堤 未果「国民の違和感は9割正しい」(PHP新書・900円+税) | 野球少年のひとりごと

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本のことを中心に、関西学生野球や高校野球のことをつぶやいています。
また、父・洋画家「仲村一男」の作品を毎日紹介しています。

中学1年になる孫娘たち(双子の)は、クラブ活動で今日は5時過ぎに帰宅する。帰宅するなりすぐに、孫娘のひとりであるHが2階の私の書斎まで駆け上がってきて、中間テストの結果を知らせてくれる。今回は5教科で、合計点が480点(500点満点で)。英国数の主要3科目は、100点、95点、94点と期待以上のもの。もうひとりのTは、主要3科目は98点、95点、98点とHとほとんど差がないが、社会と理科が80点台でトータルでは467点。かなりの悔しがりようである。どちらかというと、努力型のHと天才型のTとその辺の差異が今回の結果に現われたところがある。それにしろ彼女らが目指す、旧校区(9学区)の一番校の府立岸和田高校の合格ラインが450点でそれはふたりともクリアできた。ただ学年(5クラス、200人)の上位5人ほどが目指す府立三国丘高校、府立天王寺高校となると475点は欲しい。まあ、始まったばかりではあるがよくやったと思う。ふたりに小遣いをたっぷりあげる。

 

本の話である。今日アマゾンから届いたのは、堤 未果の新刊で、「国民の違和感は9割正しい」(PHP新書・900円+税)と2021年刊行の、「デジタル・ファシズム(日本の資産と主権が消える)」(NHK出版・880円+税)の2冊である。それと本箱にある彼女の出世作(日本エッセイスト・クラブ賞、新書大賞受賞)となった2008年刊行の、「ルポ 貧困大国アメリカ」(岩波新書・700円+税)を加えて3冊のことを。

 

「国民の違和感は9割正しい」 裏金、新NISA、大増税…カラクリを知り、身を守れ!

 政府やマスコミにあなたが抱くその「違和感」が身を守る!

 ニュースを見ていると、何だかモヤッと引っかかる。大富豪たちが大量に売り逃げる中、日本国民に新NISAで米国株?被災地が苦しんでいるのに外国に1兆円?偽情報って誰が決めるの?『デジタル・ファシズム』『日本が売られる』など数々のベストセラーを生み出した国際ジャーナリストが、「お金・人事・歴史」の3つから、違和感の正体と身を守る秘策を明かす!

 違和感の先にある“とんでもないもの“とは……?

 ■報道されないもう一つの「裏金システム」

 ■大きな悪事を、一般人に気づかせないテクニック

 ■ゆうちょ、年金、次は新NISAで預貯金をいただきます

 ■ソーセージと法律は、作っているところを見せてはいけない

 ■防衛費のために通信インフラ(NTT)売ります

 ■アマゾンで本の検閲が始まっていた!

 ■「真実を伝えたら孤立する」そんな時には魔法の言葉

 ■「今を生きる」で未来が創れるー日本人の精神性が世界を救う

 

   

 

「デジタル・ファシズム(日本の資産と主権が消える)」 知れば間に合う! 15万部突破!

 コロナ禍の裏で、デジタル改革という名のもとに恐るべき「売国ビジネス」が進んでいるのをご存じだろうか?アマゾン、グーグル、ファーウェイをはじめ米中巨大テック企業が、行政、金融、教育という、日本の“心臓部“を狙っている。デジタル庁、スーパーシティ、キャッシュレス化、オンライン教育、マイナンバー……そこから浮かび上がるのは、日本が外資に支配されるXデーが、刻々と近づいている現実だ。果たして私たちは「今だけ金だけ自分だけ」のこの強欲ゲームから抜け出すことができるのか?気鋭の国際ジャーナリストが、緻密な取材と膨大な資料をもとに暴く、「日本デジタル化計画」の恐るべき裏側!

 全国民必読!「今だけカネだけ自分だけ」の強欲資本主義がついにデジタルで最終ステージへ……米中包囲網から逃げ切り、日本を守れ!

 ■10年前に書かれた米国製「日本デジタル化計画」

 ■各国が最も警戒する危険アプリ「ZOOM」

 ■知らぬ間に韓国と手を組んだゆうちょ銀行

 ■デジタルで地方政府が解体される

 ■キャッシュレスの次はデジタル財産税?!

 ■「政界統一」を目指すスーパーエリート集団

 ■GIGAスクール構想で子供の脳が壊れる?!

 ■石油より儲かる個人データ

 ■ビル・ゲイツは自分の子供にスマホを持たせない

 ■デジタル人民元がやってくる

 

   

 

「ルポ 貧困大国アメリカ」 教育、医療、戦争まで…極端な民営化の果ては? 米国の後を追う日本へ海の向こうから警告する!

 貧困層は最貧困層へ、中流の人々も尋常ならざるペースで貧困層へと転落していく。急激に進む社会の二極化の足元で何が起きているのか。追いやられる人々の肉声を通して、その現状を報告する。弱者を食いものにし一部の富者が潤ってゆくという世界構造の中で、それでもあきらめず、この流れに抵抗しょうとする人々の「新しい戦略」とは何か。

 「教育」「いのち」「暮らし」という、国民に責任を負うべき政府の主要業務が「民営化」され、市場の論理で回されるようになった時、はたしてそれは「国家」と呼べるのか?私たちには一体この流れに抵抗する術はあるだろうか?単にアメリカという国の格差・貧困問題を超えて、日本にとって決して他人事ではないこの流れが、いま海の向こうから警鐘を鳴らしている。(プローローグより)

 

   

スペイン、イタリー、フランスで描いた水彩によるスケッチから

「洋画家 仲村一男」のホームページ

 http://www.nakamura-kazuo.jp/