タリバン、韓国人人質を解放・朝日と支那のゴールデンコンビによる華麗なツインシュート

ようちゃん、おすすめの、

（訳わからん　このシャバは）さんの記事は、こちらです。↓

タリバン、韓国人人質を解放（訳分らんこのシャバは)朝日と支那のゴールデンコンビによる華麗なツインシュート

http://blog.goo.ne.jp/kazu4502/e/7e6ce32754c23962143433ea00b93910

（引用開始）

安倍政権が新たに発足し、本日、再スタートをきりました
外相には町村氏を、防衛相には高村氏を処遇し、伊吹氏の留任など派閥会長を並べるなど重厚な布陣を敷き、挙党態勢を組むことで政権の建て直しを図っています。
そして、官房長官には信頼の厚い、与謝野薫氏を抜擢し自民党と内閣の風通しをよくしています。
組閣については言いたいことは多くありますが本日は細かいことは書きません、問題は過去のことよりこれからの政策実行力です。頑張ってもらいたいものです。
聞けばまだスタートしたばかりの安倍内閣に批判をしているものがいるそうです、それは政権を一生かかってももてない僻み（ひがみ）でしょうか、民主党の苦労知らずのお坊ちゃま、世間知らずで有名な鳩ぽっぽ君は、異母兄弟の弟が大臣になった嫉妬なのか、記者団に「厳しい国民の批判を受けた参院選の反省をしっかりしたとは思えない、人事を一新すると言ったがそうも見えない」と切り捨てたと言う事です、しかしこれだけ一新した内閣、我々より近くにいる鳩ぽっぽ君はわからないのでしょうか、実にいい加減、またいつも言うことがころころ変わる不思議な男です。また、バカ女で有名な絶滅危惧種代表の福島瑞穂は「ＰＴＡ内閣であり、ボス尊重で国民にとって人心一新になっていない」と批判をし、秋の臨時国会で攻勢を強めたいと言ったそうですが攻勢を強める組織はどこにあるというのか、ＰＴＡ内閣というより保護司が必要な社民党、言う権利はまったくありません。

さて、世界の合言葉である「テロリストとは交渉はしない、テロには屈しない」という言葉とは裏腹に韓国は本日、単独でテロリスト達と交渉の末、タリバン側と韓国人１９人の人質を解放することで合意したと発表しました、そしておまけに韓国軍をアフガニスタンより年内に撤収させると韓国のＫＢＳは特別番組で伝えています。
その中で報道した韓国大統領府の公式発表は次の通りです。
「アフガニスタンでの韓国人人質事件に関連し、韓国時間の午後５時４８分から７時２０分まで韓国とタリバン側との対面交渉が行なわれ、次のように合意されました。韓国軍の部隊を年内に撤収され、アフガンでの布教活動の中止を条件に人質１９人全員を解放することで合意に至らず、これまで辛い時間を耐えてこられた人質の家族や全ての国民、そして人質事件に関連する報道にご協力いただきましたマスコミに感謝を申し上げます。政府は今回の開放合意が確実に履行され、人質が早期かつ安全に家族の元に帰れるよう必要な全ての措置を講ずます。」
盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領も「滞りなく、最後までやり遂げるように」と指示したそうだ。
また、人質になっていた家族らは「解放合意」のニュースを聞くと、喜びの声を上げて抱き合ったり、携帯電話で連絡を取ったりした。ただ、犠牲者を出したこともあり、記者会見では、涙ぐむ人や目を伏せる人が目立ったそうだが当然のことです、朝日新聞は何を勘違いしているのか、家族らを韓国人拉致被害者の家族らと書き、国際社会から糾弾されてもおかしくない韓国の行動には目を瞑り、例によって特亜スタンスを鮮明に打ち出しています。被害者とはテロを恐れる世界の人々です。相変わらずバカな新聞は考えが逆さまですよね。

一方のタリバン側は早ければ明日にもはじめのグループが解放されるだろうと述べ、複数のグループに分けて拘束している人質を段階的に解放する方針を明らかにしました。
無事に帰ってくることはいいとして、まだ発表しておらず隠されている問題として身代金の問題があります、韓国は相当の身代金を積んだはずです、このお金がテロリスト達の資金となり、多くの人命が奪われることは言うまでもありません、また理解が出来ないのは韓国政府が公式発表の中で布教活動の中止を約束した事です、布教活動は国家が関与したわけでもないはずだ、一部キリスト教徒がその団体活動の中で布教活動を国家の危険要請を無視して行なったのです、それを信教の自由に基づく布教活動を国家が中止させる条件に入れたとは不思議でしょうがありません、これは個人または団体の自主的判断に任せるしかないのではないでしょうか。
私は前々回の投稿でイスラム世界でキリスト教の布教をすることがどれだけ危険なのか、このバカどもはまるでわかっていない。世界迷惑な話です。と書きました。
彼らの行動は国家に対して大変な迷惑をかけたことになります。国家のプライドにキズをつけたバカな日本人３人組が戦時下のイラクに入国し、日本国民から大変な批判を受けたことがありましたが大半の国民は彼らに同情の気持ちは無かったはずです、自分の命は自分で守る、これは世界の常識であり、国家は国民に対して出来る範囲は、外務大臣が「日本国民である本旅券の所持人を通路故障なく旅行させ、かつ、同人に必要な保護扶助を与えられるよう関係の所管に要請する」としか言えないのです。
直接交渉をすることで抜け出せなくなり、挙句にテロリスト達の一方的な身代金と軍の撤収という要求を呑み、失ったもの全てが韓国だ。これではまったく交渉が公平ではない、だからこそテロリストとは交渉・取引はしてはいけなかったのだ。
今回の韓国人人質事件は今まで以上に国家としての国際的なイメージをダウンさせることは間違いないと思われます。言うなれば韓国はテロ支援国家になってしまったのです。喜んだのはタリバンたちテロリストです、テロリストはこの事件で得た資金源を元に首都カブールで多くの反政府テロを行なうことは間違いありません。そしてそのテロ活動は全世界に報道されることになります、息を吹き返すテロリスト、タリバンの実行行為が世界に散らばるテロリストの団結につながって行くのです。世界は韓国のおかげで無益なテロ強化策を再度整えなければいけなくなるでしょう。
話は変わりますが２７日、地名の表記方法などについて話し合うため国連本部で開かれている第９回国連地名標準化会議で、韓国と北朝鮮が日本海の呼称について「東海」との併記や「朝鮮海」への表記変更を主張する提案を行いました、「特定の地名問題を議論する会議ではなく、決定する権限もない」との日本の反論に賛同が集まり、議論は進展しなかったのですが１９世紀初めには欧米の地図で「日本海」の呼称が確立していたのが証明されているにも関らず、日本海の名称は植民地時代に押し付けられたとそれぞれ主張したと言う事です。こんなものは国連や国際水路機関（ＩＨＯ）でも日本海の呼称が支持・使用されていることであり、今更、こじ付け論を展開しても通用はしません、ただ、この民族の言いがかりには異常すら覚えます。
尚、世界６７カ国の教材や地図の約９割が日本海だけの表記になっています、こんなくだらないことで嫌気がさしたのでしょうか、小委のオルメリング議長は「個別国家が特定の地名を国際社会に押し付けることはできない」と述べて議論を打ち切ったそうです、そして協議を進めて５年後の次回会議に結果を報告するよう３カ国に促したそうだが多分消えてなくなるでしょう。しかし、植民地時代に押し付けられたと言う感情論で議題にするとは信じがたい民族であり、このような国に生まれなくてよかったと思うのは私だけではないでしょう、どこまでも迷惑をかける民族ですよ。

備考
会議では韓国や北朝鮮の提案に支持を表明した国は皆無でした、日本の主張には間接的なものも含め、オーストリアや英、仏などが賛同を示したと言う事です。
朝鮮民族は世界の嫌われ者、どの国も相手にしない迷惑国家、これは間違いないようです。

（引用終わり）
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▼朝日と支那のゴールデンコンビによる華麗なツインシュート

（或る浪人の手記) さんの記事はこちらです。↓

http://restororation.blog37.fc2.com/blog-entry-874.html

（引用開始）
支那から世界に輸出される「毒」が、日々刻々と深刻な問題になってきており、世界中で一勢の「チャイナバッシング」さえ始まりかねない状況の中、これまでのように「チュウゴク製品は安全アル」の阿呆の一手では流石に通用しない事を悟られてきた中国共産党のお偉方。

　そんな窮地に追い込まれた中国共産党のお偉方が、事態を打破して状況を改善すべく、次なる素晴らしい戦術を思い付かれ、実行に移しておられる模様です。

中国食品の「毒」は日本から来た

朝日新聞社の週刊誌「AERA」最新号は「中国の『毒』は日本から」というタイトルの記事を掲載した。記事は、日本は中国の食品安全問題に対して、逃れようのない責任を負うと指摘。「商社マン、養鰻業者、養蜂業者は、中国の農薬も抗生物質も、みな日本から来たと証言する」「相次ぐ『中国食品の問題』の中で、問題があるのは中国だけではない」と書いている。

「クロラムフェニコールにストレプトスリシンを加えるような強い副作用を持つ抗生物質の配合を中国に教えたのは誰だ？日本だ」――。最近の中国食品騒動を前にこう話すのは、日中両国の養蜂業に精通する健康食品会社「ジャパンローヤルゼリー」の山口喜久二会長（64）。山口会長は1990年代初め、まだ汚染されていない天然の蜜源を求めて青海省の高原地帯に至り、そこから農薬や抗生物質に汚染されていない高級蜂蜜を持ち帰り、日本で大成功を収めた。

山口会長は「中国の養蜂業者が抗生物質を使用する理由を問うのなら、その原因は品質を無視して、容赦なく値切るだけの日本の商社にある」と語る。山口会長によると、日本の商社は品質よりも生産高を重視する。中国の養蜂業者は彼らの要求を満たすため、あらゆる方法を尽くしてミツバチを働かせるしかなく、ミツバチが過労で病気になる可能性が高まったのだ。日本の商社と農薬生産企業が1980年代後半に中国に持ち込んだ、さまざまな抗生物質が登場したのは、この時だ。

結核治療薬のストレプトスリシンは聴覚障害をもたらしやすく、クロラムフェニコールは血液成分を破壊するおそれがある。日本ではこうした極端な副作用を持つ薬物が広く知られ、畜産業や養蜂業での使用はすでに禁止されている。恐ろしいことに、中国では今なおこうした薬品が使用されているのだ。

山口会長は「もし日本の商社が品質に応じた値段で中国の食品を買うのなら、質朴な中国の農民は彼らの要求に沿って懸命に働くに違いない。だが日本の商社は、価格を中国国内の流通価格の7割、ひどいケースでは5割にまで抑えるので、中国の養蜂業者は積極性を失った。どんなに良い商品を生産しても、狂ったように値切られるだけなので、中国の養蜂業者の品質管理意識は希薄になってしまったのだ」と語る。

もともと中国の養蜂業は、抗生物質とはまったく無縁だったのに、日本の抗生物質が1990年代から急速に蔓延し始めた。こうした食品が、現在はね返って、日本人の食卓の安全を脅かしていることは、この上ない風刺だ。

山口会長は、すべての過程を振り返り「これは現地の養蜂業者が異口同音に言うこと。抗生物質が日本で使用を禁止された時、なお大量の在庫を抱えていた日本の企業と商社は、非常に安い価格で抗生物質を中国に持ち込んだ。中国にしてみれば、抗生物質の使用方法も、抗生物質自体も、みな日本から来たのだ。それなのになぜ日本は、今なおあれこれ騒いでいるのだ？」と語る。（編集NA）

(2007年08月28日　人民日報)

　何か、何処かの美しい珊瑚礁に傷を付けた新聞社が好きそうな話だなと思えば、やはり、このような下らない入れ知恵を支那畜様にされたのは、朝日新聞系列の雑誌「AERA」で、中国共産党の機関誌である人民日報サマは、全面的に此奴を参考にされているご様子です。

　朝日新聞が火を付け、朝日新聞が煽り、特定アジアが火事となり、両者が揃って「日本の火消し」を求める。

　実に見事な、既に「様式美」の域に達していると言っても過言では無い何時ものパターンな訳ですが、１０年前なら未だしも、未だにこのような手法が通用すると思っているところが、朝日新聞とその親方である中国共産党の知性の限界なのでしょう。

　しかし、如何に「こんな下らない戦術」に引っ掛かる日本人は極端に減少したとは言え、このような言い訳を散蒔き続けられる事は風評を大きく傷つけ、日本の国益を大きく損なうというものです。

　大体、百万歩譲ってこの「AERA」の報道が事実であるにしても、「毒を毒」と認識すれば使用を中止するのがまともな神経を持つ人間の行動であり、こんなもの、言い訳にも何もならないと言えるものです。

　況して、国民に毒を散蒔きたく無いと考えた国家が、支那畜製の製品の輸入を差し止めする理由には決してなり得ないと言えます。

　本来ならば、駐支大使館が即座に人民日報に対して抗議すると同時に、政府としても、これまで朝日新聞が巻き起こした事件(珊瑚事件、吉田清治事件、「中国の旅」事件.etc)を根拠として、朝日新聞社に対して報道の根拠を求めていくべきだと思える訳ですが、駐支大使館と言えば「外務省の屑」である「チャイナスクール」の掃き溜めであり、現在の政府は政府で、政府を挙げて「北京五輪を支援」しているような屑政府なので、まともに行動を起こす可能性は限りなく低いと考えられるものです。

　何時もの話ではある訳ですが、やはり、我々国民自身が、草の根からでも声を上げていき、朝日新聞社と中国共産党の阿呆どもによる「華麗なコラボレート」を叩き潰さねばりません。

　朝日新聞社は「言論機関・報道機関」を装った「反日プロパガンダ団体」であり、中華人民共和国という国は、未だにこういう風習の残る我々とは決して相容れない存在であるという事を、我々は日本人の共通知識として広め、反日を生業とする屑どもと戦い抜く覚悟をせねばならないと言えるでしょう。（引用終わり）