20～30年前は、多い年には配属された記者の3分の1が東大生だったこともありました。朝日新聞の幹部は、昨年の採用試験の時期に面接に東大生が一人もいないことを知り愕然としたようです。
東大生の就職先は、他の大学と同様その時々の社会状況によって変わります。最近はIT系のDeNA、グリー、サイバーエージェントが人気のようです。
これまでの朝日新聞を見ていれば、朝日新聞を志望する大学生が減少するのは仕方がないかもしれません。数々の捏造や嘘・歪曲報道や誤報、中国や北朝鮮の独裁政権の広報紙のような紙面、反日的な報道を目にすれば、日本人から見放されて当然だと思います。従軍慰安婦の問題は朝日新聞のいい加減な報道が始まりですし、北朝鮮の日本人拉致については「日朝国交正常化には日本人拉致問題が障害になる」「北東アジアの安定という政治目標の前に拉致問題はかすんでしまう」などと主張し、とても日本の報道機関とは思えないようなことを度々行っています。
それでもまだ朝日新聞に就職したいという人がいる方が、驚きではないでしょうか。また、このようなことを行っているにもかかわらず、いまだに発行部数が読売新聞に次ぐ業界2位であることは、いかに読者の情報リテラシーが低いのかを如実に物語っていると思います。
一方で、東大卒など高学歴者が増えると企業は衰退するということが言われています。その理由として、高学歴者には一定の共通した特性があり、同じ特性の人間ばかりが集まると組織としてはうまく機能しないことがあります。テレビ局やゲーム会社が、人気が出てきて高学歴者が多数を占めると、面白いものが生み出せなくなっています。ソニーなどのメーカーでも、高学歴者が多くなり創造性のある人材が不足していき競争力を失っています。
高学歴者の多くは、事務処理能力があり組織内で生き残る術に長けています。持っている能力を、会社の発展のために注ぐのであればいいのですが、「頭の良い人」が企業内でうまく世渡りするために自らの能力を使うようになると、企業全体としてはマイナスに作用します。それが顕著に現れているのが中央省庁です。国の利益よりも省益を優先させ、無駄なお金を使うだけでなく無用な規制によって企業の競争力を殺いでいます。そして、そのような人間が出世して経営トップに多くいれば、当然企業はおかしくなってしまいます。
そう考えると、朝日新聞にとって東大卒の入社がゼロになったのは逆にチャンスかもしれません。東大卒はゼロになっても、京大、阪大、一橋大、早稲田大、慶応大などが新入社員の大多数を占めているようなので、そこは改めなければいけないでしょう。また、根本的なところで反日極左という基本姿勢がある限りは、いくらマスメディアに騙されて洗脳されている情報弱者が多い日本であっても、今後も立ち直っていくことは難しいと思います。
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