９日の日経平均株価は、貿易摩擦懸念後退による米株高やドル高や米朝関係改善などで買いが優勢だったが、先物への売りが出てから上げ幅を縮小、前その後戻りは限定されて、前日比１０１円１３銭高の２万１４６９円２０銭と続伸。東証１部の出来高は１７億５０４８万株、売買代金は３兆５５８４億円。騰落銘柄数は値上がり１０９７銘柄、値下がり８８６銘柄、変わらず８６銘柄。市場は、指数は一時マイナス圏入りしたが、週末要因や米雇用統計を控え、持ち高調整売りが出やすかった面がある。基本的に２５日線に抑えられ、２００日線がサポートするという流れに何ら変化はなく、当面この辺りでもみ合いが続くのではないかと言う。
９日の東京外国為替市場でドル・円は堅調地合いとなっている。前日の米国時間はトランプ政権の通商政策に対する過度な警戒感が後退し底堅い動き。朝方は１ドル＝１０６円前半で推移した。午前中はトランプ米大統領が金正恩（キム・ジョンウン）委員長との米朝首脳会談に応じる意向を示したとの報道に加え、日経平均株価が買い優勢となったことを受けリスクオンから一時１０６円９４銭まで上昇。日銀は午前１１時４６分ごろ、金融政策決定会合において８対１の賛成多数で金融政策の現状維持を決定したが、予想通りのためドル・円に目立った反応は出ていない。
今日の個別はコマツが2％台、パナソニックが1％台と上げたものの三菱重工、ＩＨＩは1％未満の小幅、トヨタと三菱ＵＦＪは小幅な下落、ホンダは1％台の下落とさえなかった。
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