| 今年に入ってから、ＥＶ（電気自動車）の失速記事が目立つ。ＥＶの世界販売台数は ２０２１年以降に急増したが、２０２３年にはその成長幅が鈍化している。それは、 「欧米でＥＶの需要が伸び悩んでいるため」だという。 |
| 中共では、政府の補助金によってＥＶ価格が下げられているため、その成長に陰りは 見えない。２０２４年もＥＶの増加率がさらに鈍化するとの予想もある。 |
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| 現在、欧米ではＥＶの価格は同等レベルのガソリン車よりも３０％ほど高い。しかも 欧州では、そのギャップを埋めてきた多くの減税措置や補助金が終了するようだる。 |
| 米国でも、補助金の対象となるＥＶは国産車だけであり、現時点では選択肢がそれほ ど多いわけではないのだ。さらに欧米では金利が高止まりしているために、消費者は ローンを組むのに消極的になりがちだという。 |
| 一方で、ＥＶはまだ完成されたものではなくて、バッテリーの性能や走行距離も今後 向上する見込みだという。「その発展を待ってから購入をしよう」と考える消費者も 少なくないようだ。地域によっては充電インフラも不十分であって、積極的には購入 しにくい場合もある。 |
| ２０２３年に、ＥＶの代わりに特に米国で販売台数が増えたのは、価格がＥＶよりも 低いＨＶ（ハイブリッド）車だ。トヨタは、２０２３年に前年比で約１００万台増の ３４０万台のＨＶ車を売り上げたという。フォードも、２０２４年のＨＶ車販売台数 が４０％増えると予想する。 |
| 一方では 「今後 米国の自動車メーカーがＥＶの価格を下げれば、需要が再び急成長 する可能性は充分ある」との指摘もある。「現在での問題は、ビッグスリーの自動車 メーカーが利幅を守るため、ＥＶの生産を制限していることだ」との発言もある。 |
| 今後は、さらなる技術革新も加わって、ＥＶ価格が下がれば、その入手は より容易に なり、需要は高まる。だが、ＨＶ車はそれまで市場から求められ続けるだろう。 |
| その転換にはまだ時間がかかるが、それまでにどれほどのＥＶメーカーが生き残れる のかは定かではない。 |
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| さすがの「ＥＶ推進派」も、最近のＥＶの失速を認めざるを得ないようである。数字 で如実に出ているから、仕方がないのだろう。 |
| ただ、「ＥＶ推進派」はそれでも負け惜しみの論理を 以下のようにつらぬくようだ。 |
| 「トレンドとしての世界のＥＶ化に変化はない。今は、これまでの需要（一部の富裕 層や新しいモノ好き）が一服しただけである。現時点では、今後の技術革新を待って いるだけだ。新たな革命的技術革新が起きて 必ず世界中の自動車はＥＶ化していく。 ＨＶは、単なるつなぎの技術に過ぎないのだ」と。 |
| 果たしてそうだろうか？ 確かに、「蓄電池に エポックメイキング的な技術革命」が 起これば、そうはなるだろう。具体的には「より軽くて同じくらいのパワーを出せる こと、充電時間が飛躍的に短くなること、寒冷地にても性能が変わらないこと、航続 距離が飛躍的に伸びること」などである。 |
| しかしながら、「エンジン車よりも歴史が古いＥＶ」の欠点は、今もなお 克服されて いない。漸進的進歩はあっても、エポックメイキング的進歩はなかったのである。 |
| 結局のところ、「ＳＬ（蒸気機関車）」がエネルギー効率５％の物理の壁を破れずに、 エネルギー効率３０％の「ＥＬ（電気機関車）」に駆逐されてしまったように、ＥＶ もまた、現在抱えているさまざまな物理の壁を乗り越えることはできないであろう。 |
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| 閑話休題。「ＨＶは、ＥＶ化への『つなぎの技術だ』とされている」が、この文言で 思い出すのが、再生エネルギー（再エネ）と原子力発電（原発）との関係である。 |
| 「再エネ推進派」は、以前から「再エネ社会になるまでは、原発は必要悪」のような ニュアンスを主張していた。「原発は、来たる社会のためのつなぎだ」という考えだ。 |
| その根底にあるのは、「再エネは、まだ技術的な課題がいろいろあるので、すぐには 普及はしないが、究極的には世界はベース電源不要社会となり、再エネは世界の主力 電力となる」という主張である。 |
| 実は、その技術的課題というのが、ＥＶと同じように「蓄電池」なのである。再エネ は、大規模蓄電池が開発されない限り、主力電源化は困難であるからなのだ。もう少 し実用化の可能性がある技術としては、「再エネ電力でグリーン水素を作ること」が あるが、いずれにせよコストの問題が解決されない。 |
| 「再エネ推進派」にしても、「ＥＶ推進派」にしても、いずれは「技術的なブレイク スルーが起きて、再エネ社会・EV社会が実現される」として、大嫌いな 原発や化石 燃料を悪者扱いしているように思える。 |
| そして、両派に共通しているのが、「物理を無視した 蓄電池技術のブレイクスルー」 なのである。 |
| 不思議なのは、原発については、世界の理性は「３.１１」後もその必要性をきちんと 理解していたのに、なぜかＥＶについては、トヨタを除いて、世界中で「バスに乗り 遅れるな」となったことである。 |
| ホンダ，日産といった世界的自動車企業でさえ「ＥＶ一辺倒」に舵を切ってしまった。 |
| 日産は、フランスのルノーという 外国の息がかかっているから やむを得ないとして、 あのホンダがエンジンを捨てることを表明したことについては、驚きとともに、些か がっかりした人も多かったのではないだろうか？ 何せ 天下の悪法「マスキー法」を クリアしたあのホンダ、なのだから…。 |
| トヨタほどの資本力を持たないための、やむを得ない判断であったのかもしれないが、 素人でも簡単にわかるＥＶの問題点を、プロ中のプロが無視したのは、理解に苦しむ。 |