子宮頸がんワクチン接種後の体に痛みが生じる副反応が問題になっていることを受けて、厚生労働省は、接種後の痛みを専門的に診察する11か所の医療機関を発表した。
子宮頸がんワクチンは、効果が限定的である上、ハイリスク型のHPV(ヒトパピローマウイルス)に感染しても、99％が癌化する前の段階で自然排出、もしくは自然治癒するため、必要性に極めて乏しく、年間300億円の税金を使って無料化し、定期接種にしたことに大きな疑問がある。
さらに、副反応の発現率が高く（インフルエンザワクチンの数十倍）、重篤な症例も確率的に決して低くない。ワクチン接種直後からずっと、原因不明の痛みが続いている生徒が何人もおり、通学できず、生活に支障をきたしている。
今回、全国11か所の医療機関で専門的な治療をする診療体制を構築したが、（医療機関名は最後に載っています）それは、副反応が軽視できないレベル、人数であることの証明といえよう。子宮頸がんワクチンの被害者にとっては朗報だが、同時に矛盾も感じているのではないだろうか。というのも、子宮頸がんワクチンは今も定期接種するワクチンの一つであり、接種中止にはならないからだ。
しかも、日本産科婦人科学会、日本産婦人科医会、日本婦人科腫瘍学会は先月末、国が積極的な接種の呼びかけを中止していることに対して、ワクチン接種の勧奨を再開するよう要望書を提出し、その姿勢は現在も変わっていない。
子宮頸がんワクチンの副反応の深刻さの表れとして、対象者への痛みの専門診療体制ができたといえる。それならば、何故、子宮頸がんワクチン接種の全面中止をしないのか。
子宮頸がんワクチンのリスクを重くみた結果の診療体制ではないか。それでも、子宮頸がんワクチンの消費をやめようとしない。
接種を積極的に勧めたい日本産婦人科学会ら３団体は、医師として、本当に子宮頸がんワクチンを勧めたいのか理解に苦しむ。
「外資系ワクチン製造会社の金と圧力、しがらみで、本当はデメリットの方が多いのを承知で、接種を勧めてきました」と、正直に語る医師は、この日本に１人もいないということか。
「副作用」は薬によって起こるものだが、「薬害」は人が起こすものである。
子宮頸がんワクチンは日本史上、最大規模の薬害になる可能性が高い。被害者救済のための痛み専門の診察をするだけでは足りない。
根本的な手段であるワクチン接種中止をしなければ、子宮頸がんワクチン接種による健康被害者は、今後も出てくる。
【痛み診療を行う医療機関】
1)札幌医科大病院、2)福島県立医科大病院、
3)東京大医学部付属病院、4)東京慈恵会医科大付属病院、
5)順天堂大付属病院、6)愛知医科大病院、
7)滋賀医科大付属病院、8)大阪大医学部付属病院、
9)岡山大病院、10)高知大医学部付属病院、11)九州大病院