支那土人は知恵がない。土人特有の非論理的でも有るようだ。確かに一部の者（十億を超える人口だから何千人何万人何十万人何百万人）はいるかも知れないけれど、上に立つ者の資質に問題有りなのかなぁ？
ある女子大教授のつぶやき
http://iiaoki.jugem.jp/?eid=6701
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１．究極的に中国の債務は３０兆ドル（３４００兆円）で、銀行の不良債権問題が浮上する。人民元の大下落は時間の問題だ。「上に政策あれば、下に対策あり」というのが中国人の特性だから、庶民が何をしているかをみれば次が読める。
２．人民元暴落を見越して、昨年までは海外の不動産「爆買い」を続け、外貨が規制されると人民元で購入できるトヨタ自動車の高級車ブランド「レクサス」や、スイスの高級腕時計「ロレックス」、仮想通貨の一種「ビットコイン」、「金塊」買いに狂奔している。 大混乱は避けられない。
３．異様な住宅投資、不動産バブルの破裂、地方政府の債務不履行、企業倒産が続き、鉄鋼や石炭、レアアースなどの企業城下町では数万人規模の暴動が起きている。軍人３０万人削減が発表されて以来、旧軍人の抗議デモが北京のど真ん中で起きた。中国経済は無数の爆弾を抱え超弩級のバブル崩壊が迫る。
４．野放図な鉄鋼、アルミ、セメント、建材、板ガラスなどの過剰生産と在庫は経営を圧迫、国有企業の効率的な再編は遅れに遅れている。債務不履行を避け、不動産バブル炸裂を回避するために、過去２年間、中国当局が採用してきた政策は、西側資本主義では考えられない無謀さだ。
５．「株式市場への介入」「『株を売るな』という命令」「空売りをしたら手入れをする」など、その上、巨額資金を証券会社にブチ込んで株価維持政策を展開、株は人為的操作で維持されている。 外貨準備を減らさないために資本規制という禁じ手を用い、外貨交換は年間５万ドル以内に制限した。
６．その上、「銀聯（ぎんれん）カード」の新規発行停止。５００万ドル以上の海外送金を許可制として事実上禁止し、海外旅行に出ようと銀行に両替に行くと、「ドルはありません」と言われる。日本企業も中国からの利益送金が来なくなって悲鳴を挙げている。
７．当局に寄せられた新規マンション建設の申請は、合計３４億人分と発表された。中国の人口は１４億人だから２０億人分の空部屋をつくるという計画だ。住宅への異常な投資が過去の中国ＧＤＰを成長させてきたが、昨年師走の「経済工作会議」で習は次の注意「住宅とは人間が住むものである」とした。
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日本のマスゴミは何故こんな事を報道しないのだ。支那進出を煽りに煽った日経新聞は自分の行為を何と説明するのだろうか？ 不思議な報道機関？
外交時の非礼な態度は中坊以下と思っていたけど、「住宅は・・・」には驚いた。今更何をだね。自分一人の利益の為なら・・・。歴代の指導者総てがそうだったのだからなぁ。土人（支那語では原住民族とか土着民らしい）の頭はこんなものだろうな。それに粘着する福田の康夫ちゃんて何者だ？
基本的には支那大陸とその周辺の土人たちには『公（おおやけ）』なんて概念が無いことが窺い知れるな。私≒自分乃至は俺・俺様なのが良く分かる。まぁ韓半島の土人も含まれる訳だが。