大正3年（1914年）に日本で発行された第一次世界大戦当時の国際情勢をコミカルに風刺する世界地図
日英同盟をもとにドイツに参戦し山東省青島と南洋諸島を占領した
各国による中国分割地図
※中国分割による国内事情
アジアで植民地化されてない国は、トルコ、タイ、日本のみ。
欧州の国々は戦争で国力が弱っている、独立するには今ではないか！
独立運動（民族運動）が起きたが国よって大きな特徴があった。
【中国】は人口が多いので、民族運動は「外国出ていけ！」プラカードを掲げて一人一人の意識を変えていかなければならない。いくら知識人が一人で焦っても仕方がない。
ひとまず国内の人々の意識を変えていく、これが重要。
新文化運動（本・出版物）と民衆運動（国民を巻き込む民衆運動）⇐根底から変える。＞ナショナリズムの高鳴りが広がる。
外国を追い出す前に直さなければならない事がある。
当時の中国の政治。中華民国と呼ばれていたが一部の軍部が権力を握って欧州や日本とくっついて賄賂を受け取って自分達の政権維持に努めている。
そいつらが居る限り外国を追い出す事ができない。
外国を追い出す前に国内を建て直さなければならない
で矛先は、北伐（北京の軍閥を倒そう）と中国共産党（内実が不明）の存在を見直すことにはじまる。.。o○⇐中国国内の知識人、国を憂う人々の立場から見た政治的見解である。
―――――本編―――
さかのぼるに
1902年、イギリスは、中国東北地方に大軍を駐留させて朝鮮半島へ圧力を行使しようとするロシアの動きを警戒する日本との間に日英同盟を結んだ。イギリスにとっては、この同盟がロシアの太平洋岸進出を牽制し、ロシア・フランス・ドイツ3国による中国分割を阻止することが期待された。しかし、1904年、日露戦争が勃発すると、日英同盟・露仏同盟のためにイギリスとフランスも戦争に巻き込まれる可能性が生じた。
〓列強の中国侵略〓
日清戦争での敗北は、大国として恐れられていた清朝が弱体であることをさらけだした。これをみた欧米諸国や日本は、租借地の拡大や鉱山採掘・鉄道敷設の権利など、中国に対する野心をいよいよ露あらわにし、競って自己の勢力圏の拡張に乗りだしていった。
こうして1890年代後半から、列強の中国侵略はいちだんと激しさを増し、列強による「中国分割」という情勢のなかで、中国の半植民地は、新たな段階に入っていった。
1891年より、ロシアはシベリア平原を横断してウラジオストックにいたるシベリア鉄道の建設に着手し、極東での南進の機をうかがっていた。
下関条約で、日本が遼東半島を獲得すると、ロシアはフランスとドイツを誘ってこの地方を清に返還させた。これが三国干渉（1895）である。ロシアはこの代償として、シベリア鉄道に接続して東北地方（満州）経由でウラジオストックにいたる東清鉄道の敷設権を獲得した。※露清密約（1896年）が締結されたが、これは日本に対する軍事同盟としての性格を持つ。
また1898年、ドイツが宣教師殺害事件を口実に、清朝から膠州湾（山東半島）の租借権を獲得すると、ロシアも遼東半島の旅順に艦隊を派遣して、旅順・大連の租借を認めさせ、念願の不凍港を手に入れた。
こうしてロシアは、清朝の東北地方を勢力圏とし、さらに朝鮮半島に対する圧力をも強めることになった。
これは朝鮮半島の利権独占を意図する日本や、北京・奉天（南満州の中心都市）間を結ぶ京奉鉄道の敷設を進めていたイギリスに大きな警戒感を呼びおこし、極東情勢の緊張を高めることとなった。
ドイツとロシアの強引な租借の成功をみたイギリスは、これに対抗して、1998年に香港島対岸の九竜半島 と山東半島東端の軍港 威海衛を租借し、フランスは1899年に広州湾を租借した。
また租借地の他にも、列強は鉄道敷設権や鉱山採掘権を独占的に保持するそれぞれの勢力圏を設定していった。
こうして1899年頃までに、ロシアは東北地方、ドイツは山東半島、イギリスは長江流域、フランスは華南の両広（広東カントン・広西こうせい）地方、日本は台湾の対岸にあたる福建地方というように、列強の勢力範囲がほぼ定まっていった。
""九竜半島と付属の235島を新界と呼び、99年間の期限で租借された。期限の切れた1997年に、南京条約で英領となった香港島と北京条約で英領となった九竜市（九竜半島の一部）とともに、一括して中国に返還された。””
九龍城砦（正式名称：九龍寨城）は、1994年まで存在していた香港・九龍の九龍城地区にあった城塞及びそこにあった巨大なスラム街のことである。
同じ頃、アメリカでは共和党のマッキンリー大統領による帝国主義的膨張政策が本格的に開始され、アメリカ＝スペイン戦争（米西戦争 1898）でフィリピンとグアム島を獲得し、太平洋から中国への進出の気運が高まっていた。
このためアメリカは、1899年に国務長官ジョン＝ヘイ John Hay （1838〜1905）の名で門戸開放宣言を発表して、中国市場の門戸開放と列国の機会均等（中国市場の門戸は諸外国に平等に開かれるべきであり、特定国による特殊権益の独占は不公正であること）の原則を提唱し、翌年には中国の領土保全を唱えた。
これは、中国進出に遅れをとったアメリカが、先行する列強を牽制しながら、中国市場への割りこみを意図したものであった。
この宣言は、アメリカが列強に対して希望を表明したものにすぎなかったが、列強もこれに一応賛意を表したため、中国分割の動きはいったん緩和され、アメリカ資本は中国市場への進出を果たすことができた。