FCC真実法というのが昨年の１０月１日から始まっています。
FCCというのは、Federal Communication Commision（アメリカ連邦通信委員会）の略です。
FCCはアメリカと日本のマスコミを管理していて、簡単に言うと、嘘を放送したマスコミはライセンスを失うというものです。
この法律がスタートしてから、マスコミは嘘ばかり放送しているので、早く放送停止にならないかな？と待ち望んでいたのですが、なかなか表立った動きはありませんでした。
しかし、昨年末くらいから少しづつ動きが見え始めてきました。
まず、この法律に基づいて一番初めに警告を受けたのがNHKでした。
NHKは中国人の従業員５，０００人を解雇しました。彼らは中国共産党のスパイで、これが問題だったようです。
次に、NHKは訪問受信料を集めるスタッフを削減し、２０２３年９月には全廃するということを決めました。
この受信料を徴収するスタッフは在日韓国人とのことです。
NHKは衛星放送で中国向けにも放送していて、中国で視聴している人たちはもちろん受信料は払っていません。
戦後、日本をコントロールするのに白人では日本人は言うことを聞かないだろうということで、在日韓国人を大量に主要ポストにつけたのです。日本のことを思って政治や放送をしてくれるのなら良いのですが、問題は彼らは「反日」で「親中派」ということです。
親中派とは中国共産党ということです。
日本人が在日をいじめているという放送は、在日同士が演出しているものです。
次に警告を受けたのがフジテレビでした。
特に、坂上忍のバイキングが嘘ばかりで問題だったみたいです。番組の終了が決まりましたね。
そして、５００名の依願退職を募りました。１，３００人の従業員の内５００人です。
他にもいろいろな動きが起きてますよね。
今まで入ってきたお金が入らなくなってきたからです。
本当にライセンスを取り上げることができるのか？
新しい衛星が打ち上げられて、今はそちらの衛星システムを使って放送されています。
カバールが打ち上げた衛星は全て撃ち落されたそうです。
なので、いつでも放送を中止させることができるのです。
新しいテレビの形態というのがスタンバイされているのですが、今の状況ではまだ信じてもらえないので、もう少ししてからお伝えしますね。
マスコミに関してもうひとつお伝えしたいのですが、長くなったので次回にします。