年もあったらお前らでも1000億にできただろ」
などといった書き込みが非常に多くなっているが、これは投資熱に目覚めた日本人に途中で降りさせないようにするための暗示であり、詐欺に引っかかっていることに気づきにくいようにすることが目的なのだろう。
一部では日銀が大量にカネを刷って日本株を買いまくっていると言われているが、そのカネでブラックロックが発行するETFを日銀が買っているらしい。しかし、データ上は日銀はETFを買っていない。
日銀がブラックロックからETFを買えば買うほどブラックロックは受益権を発行する。
(実際のところ、今年に入ってからの相場で日銀が関わっているという証拠はないため、相場操縦の犯人＝日銀説は陰謀論の類かもしれないが、これまでも日銀が噴き上げてきたのだから日銀に疑いの目が向けられても仕方ないはず。)
・追記
日銀のETFについて、「買い取り資金は、政府保証付きでの銀行からの借り入れや、銀行等保有株式取得機構債の発行で調達する。」という話を元々知っていたが、嘘やプロパガンダなどの情報戦によって洗脳され、歪められてしまいがちになる。
【参考】2022年12月7日の記事
日銀は今後、ブラックロック・ジャパンのETFを購入するとみられる。実際、12月2日の買い入れでは同社のETFを選択したとの一部報道もある。
日銀のETF保有、信託報酬は累計3,000億円に | 公益社団法人 日本経済研究センター (jcer.or.jp)
【参考】
機関投資家等大口の投資家からETF購入の申し込みがあった際や、流通市場でETFの需要が高まった際などに、指定参加者（証券会社）が株式または現金を運用会社へ拠出して、運用会社がETFの受益権を新たに発行します。このことをETFの「設定」と言います。
ETFはどう作られるの？ | 深堀りETF① | NEXT FUNDS
【参考】
受益権(じゅえきけん)
投資信託の運用収益など、受益者が受取ることのできる権利のこと。投資信託の保有者には、保有する受益権の口数に応じて、収益分配金や償還金などを受取る権利がある。受益権を表す受益証券は、現在はペーパーレス化されており、口座管理機関などの振替口座簿上で管理されている。
受益権｜用語解説｜三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券株式会社 (mufg.jp)
【参考】2024年2月28日の記事
――日経平均株価が2月22日、34年ぶりに史上最高値を更新しました。日本がバブル経済の絶頂期だった1989年12月29日の値を上回ったのです。この現象をどのように捉えますか？「誰が」「何が」株価を上げているのでしょうか？
日本銀行は膨大なお金を持っています。それを使って株を買いまくったから株価が上がっているのです。それは投資家にとっては良いですが、日本にとっては良くありません。さらに言うと、日銀はお金を刷りまくっていますよね。そのお金が株式市場に流れ込んでいます。
――円安はこの株高に影響していますか？
弱い通貨は往々にして株式市場にメリットをもたらします。それは株高のセオリーの1つですが、それよりも株高の主な要因は、やはり日銀が株を買いまくっていることです。
これだけ株価指数を押し上げている要因は、先物買いや特定の銘柄への資金集中だが、誰がそれをやっているのかはよく分からない。
とにかく、岸田政権肝いりの投資詐欺を成功させるべく、何者かが相場操縦を行っているのだが、そんなことをやっている連中など誰も救いようがない。
また、今年の11月5日にアメリカの大統領選があるから、それまでの間は株価を暴落させないようにしているとも言われているが、ラリー・フィンクがバイデン大統領を慕っている忠臣であり、何としてでもバイデン政権を存続させるために株価を維持させなければならない、と思っているはずはない。(資産運用会社にとってそんなこと全くどうでもいいことのはず)
週刊現代の記事には
「金融規制が緩くなったところで、日本に眠る現預金をかき集め、アメリカや欧州の株価が値崩れしたところで欧米の株式を買うはず」
と書かれているが、これはもしかしたら新NISAのことだけではなく、岸田政権が妙に強引に推し進めているマイナンバーカードのことなのかもしれない。
つまり、欧米の株式市場が値崩れした際にまた噴き上げる資金が必要になるが、そのために日本人の預金を奪い取るための制度の可能性もある。(マイナポータルの利用規約は後から政府の都合でいかようにも変更できる)
【参考】2023年11月8日の記事
「日本への投資を約束する代わりに、ブラックロックをはじめとする外資系金融企業は、日本の金融市場の門戸開放や制度改革を徐々に迫っていくでしょう。彼らに頼らざるを得ない岸田政権に断ることはできず、固く閉ざされていた重い扉を開けるしかない」
生き馬の目を抜く金融の世界に棲む彼らの狙いは「1100兆円」といわれる日本人の莫大な現預金だ。
彼らは岸田首相に「日本の市場をもっと開放していけば、日本経済はもっとよくなりますよ」とささやきながら、日本に眠る巨額の個人資産を、金融市場に引っ張り出そうとしている。
前出の磯山氏が解説する。
「彼ら海外の投資機関は、日本企業に一定の投資をしながらも、金融規制が緩くなったところで、日本に眠る現預金をかき集め、アメリカや欧州の株価が値崩れしたところで欧米の株式を買うはずです。
つまり『われわれにおカネを預けてください』と呼びかけて日本から吸い上げたおカネで、海外の株や債券を買う。その結果、上がるのは海外企業の株価です。しかも集めた日本円を売って海外に投資するので、そのぶん円安が進みます。
とはいえ、彼らがやろうとしているのは、自分たちの賭けを最大化しようという投資会社としては当たり前のこと。ただ、岸田首相自身は『日本に投資をしてくれ』と言いながら、結局は日本マネーを海外に逃がしてしまうような危険な橋を渡っていることに気づいていないのではないか」
3月8日はメジャーSQだが、ロールオーバーをすることで延長戦に持ち込むこともできる。
しかし、常識的に考えれば既に十分な株高になっているのだし、これ以上続けるのであれば事故に遭うリスクも高まることになるのだから、さすがにこの辺で降りることが予想される。
先物取引は1000倍取引なのだから、たった1枚しか持っていなくても日経平均株価が1000円動けば100万円の損益になる。
そのような最も危険性の高い取引なのだから、普通の人間であれば4万円の大台も突破したにもかかわらず、そういつまでも撤退しないということは考えられない。
つまり、「まだまだ株価は上昇するはずであり、少なくとも今後数か月間は何事もなくマネーゲームを楽しむことができる」と思える状況にはなく、普通に考えれば3月8日までに先物のロングポジションを解消するはず。
もしそうしないのであれば、利益確定売りによる調整ではなく、事故発生によるクラッシュ的な大暴落になるのだろう。(恐らく、後者の方を選択する。)
裁定取引残高を見てみると、2月28日時点で買いポジションが7億6758万株まで増え、売りポジションが918万株まで減っている。
金額ベースでは2月22日時点で買いが1兆9598億円まで増えている。
これらは近い将来、全て解消されることになっている。
【参考】
・裁定買い残高は裁定取引との絡みで売買される未決済の現物株
・裁定買い残高の変化には海外投資家による投機的な先物買いの動向が現れる
・海外投資家による買いで日経平均の上昇と裁定買い残高の増加が生じる
・裁定買い残高の動向から海外投資家の先物買いがどこまで膨らんでいるか確認できる
【参考】
裁定買い残は、裁定取引が解消されるときに必ず売却される現物株になりますので、裁定買い残が増えていくと、それは将来の売り圧力が高まっていると判断することができます。
最新の売買動向を見ると、海外投資家は売りに転じているが、信用買いをしている個人はこの時点でまだいる。
【参考】
何らかの理由でロールバックなどにより限月を全て合わせる事態になり、メジャーSQの最終決済でポジション解消をする動きがその時に集中すれば、とんでもない数の未決済現物株が一斉に売られる。
それが現実となればこれまでとは逆に先物主導で崩れることになるが、その崩壊と同時に売りが売りを呼ぶ展開となって下落が加速すれば信用買いをしている個人が一瞬で巨額の証拠金不足に陥ることにもなり、恐らくその金額を用意することはできないのだろう。
一部で言われているように、今回の相場は「いざマーケットが大崩れを始めると、落ち方はかなりきつい」という動きが予想されるため、それによって追証の解消ができないことによる投げ売りや、現物株のロスカット、怒涛の先物売り、などが重なってセリングクライマックスとなり、日経平均株価が年内に60%程度の大暴落になる可能性がある。(つまり、去年から続く暴騰とは逆のことが起きる。)
30%程度の下落だとしても28,000円ぐらいになる。
そもそもロールオーバーやロールバックで全ての限月を合わせて一斉に売りを浴びせるなどということが現実にあるのかどうかが自分には分からないため、単なる想像上の話でしかない。(先物はやったことがないため、もしかしたら勘違いしているかもしれない。)
もしそのようなことがあるのであれば、相場が崩れてしまうことを承知の上で、急いでポジション解消をしなければならない事態にでもなっているということなのだろう。(あるいは敢えて売り崩す目的でそれを仕掛けるのかもしれないが、今までは敢えて火柱を立てる目的でそのような怒涛の先物買いを仕掛けていた。)
状況的に、「日経平均株価は4万でもまだまだ安い」などと言っている奴は詐欺師かバカのどちらかとしか思えない。
「先物のポジションはいずれ解消される」というのは、先物取引が1000倍取引だからであり、そんな危険なものを長期保有する者など誰一人いない。
当然、信用取引も短期投資向きであり、返済期日があったり、保有日数が長くなるほど金利がかかってしまうため、長期保有する者は誰もいない。
先物はロールオーバーで延長できるとしても、常識があれば最も恐ろしいリスク資産を長期保有することによってどうなるのか容易に分かる。
仮に日経先物ロングポジションを1億株＝10万枚持っていて、取得平均から1万円の下落幅があれば、1兆円の損失を出すことになってしまう。
(これに関してはまだ理解不足であるため、1億株＝10万枚という認識で合っているのかどうかはっきりしない。これについてはブログの一番下に追記あり。また、金額も大きすぎるため、計算ミスもあるかもしれない。)
日経平均株価は去年の10月安値は30,500円ぐらいだった。
4か月ぐらいで1万円近く理由もなく暴騰しているのだから、下がる時もそれぐらいはすぐに下がるのだろう。
上がる時には何もきっかけなんてなかったのだから、下がる時もきっかけなんて関係なく突然始まるのかもしれない。
特に新NISAが始まってから暴騰しているが、新NISAで日本株を買っている人はあまりいないのに日本株が暴騰している。
【参考】
新NISA(つみたて投資枠)ランキングの一例
1位 eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）
2位 eMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
いま売れているのは？新NISA（つみたて投資枠）銘柄ランキング｜新NISAナビ（旧:つみたてNISAナビ） (tsumitatenisa.jp)
この悪質な相場操縦による強気相場は悪質な一点集中売りによるクラッシュで幕を閉じるのだろう。
そもそも、米株の方はともかく、日本株の方は理由もなく暴騰が続いてきたことで企業の実体価値から乖離しているのだから、バブル相場になっている。
新NISAで日本株が買われて暴騰したのではなく、新NISAが始まるタイミングで何者かが特定の銘柄へ資金を集中させたことによって暴騰させただけだったため、ごく一部の指数寄与度の高い銘柄しか上昇してこなかった。
そしてその後、怒涛の先物買いが後に続いたことで4万超えを達成している。
1月から続くそういった流れに個人が信用取引でついていったことで提灯がついていたこともあるのだろう。
(1月は現物主導で暴騰し、2月は先物主導で暴騰している。)
また、NVIDIA株が上昇すると日経平均株価が連れ高するという動きもあり、NVIDIA株と日本の半導体株やAI関連銘柄には直接的な関わりはない。(NVIDIAの製品が売れると直接的に日本企業の利益が上がるというわけではない)
バブルというのは必ず弾けるため、それが自然であれ意図的であれ、遅かれ早かれそうなってしまう。
先物は1000倍取引なのだから、いくら資金を用意したところで暴落が始まればどうにもならないのだろうし、メジャーSQを算出する時に注文が一度に集中すればなおのことどうにもできないのだろう。
昔、現物の株価指数と先物が異常に乖離しているのを見たことがあったが、もしかしたらそのような売り注文の集中によるものだったのかもしれない。
日本株の暴騰は主に先物主導によるものであり、それは必ず解消されるのだから、これまでに日経平均株価を暴騰させてきた者達によって暴落する運命にある。
先物で暴騰させてしまったから先物で暴落するだけのこと。
チャートを見てみると、メジャーSQ算出日の前後に株価が乱高下していることが多く、1990年の大暴落もその日を境に大きく下げ始めていた。(その時の大暴落がメジャーSQと直接関係があったかどうかは分からないが、チャート的には1990年1月12日金曜日から下落幅が大きくなっている)
【参考】
ロールオーバー
満期のあるデリバティブにおいて、銘柄の乗り換えにより、建玉（ポジション）を満期日以降も継続して持ち続けることをいいます。
より具体的には、先物取引において、取引最終日までに期日の売り（買い）と期先の買い（売り）を同時に行ったり、カレンダー・スプレッドを取引することにより、期近の満期日以降もロング（ショート）ポジションを継続することができます。
逆に期先から期近に乗り換えることを「ロール・バック」といいます。
【参考】
日経225先物（ラージ）
日経平均先物価格が20,000円の時1単位（1枚）は 20,000円 × 1,000 ＝ 2,000万円
日経平均先物価格が10円変動した時 1枚あたりの損益は 10円 × 1,000 ＝ 10,000円動く
・追記
1月の先物の裁定買い残を見ると増えていないため、1月は先物で日経平均株価が暴騰していたわけではないらしい。恐らく、その時はETFか指数寄与度の高い銘柄を買っていたことで現物主導で上がっていた。
2月15日と2月16日、2月20日と2月21日は約6800万株の売りポジジョンが増えたり減ったりしているが、これは恐らくショートで挑んだが失敗して翌日に全て解消した動きなのだろう。
その日のチャートを見てみると上昇していることから、その失敗によるショートカバーで上がってしまったようだ。
(先物はまだ理解不足なところが多いため、もしかしたら間違っているかもしれない)
・追記
2月15日と2月16日、2月20日と2月21日の約6800万株はショートの失敗だったのではなく、何かの練習だったのかもしれない。注文の入れ方と大きさが不自然過ぎる。(例えばそれでどれぐらい噴き上がるのかを確認するためのテスト)
誰かがメジャーSQまでに少しずつショートポジションを保有し、その算出日に一気に解消させることで現物買いが入り、本来であれば大量のロングポジションの解消による現物売りが出ていくらか下がるところを、逆に噴き上げようとしているのかもしれない。
しかし、それと同じ大きさの新規の売りが入ればやる意味がなくなる。
「自分で売った分を買い戻すだけなのだから意味はない」と思われそうだが、ある程度の下落が予想されるタイミングでのメジャーSQでこれまでのようにまた一気に噴き上がれば、まだこの強気相場は終わっていないのだと感じさせる効果はある。(強引にひっくり返す手法)
しかし、そのような余計なことばかりしているから売りが増えることになるのかもしれない。(自分でショート勢を呼び込むきっかけを作ってしまう可能性がある)
現時点ではショートポジションの方が圧倒的に少ないが、いずれはこの官製相場は終わりを迎えることになるのだし、世界的にもこのバブル相場はそろそろ終わる頃なのだろうから、恐らく年内には売り優勢となり、ショートとロングの立場も逆転するのだろう。
何かきっかけがあってのことなのか、それとも買っている側がそろそろ撤退したいと思っているだけなのか、どちらになるのかは分からない。
後者であればまず調整入りする動きになり、前者であればクラッシュするのかもしれない。
いずれにせよ、これは短期筋が作っている動きでしかなく、長期筋がこのような場面で買いを入れ続けることはあり得ない。
長期筋というのはバブル相場での暴落を切望しており、その時のバーゲンセールでしっかり下値を拾うというやり方をしている。
先物という市場ではポジションを持つことができるサイズに限界があり、もしその限界を無視してあまりにも巨大なポジションを持ってしまうと、取得平均からほんの少しでもマイナス方向に動けば巨額の含み損を抱えることになってしまう。
そのため、先物市場では数で勝負が決まることになり、売りの数が増えればこれまでとは逆に怒涛の先物売りによって暴落することになる。
※先物取引の場合、とても分かりづらいことがあり、それは先物を買うと先物のロングポジションが構築されるのではなく、「先物売り・現物買い」のポジションを組むことになり、先物を買い続けると現物のロングポジションが溜まり続けることになるらしい。
なぜそのようなことをするのかというと、先物を大量に買うことで先物が上昇し、先物の理論価格との差が開いてしまうため、その差を無くして同じ価格にするために差が開いた直後、「先物売り・現物買い」が自動的に入っているようだ。
つまり、先物を買うと「先物売り・現物買い」の未決済ポジションという扱いになり、いずれ現物株が売られることになる。
先物で裁定買い残が増えると株価指数が上昇し、将来的な現物株の売り圧力が高まる。
※先物を取得するときは「～枚」と表示されているが、取得後には「～株」と表示されている。まず、先物を買った直後に「先物売り・現物買い」の未決済ポジションになるが、その際に先物1枚が1000倍の現物株になるために買いポジションとして表示されている株数が多くなるのだろう。
(やったことはないから実際どうなのかは分からない)
【参考】
現物の日経平均に金利負担などを加味してはじき出した先物の理論価格を、実際に市場で取引されている先物価格と比べる。先物価格が理論値より高ければ先物を売って現物を買い、安ければ先物を買って現物を売る。
裁定取引は、現物株を大量に売買するため相場に大きな影響を与える。たとえば株価の先高観が高まるタイミングでは、まず海外投資家などが日経225先物を大きく買い上げる。すると理論価格との差が大きくなり、先物売り・現物買いの裁定取引を通じて現物の指数も一歩遅れて上昇する。これが、先物の価格変動が現物株を動かすカラクリだ。
