2013年6月14日の平成25年度第2回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会副反応検討部会で、子宮頸がんワクチン続行か勧奨接種中止かの投票が行われましたが、製薬会社からお金をもらいすぎていたため、議決に参加できなかった子宮頸がんワクチン委員がいます。
育良クリニックの薗部友良という人物で、子宮頸がんワクチン推進派の代表格です。その薗部氏が、子宮頸がんワクチンを製造販売している製薬会社からお金をもらったことを申告していなかったことが、共同通信のニュースで明らかになりました。
以下はそのニュース記事です。


「製薬会社から金銭、申告せず 子宮頸がんワクチン委員」
 厚生労働省は25日、子宮頸がんワクチンの副作用を検討する専門部会に、製薬会社から講演料を受け取っていたことを申告せずに委員が会議に参加していたと発表した。ワクチン接種の呼び掛けを一時中止すると決めた議決には影響しなかったとしている。
厚労省は議論の透明性を保つため、製薬企業などから受け取った金額に応じて参加資格を定めている。
厚労省によると、日赤医療センター小児科顧問の薗部友良委員は子宮頸がんワクチン「サーバリックス」を製造販売するグラクソ・スミスクラインから約80万円の講演料を受け取っていたが報告していなかった。

2014年4月25日付 「共同通信」


<引用は以上>


 子宮頸がんワクチンの有効性と安全性は、もはや打つべきものではないと証明されているにも関わらず、推奨する医師がいるのは、こういった金銭のつながりがあるからです。地位や金のために、子宮頸がんワクチンは安全だと平気で言う医師の代表の一人が薗部友良氏です。
子宮頸がんワクチンの薬害の重篤さと頻度は、自然発生頻度とは桁違いです。日本で販売されている子宮頸がんワクチンは、「サーバリックス」と「ガーダシル」の2種類ですが、どちらも重篤な副作用の発現率が非常に高いです。

 例えば、多発性硬化症の頻度は、1年間で10万人に0.1~0.5人ですが、ガーダシルの臨床試験では、ガーダシルもしくはアルミニウムアジュバントを接種された約2万人中6人が6か月以内に多発性硬化症になりました。10万人・年当たり60人という高頻度の発症です。
このほか、10万人・年当たりで甲状腺機能異常が1000人、乾癬が250~300人、関節炎・関節痛が2000人など、合計で自己免疫疾患が10万人・年当たり5000人近く発症しています。

 子宮頸がんワクチン推進派の医師は、これらのデータを知っていながら、金のため、地位のために確信犯的に推進しているのです。