本日、2,3階事業用店舗(美容室)との賃貸借契約書を仲介業者の事務所で交わす。
ここまでに至るまで長い道のりだった。
仲介業者の担当者は、私が今年宅地建物取引士になったことを知っている。
本来なら、宣伝広告費は依頼者である私からの申し出によらなければ受け取ることができない。(私は依頼していない・・・)
したがって、メールの内容は、非常に控えめとなっている。
担当者:『今更恐縮ですが、差し支えなければ、広告宣伝費をいただくことは可能でしょうか?』
私:『承知しました。5万5千円でよろしいでしょうか?』
担当者:『構いません。ありがとうございます。』
多分、相手(私)が素人だと、当然のように宣伝広告費・コンサル料等の名目で請求するのだろう。
しかし、この仲介業者の担当者には、今回の入居付けを含めて多大な労力を費やしていただいた。
喜んで、広告宣伝費を支払いたい。
この広告宣伝費は当然、『経費』として計上できる。(ありがたい・・・)
そして、2,3階の美容室としての入居者の商売繁盛を切に祈る。
この広告宣伝費は当然、『経費』として計上できる。(ありがたい・・・)
そして、2,3階の美容室としての入居者の商売繁盛を切に祈る。