日比谷大規模デモ，河添恵子「コロナ禍はプランデミック」，ラティポワ「国防総省のプランデミック」
2024.5.31，「WHOから命をまもる国民運動 大決起集会＆パレードデモ」が日比谷発で行われた。参加者は４万人とも５万人とも言われている。
主催者発表は控え目で「１万２千人"以上"」。・・・上限１万人で届け出ており，参加規制を行ったが，次々に人々が集まって膨れ上がったらしい。
この空前の大規模デモも，マスコミが報じないため，知らない人も多いかもしれない。WHOパンデミック条約とIHR（国際保健規則）改変について，政府は国民の目から隠れたところで進めようとしている。国民の利益になる内容でないことは，この一事からも窺われるだろう。
新型コロナワクチンが史上最大の薬害になることは間違いない。接種後に亡くなったり身体が不自由になったり，いろいろな病気になった人が多く，補償予算も当初の100倍超が追加になっている。しかし，政府は因果関係が不明，などと責任回避的な対応が多く，被害者や遺族を中心に，不満が高まっていた。子どもや家族を守りたい女性の参加者も多く，国民の不満・怒りの大きさを示すデモだった。余りにも参加者が多く，参加規制・参加断念が多数生じたが，それでも参加希望が後を絶たず，出発まで３時間待ち，４時間待ちも当たり前になった。決起大会では，「死のロット」で癌になった原口元総務大臣などの政治家，学者研究者（医学者，法学者，歴史家，国際情勢専門家等），医師などのほか，ワクチン接種後に息子を亡くした遺族，妻を亡くした遺族も登壇した。
新型コロナワクチンの被害は，一般には，直後から数か月以内の死亡等しか見られていない。しかし，恐ろしいのは後発性・遅発性の副反応であり，近時のターボ癌急増，急死急増の原因と考えられる。新型コロナワクチンの接種者には，全身にSpikeタンパクが残ることが分かっており，風邪や変異種などに感染した場合，自身のキラーT細胞が体内に残ったスパイクタンパクを一斉攻撃して心臓，肺，腎臓などで致死的な臓器不全に至るリスクを抱えている。
既に日本人の超過死亡（2021年の新型コロナワクチン接種前対比=2020年のコロナ禍初年までとの対比）は４０万人を超え，平均寿命も低下した。日本人はコロナに免疫があったのに（～2020），ワクチンで寿命が低下した（2021～）。
以上は，ワクチン被害の問題である。
しかし，事前の記者会見で「ワクチン被害」の範疇を大きく超えた，踏み込んだ発言をしたのが，中国関係の見識で有名な河添恵子氏だ。「WHOパンデミック条約はプランデミックが目的」（プランデミックは計画的に感染症パニックを起こすこと）と断じた（会見のYou Tubeは下。削除可能性あり）。コロナ禍当初，中国資料の分析により，武漢ウイルス研究所から漏れたことを指摘して，中国の責任を追及していたが，現在は，欧米支配層を中心とするグローバリストが画策したと理解している。
（前回のコロナ禍と同じことが，2015年の中国の軍事医学書に書かれている）
（次回以降のプランデミックに備えて，WHOパンデミック条約とIHR（国際保健規則）改変を世界支配層は計画している）
河添恵子氏の会見・プレゼンだけでは，根拠不充分であり，陰謀論のように感じる人も多いかもしれない。
しかし，米国では，サーシャ・ラティポワ（製薬会社から委託を受ける研究機関の元幹部役員，女性）が新型コロナワクチンの余りの品質の悪さ（ロット差が1000倍）に疑念を持ち，米国情報公開法(FOIA）を用いて数々の資料を入手・分析した結果，コロナ禍はオバマ政権時代からの国防総省の作戦で，「緊急事態（戦時）」の特殊な法律（戦時法）が用いられているため，「治験」も「インフォームド・コンセント」も不要で，製薬会社は免責されており，（米）国民が"ワクチン"と説明されて提供されたものは，戦時（緊急時）のみに許される "対策品"（counter measure，対策，防御手段）であり，国防総省が試作品として民間に発注したものであること，戦時（緊急事態）下における戦争行為であるから，国家安全保障会議が担当し，メディア規制や強権発動も許される，米国でもごく一部の上層しか知らない作戦で国民に隠れて遂行されていること，などを発表した。
（Redactedで公表した際の全編動画⇒こちら（日本語字幕））
（概要クリップ，順序は動画から若干調整）
Twitterで上記をまとめた図をみつけたので，アップします。
https://x.com/tasuketeWatasi/status/1644952063472971777
サーシャが情報公開文書に基づき公表した内容から判断すると，以下となる。
１ 日本国民は世界の支配層（米上層等）から戦争・攻撃を仕掛けられている。
２ 日本対米国の戦争ではない（米国民の大多数も戦争・攻撃を仕掛けられた）。
３ 日本政府与党・官邸・厚労省・医政官学複合体など日本の上層は，
ア 脅されて米国に従っているか
イ 利益・権力のため進んで協力しているか
いずれにしても，国民への戦争行為に加担している。
４ WHOは脱退すべき。感染症対策は日本国や自治体が独自に行うべき
５ 憲法の緊急事態条項に反対すべき
６ 政党として，自公，維新，国民民主を支持してはならない
ということになる。我々はあくまで平和的に，しかし，強い意思を持って大規模に，政府やグローバリストの悪しきプランデミック計画を阻止しなければならない。
米国の著名な著名な戦場ジャーナリストも，WHOを日本から追い出すよう訴えている。
米民主党を中心とする米上層は，米国民や世界人類に対して，戦争を仕掛け，彼らが強権発動できる世界を作るために，様々な悪事を働いている。
日本国民は敵側に立つ政府上層を頼らず，自ら立ち上がるべき。
日比谷の大規模デモと同じ日，武道館では日本の上層が，「緊急事態条項」を入れた憲法改正の集会を開いた（１万人余集まったとされるが，実際はもっと少なかったと思われる）。自民党岸田総裁，中谷元議員，公明党北側議員，維新馬場代表，国民民主玉木代表，日本医師会松本会長・横倉名誉会長などが登壇した。大会決議には，以下の「緊急事態宣言」「緊急財政支出」「緊急政令」の憲法規定を含む，総じて中央集権強化の内容だった。コロナ予備費の使途不明１０兆円の再来が懸念される。
（１万人大会，というものの，ひな壇両側と後方はほぼ空席であり，前列でも空席がちらほら見られ，「WHOから命をまもる国民運動 大決起集会＆パレードデモ」との熱量さは明白だった）
彼らが，WHOパンデミック条約と上記の憲法改悪がセットになると，どのような体制になるのか，分かって悪意でやっているのか，分からずにいるのかは，不明である。「WHO ⇒ 米国CDC東アジア・太平洋地域事務所 ⇒ 内閣感染症危機管理統括長」という指揮命令系統に置かれて，WHOによるパンデミック（条約上の定義なし）か否かの判断，緊急事態宣言，行動制限，言論統制，ワクチン強制的接種，国民・国会のチェックがない財政出動と政令実施，などが行われる危険性がある。
【第二回 超党派WCH議員連盟総会(12.12)】
— Yohchan（インプレッション、エンゲージメント数を減らすのはやめなさい） (@ikeyo1965) December 12, 2023
■｢パンデミックの定義は存在しない｣という事が明らかになりました(厚労省回答)
･深田萌絵 氏
･村上康文 東京理科大学名誉教授
･原口一博 共同代表
･及川幸久 氏pic.twitter.com/aSfgprpg1E https://t.co/sYoMNmlCPc
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ノンポリで育った私でも，今回のコロナ禍を含む近時の異常事態の連続（安倍暗殺，ウクライナ戦争の報道などを含む），入手された情報などを見ると，米国バイデン政権を中心とする世界支配層が，米国民・日本国民を含む人類の大多数に対する大規模な戦争・攻撃を仕掛けている，と考えざるを得ない。
恐ろしい時代になった。