マイナンバーの受動的な危機

こちらのブログ
にも書いたのだが、マイクロソフトの特設サイトのチェックでは充分に対応可能なスペックでも現実的には2世代もあとの新型のOSを旧式のPCに入れるのは自殺行為であり、そのせいで不調なPCが続出することからシステム開発の分野では未だに頑強なXPが主流なのはあまり知られていない。

要はネットにさえ繋がらなければ問題は少ないのだが、もはやXPではサポートはないことからPC本体の買い替えかOSの載せ換えで対応するしかないのだがこの不況の折にはそんな選択肢は無いに等しいので、大半の方はOSの載せ換えを選択することになるのだと思われる。

さらにお役所でもそんなに一度に新型PCへの買い替えなどは不可能だろうし、それどころかさらに台所事情がアベノミクスの失敗のせいで急降下な中小企業では買い替えの可能性は非常に低い。

さて、そこで問題になるのが、OSのバージョンアップに付随するPCトラブルであり、その際に自分が事業所（職場）に提出したマイナンバーが漏れてしまい、その流れの中で他人に乗っ取られる可能性が飛躍的に高まることになる。

ちなみにマイナンバーの危険性の中で預金口座まで乗っ取られるというものがあるのだが、その本人になりすましが可能なら戸籍までも乗っ取れるので、収入限度額ギリギリの借金を背負わされる可能性までもある。

そのためにあらかじめな回避策として、本人の法的責任が生じない方法が以下の流れ。

１、居住地の役所に行き、マイナンバー記載の住民票を発行してもらう。

２、そのマイナンバーを職場のみに提出し、あとは破棄する。

３、順番が前後するが、簡易書留で郵送された国から発行されるマイナンバー通知は受理しない。

４、このマイナンバー関連の郵送物を受理し、さらにマイナンバーカードを発行してもらうとマイナンバーの管理義務が自分に生じるので、受理さえしなければ問題ない。

５、マイナンバーの提出を求められる都度に役所に行き、住民票を発行してもらうようにすれば、前述した受動的な危機の際にも漏洩先の特定が可能なことと法的責任を追及される可能性はないので法的に対抗は容易になる。

ちなみに容易になると書いたのは、それでもお役所というものや現状の強権的な国家では責任を無理やり追求してくる可能性が異常に高いのでこう書いたが、普通は追求自体が違法になるのは間違いない。

百害あって一利なしなのは知っていたが、サポート打ち切りによるOSの載せ換えに伴う混乱までも加味するなら、国民としては何のメリットもないのでこんなものは最低限度しか関与しないことで凌ぐしかありません。ええ。

追記

新しいPCが明日着ますが、名前はアトラたんにはしません。

いきなりマザーボードのLAN機能まで壊れるとは思わなかったよ。

4枚あるメモリーが3枚しか認識されない時点で壊れているのは明白なんだけど、DVDも見れないしネットにも繋がらない高速起動のXPとか存在が変すぎる・・・。

さらに追記

こちらのさゆらふっとまうんど氏の記事の対策法もおすすめ。

天雅日記（生活版）