日立のパソコン事業と言えば、FLORAとPriusブランドによるパソコン販売を行っており、少ないながらも日本国内市場でシェアをもっていた。
Windows95ブームやインターネットブームの際には市場の拡大で各パソコンメーカーが潤っていたが、現在はユーザも2台目、3台目を買うサイクルで目も肥えてきたし、好みのメーカーやブランドを選択する傾向が強くなった。そのような中で商品の独自性や柱になる商品ブランドを確立できなければ生き残れないということだろう。
つい3年前には、こんな記事もある。
大河原克行の「パソコン業界、東奔西走」 日立が個人向けパソコンに本腰を入れ始めた理由
http://pc.watch.impress.co.jp/docs/2004/1122/gyokai110.htm
てこ入れして立て直せなければ事業は売却という定石を打ってきた形になった。
ここ数年、電機大手各社では、不採算事業から撤退したり、グループ会社を含めて相乗効果の薄い事業を縮小したりして、得意分野に集中する動きを加速させている。競争で勝ち残るには開発や設備投資などの費用削減が必要で、様々な事業に経営資源を分散していては規模の経済性を高めることができない、収益力が低下してしまうとの考え方が主流になりつつある。
各パソコンメーカーとも、ビジネスモデルと家庭向けモデルを分けて、スペックやデザインなどに差をつけて、製造ラインも別に生産してきたがその動きにも見直しが行われている。筐体を共通化し、BTOのオプションパーツを追加しオーダーメイドで組み立てられるラインを生かして少量多品種多モデルでユーザニーズに応えながらコストダウンも図っている。
目新しい機能を積んだパソコンはフラグシップモデルとしてハイエンドな価格帯にシフトしており、定価50万円のパソコンも久々に登場してきている。5万円程度で買える激安モデルを用意する一方で、ミドルからハイスペックの収益性の高いモデルをうまく売っていこうというような感じを受ける。
この業界の勢力地図は瞬く間に変わってしまう。大河原氏の記事を今改めて読んでみると、変化の速さや厳しさがよく分かると思う。新技術の開発はそれを生かす製品・市場があってこそ、古い技術だけでは価格競争が厳しく利益を上げられない。技術志向に偏りすぎてはいけない。
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