集団ストーカー・テクノロジー犯罪は、電波や音波の機能を悪用し、それを無線操作で加害しています。
電波や音波は、
波と波の間に物質や物体を挟んで、移動させる事ができます。
代表例としてテレビ、ラジオのほか無線充電などがあります。テクノロジー犯罪は、電気、水滴、粉の微粒子、空気、小蝿、蜘蛛などを使っています。
水や粉を移動させて何をする？
水の多くは汚水、粉の多くは汚物や磁性素材。水滴を眼に移動させて涙目を演出。さらに眼から鼻に移動させると鼻水を演出されます。
異物を鼻に入れるとクシャミ、喉に入れると咽ぶか咳き込みます。
空気を身体に当て続けると冷えます。
痛みを感じる電波を関節や骨に照射すると頭痛、関節痛、かゆみを感じる電波だとアレルギー症、つまり、病気だと思わせる演出ができます。
無線操作は、リモコンの代わりに、携帯電話やパソコンのほか音声認識、ジェスチャー認識、モーション認識、画像認識などで行われています。
これらの最新技術を巧みに使っているため、犯行は堂々と活発に行われているのに、今までバレなかったのです。
今回は、集団ストーカー・テクノロジー犯罪では、画像認識技術について、どのように使われているかを、今までの体験で分かったことを述べます。
画像の役割
コンピューターが何をするのかを画像で表現する一種のデバイスだと思います。ターゲットの様子を把握する為には様子が分かる画像を用意しておきます。
例えば、ターゲットがどういう状態で寝ているかを把握するには、上向き、右横向き、左横向き、下向きの画像を用意しておくことで、その状態に合致する画像を抽出して報知されます。
今いる所の詳細を把握するために使われています。カメラがなくても行動を把握できているのはこの技術によるものです。従って、路上、電柱、外壁などの他に、乗り物の乗降車口や建物の出入り口など居所が変わる所に、これらの画像が設置されています。
集団ストーカー・テクノロジー犯罪に使う為の画像が全国何処にでもあります。
人の行動を把握する為の画像。電磁波加害する為の画像個人情報を抜き取る為の画像などがあるハズ。
人の行動を把握する画像は、交差点、建物や乗り物の出入り口、部屋のドアーなどに設置されている。
電磁波加害や個人情報を抜き取るのは、座る場所、待ち合わせる場所の柱や壁などに設置されていると思われます。
これらの画像が犯罪の動かぬ証拠になります。
これらの類似画像は、世界中にあることから、世界共通の犯罪であることが分かります。
そして、多くの人が犯罪を平気で犯していることに人類が滅亡に邁進していることが分かります。テクノロジーに振り回され、溺れている人たちの良心が目覚めますように。
偽装裁判被害者の会ＨＰを見る
私は保険会社から詐欺請求をされ、それを拒否したら裁判に持ち込まれました。
本来、詐欺請求は犯罪なので裁判所は受理しないハズです。
ところがそれを受理し裁判所という密室で堂々と不正をされました。
裁判では、日常会話が全く成り立たなくなります。
そして、弁護士から手渡された判決書には、「双方に争いはなく、契約に基づく手数料返還請求は正当である」と記載上は敗訴でした。
契約に基づく手数料返還請求とは
保険会社が定めた期間内に、契約者が保険契約を解約または減額した時、それまでに支払った手数料の全額または一分の払い戻しを請求できるという内容です。
判決文には、この規定に基づいた請求なので正当だと述べています。
契約は公序良欲違反
契約書に署名していれば正当な請求と言えるのは、その契約内容が法律に違反していないことが前提です。
手数料払戻規定は詐欺請求
保険契約上の保障期間とは、これらのことを保険料変更や健康診断などの変更条件なしで繰り返しできる期間のこと。
手数料支払いは、保険契約者が保障してもらうために支払った保険料に対して、保険会社が保障を完了した翌月に支払われます。その間に被保険者が亡くなると保険金を支払い契約は終了です。何もなければ、契約者が継続して保障を望む意思表示として保険料を支払います。
従って、手数料は契約者と保険会社双方が契約を履行後に支払われるので確定しています。後からこの支払いに対して返還請求はできません。また、手数料支払い明細書が発行され、それを元に所得申告します。
つまり、手数料（報酬）として確定して支払われているのに、以後に保険契約を解約されたことを理由にそれまでに支払った手数料に対して払い戻しを請求する行為を契約を使った詐欺請求と言います。つまり、優位的立場を使った不正契約です。
払い戻し請求が正当にできるのは、その支払いに故意または重大な過失があったことが証明された場合です。
故意とは、騙し取られた。重大な過失とは、間違って支払われた等です。
本件は故意または重大な過失を理由にした争いはありません。従って、支払った手数料に対して後から払い戻し請求ができるという内容を契約書に盛り込むことは公序良欲に反することであり詐欺請求に値します。これをほとんどの保険会社が導入しているのです。
判決書には、契約に基づく請求は正当と記載されていることから
これは、裁判を悪用した詐欺請求だと分かります。
さらに、判決書には、法で定められた裁判官の署名押印がなく、書記官の正本認証書も裁判所の押印が書記官記名の上でなければならないのに、下になっていることから総てが偽造書類だと分かります。
これを裁判所に質問すると、書記官の説明は、署名押印したものと記名だけの判決書を作成し、署名押印がある判決書は裁判所に保管し、記名だけの判決書を当事者に送達していると言われました。だから、それは本物と思って下さい。と言われました。
こんな説明が通じるなら、お札をコピーして使ってバレたときに本物はポケットに入れてあるのでそれは本物と同じだと思って下さいと言っているのと変わりません。
その判決書類に裁判所書記官がこれは本物の判決書であるという正本認証書をワンセットにして手渡されました。
つまり、ニセ物の宝石を正規の鑑定機関が本物の証明書を発行して騙し取る手口と同じです。
判決書に関する法令
判決書の作成、言い渡しは裁判官の職権
判決書（民事訴訟法第２５３条、民事訴訟規則第１５７条）
判決期日（民事訴訟法第２５１条）
判決の言渡し方法（民事訴訟法第２５２条、民事訴訟規則第１５５条）
判決の発効（民事訴訟法第２５０条）
裁判官は判決の言渡し後遅延なく書記官に交付する
書記官は言い渡しの日と交付の日を付記し、押印したものが原本として裁判所に保管される。
判決書の保管・交付は書記官の職権（裁判所法６０条）
訴訟記録の様式（民事訴訟規則第３３条）
判決書を交付する時、原本を複写し判決書の使用目的に応じた内容を証明する書類を作成し、書記官の記名押印して交付する。
正本、謄本、抄本、裁判の当事者には、これは正本であると記載したものが交付される。
判決書の送達について
交付送達の原則（民事訴訟法第１０１条）
判決書の原本を複写して送達しなければならないため、原本と異なるものが送達されることはない。
判決書の送達（民事訴訟法第２５５条、民事訴訟規則第１５９条）
職権送達の原則（民事訴訟法第９８条）
送達実施機関（民事訴訟法第９９条）
送達報告書（民事訴訟法第１０９条）
公文書に関する法令
公務員の書類（刑事訴訟規則第５８条）
公務員の書類の訂正（刑事訴訟規則第５９条）
これらの証拠を揃えて刑事告訴しましたが、検察官に不起訴通知だけで事件を隠蔽されました。
私は、この一連の裁判で、財産、信用、仕事、家族等全てを騙し取られました。総額数億円の被害になります。
法曹界ぐるみの犯罪に対してどうすれば犯人を捕まえ、弁済してもらえるのでしょうか？
これらの証拠と経緯は、 偽装裁判被害者の会 ＨＰ に記載して
ありますのでご支援宜しくお願い申し上げます。