３１日の日経平均株価は、昨日日経平均が４営業日続伸し、連日でバブル経済崩壊後の高値を更新した反動から利益確定売りが先行、一旦３万１０００円を割り込み、その後持ち直す場面もあったが、午前に発表された中国５月製造業・非製造業ＰＭＩ（購買担当者景気指数）が市場予想を下回ったことから再び軟化、後場は一段安となり一時３万７８５円９８銭（前日比５４２円１８銭安）まで下押しし、その後は下げ渋ったが、戻りは限定され、東証業種別株価指数（全３３業種）では卸売、鉄鋼、鉱業、石油石炭製品など３１業種が値下がり、保険、空運の２業種が値上がり、東証プライム銘柄の８５．６％が下落するなど前日比４４０円２８銭安の３万８８７円８８銭と５営業日ぶりに大幅反落。東証プライムの出来高は２５億８６４８万株、売買代金は６兆９５５２億円とともに膨らんだ。騰落銘柄数は値上がり２３０銘柄、値下がり１５７１銘柄、変わらず３４銘柄。
３１日の東京外国為替市場でドル・円は１ドル＝１３９円台半ばで推移している。前日夕方の財務省、金融庁、日銀の３者会談が意識されて様子見ムードが強まり１４０円手前でもみ合いとなった。国内輸入企業によるドル買い・円売りが観測される一方日経平均株価の大幅安などを受けたリスクオフの円買いが上値を抑えた。午後も動意の乏しい展開が続いたが、日経平均が終盤になって下げ幅を拡大するとドル・円も下げ基調を強めた。
週中の個別は日経平均の大幅下落に伴い、すべて下げた。三菱重工、コマツの機械系が３％台、トヨタ、ホンダの輸送機器系が１％台、三菱ＵＦＪとパナソニックは小幅だった。日経平均も海外投資家勢の買いで上げ続けたが、これと言った材料もない中で欧米景気の減退ムードから日本株に買いが入っただけで時期を見て売られるだろうと思っていたがやっぱり売られた。ただまだ日経平均は３万円を超えているのでこの先どう動くのかについては興味があるとことではある、・・(◎_◎;)。
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