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SBI証券 SBI新生銀行 2026年のNISA取引でもれなく現金2,026円プレゼント

SBI新生銀行 2026年の新春キャンペーンが始まりました。もれなく現金2,026円プレゼントということでしっかり参加します。

私はSBIハイパー預金の開設と残高、キャンペーンエントリーを済ませました。この後、2026年のNISA買付もする予定です。

SBIハイパー預金でお年玉！2026年新年最初のNISA取引で現金2026円プレゼントキャンペーン！ [SBI新生銀行] より

キャンペーン概要
キャンペーン期間中にエントリーのうえ、残高判定日時点でSBIハイパー預金に10万円以上あり、かつSBI証券のNISA口座で、キャンペーン期間中に株式または投資信託を合計50万円以上買付すると、もれなく現金2,026円プレゼント！

成長投資枠・つみたて投資枠どちらも対象！
SBI証券のNISA口座で買付できる商品は全て対象！（クレカ積立・SBI証券のポイント投資での買付含む）
SBI証券口座がSBI新生銀行仲介以外のお客さまもご参加いただけます。

特典内容
キャンペーン参加条件を全て満たした方にもれなく現金2,026円プレゼント

2026年6月末頃にSBI証券円預り金へ入金いたします。

キャンペーン期間
2026年1月5日（月）から2026年3月31日（火）まで

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ナビ得

ナビ得金融 預金金利の一覧表定期預金特別金利キャンペーン

ソニー銀行 2025年　冬の円定期特別金利 1月6日金利改定年1.0％

本日2026年1月6日にソニー銀行 2025年　冬の円定期特別金利キャンペーンの金利が改定になりました。期間1年について0.90％→1.00％になります。期間6ヵ月については0.75％から変更はありません。特別金利は2026年3月1日(日)までの期間中、円定期預金（6ヶ月と1年）で提供されます。

画像は Webページ「ソニー銀行 2025年冬の円定期特別金利」のスクリーンショットです。

対象商品
期間中に新規にお預入となる円定期預金（6ヶ月・1年）、積み立て定期預金（6ヶ月・1年もの）
期間中に満期を迎え、自動継続となる円定期預金（6ヶ月・1年）、積み立て定期預金（6ヶ月・1年もの）

金利

2026年1月6日（火）より、円定期特別金利の金利を引上げました。

円定期期間1年
積み立て定期1年もの
年1.00％

（税引後　年0.796％）

円定期期間6ヶ月
積み立て定期6ヶ月もの
年0.75％
（税引後　年0.597％）

なお、期間6ヶ月は年0.75％（税引前）から変更ありません。
すでに円定期特別金利をお申込のかたは、円定期の解約および新規申込にて変更後の特別金利が適用されます。

中途解約された場合は、その時点までの特別金利は適用されず、ソニー銀行所定の中途解約利率が当初お預入日にさかのぼって適用されます。

ご注意
金利は随時見直しを行います。特別金利の対象期間中であっても、金利情勢などにより変更する場合がありますので、お取引の際には必ず最新の金利をご確認ください。

対象期間
2025年12月1日（月）～2026年3月1日（日）
期間中の積み立て最終日は2026年2月27日（金）です。
積み立て定期預金のお申込は2日前の2026年2月25日（水）までに行ってください。

昨年12月の日銀会合での利上げ決定を受けての対応と見られます。ソニー銀行は反応が早めですね。

各銀行で1月あるいは2月に普通預金金利を0.1％ほど上げることが発表されているので定期預金もキャンペーン特別金利も同様に上がってくると思います。夏～秋頃に再び利上げするのではないかという観測も出てきているので私は期間1年の定期預金は少な目に作成する予定です。

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日本取引所の大発会 2026年の相場を予想する

日本取引所グループ(JPX)は本日、2026年の取引開始を記念した式典である大発会を東京証券取引所と大阪取引所で執り行いました。

JPXの山道裕己・最高経営責任者(CEO)は「相場は尻上がりとなることを期待している」と述べ、26年は十二支で午(うま)年で相場格言では「午尻下がり」と言われていることに対応したものとみられます。日経平均株価が2025年10月に5万円の大台を超え、東証株価指数（TOPIX）とともに最高値を更新し、株式相場は非常に好調です。その流れを今年から来年2027年以降も持続してもらいたいという願望だと思います。

大発会には片山さつき財務・金融担当相が出席して成長型経済への転換、18歳未満のNISA解禁に触れていました。旧NISAの「ジュニアNISA」の18歳までの引き出し制限が利用低迷を引き起こしており、新NISAではジュニアNISAに変わる制度がありませんでした。金融機関では0歳からの銀行口座開設や、家族間送金、口座残高のおまとめファミリーステージ制度など金融教育と一族の資産継承をサポートする仕組みに力を入れており、新ジュニアNISAの投資信託の運用解禁にも大きな期待がかかっています。