平成21年4月に文部科学省から発表された特別支援教育資料（平成20年度）にはとても興味深いデータがあります。
小学部 幼稚部 割合
聴覚障害 3,044人 1,279人 42.0％
視覚障害 1,637人 274人 16.7％
知的障害 29,631人 249人 0.8％
上記は、特別支援学校・学級に在籍する子どもを障害別に分類したものです。障害別の子どもの数がどの年齢でも一定であり、小学校にはすべての子どもが通っていると仮定すると、幼稚部にどのくらい障害をもつ子どもが通っているのか推定できます。
聴覚障害の子どもの大半は、幼稚部に通っているようです。（小学部は６年間、幼稚部は２－３年間通います。）
それに比べ、視覚障害はぐっと減り、知的障害はほとんど幼稚部には通っていないことが分かります。
聴覚障害の子どもは、健常児と同じ環境で教育や保育を受けても、耳からのコミュニケーションが難しいために、期待するような成長が望めません。そのため特別支援学校・学級において、聴覚障害の子どもが理解できる方法で教育や保育がなされ、子どもは健常児と同じように成長します。
知的障害の子どもも、健常児と同じコミュニケーションの方法で教育や保育をしては、期待するような成長は望めないのではないでしょうか？
同様のことが、発達障害を持つ子どもに関しても言えます。上記分類には、発達障害を持つ子どもは含まれていないと思いますが、健常児と同じコミュニケーション方法で教育や保育をしても、適切に理解することはできないでしょう。
その子どもの特性に合わせて、分かりやすい指示の出し方や、絵や文字を見ながら一対一での指示の出し方など、その子どもにあったコミュニケーションの手段が必要です。
発達障害の子どもは、少し関わっただけでは健常児と変わらないため、周囲の大人たちも、その子どもにあった教育や保育の環境を用意することを怠りがちです。
上記データを見る限り、聴覚障害の子どもたちには、正しい支援ができているように思います。同様に、発達障害の子どもに対しても就学前の時期から正しい支援をする体制を、早急に整える必要があります。