最近、新入社員の採用を外部の専門業者に依頼し、早々に辞められる若い会社が増えているようです。どんなに経営者は忙しくても、新しい社員の採用では社長が直接面談して決めるべきです。若い会社ほど、資産といえるのは人材であるべきです。
２１世紀に入り長いことデフレが続きで判ってきたことは、会社を大きくするのもまったく成長しないのもビジネスは人次第ということです。特にリーダーシップに関する知識のある社員が多いと、会社組織は大きく変わることができます。
日本の会社では経営は役員任せ、現場はわたしにお任せといったカタチの振り分けが鮮明でした。自分の部署のことに関して他からとやかく言われることを嫌う傾向が強くありました。組織全体の風通しが極端に悪い会社ほど社員にとり居心地は良かったりします。
日本企業の生産性が低くなる原因は、このような風通しの悪さに由来していると云われます。各部署ごとに専門家意識が極端に強く、専門知識のない人間の発言は無視する傾向です。経営が厳しくなる会社に共通する傾向をここで見ることができます。
その対極にあるのが、社員全員がリーダーシップの意識を持っている会社です。自分の所属する部署に関係なく、会社に起こっている問題をわが事として取り組む会社です。専門家、部外者の関係なく、知恵を絞って解決策を見つけ出そうとします。
戦後の変化が乏しい時代には、日本のような個人技の技術に依存した会社が大きな成果を上げていました。ところがIT技術にょって急速に成長する時代になって、個人の趣味や幅広い関心事と仕事とが結び付くようになりました。
こうなると下から社会をみるよりも、上から全体を俯瞰しながら考えられるリーダーシップを理解できる人の多い組織が強いです。小企業の場合、経営者と同時に社員もリーダーシップを学ぶことです。強固な会社はこのようなカタチで生まれます。
【ひとり言】
日本では政治の世界でも、会社組織においても、組織力のない会社や政党が目立つようになりました。今の自民党など、若い優秀な人などは近寄りたくない組織になっています。これは自民だけでなく、他の政党も同じです。企業でも同じ傾向がみられ、組織に入るよりも自分で起業する方が自分らしい仕事ができると考える人が増えているとも云われます。