１８日の日経平均株価は、ドル高や先物への買いを好感して買い優勢で始まったが、後半で利益確定や円高傾向で売られ、もみ合いとなり、前日比９１円９９銭高の２万２９３０円３６銭と続伸。東証１部の出来高は１３億３１０万株、売買代金は２兆２８００億円。騰落銘柄数は値上がり１１６１銘柄、値下がり８２４銘柄、変わらず９８銘柄。市場は、日経平均２万３千円を前にもたついている。米長期金利の上昇や原油高、さらに米中貿易協議の先行き不透明感などから手放しで上は買い辛い状況だ。ドル高・円安の中、２万３千円超えには米国株の一段の上昇と東証１部売買代金の３兆円乗せが必要だろうと相場の商状にやや不満のようだが、無理だろう。
１８日の東京外国為替市場でドル・円は１月２３日以来となる１ドル＝１１１円台を回復した。朝方発表の４月全国ＣＰＩ（消費者物価指数、生鮮食品除く）は前年同月比０．７％の上昇。市場予想の同０．８％をやや下回ったがドル・円に目立った反応は出ず、１１０円７０－８０銭近辺で推移した。午前中は仲値公示に向け実需のドル買いが流入し、その後も米長期金利の上昇を背景としたドル高基調が継続。正午過ぎには１１１円ちょうどを付けた。ただ、午後は一転して利益確定のドル売りが増加し、朝方の水準に戻っている。
今日の個別は、ホンダとＩＨＩが１％台と値を上げている。トヨタ、三菱重工、コマツは１％未満の小幅、一方で三菱ＵＦＪとパナソニックは小幅に下げている。中東情勢や極東情勢など市場もちょっと先が読みづらいところもあるだろう。
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