5日の日経平均株価は、前場は、前週末の米長期金利の上昇と米国株安を嫌気して売り優勢で始まり、下げ幅を拡大、後場に入り、日銀のETF(上場投資信託)買い期待を支えに一旦下げ渋ったが、大引けにかけて安値圏に押し戻され、前週末比592円45銭安の2万2682円08銭と大幅続落。2万3000円割れは17年12月29日大納会(終値2万2764円94銭)以来約1カ月ぶりで、下げ幅は16年11月9日(919円84銭安)以来の大きさ。東証1部の出来高は18億8189万株、売買代金は3兆5671億円。騰落銘柄数は値上がり118銘柄、値下がり1930銘柄、変わらず17銘柄。市場は、米国要因で大きく下げたが、75日移動平均線にタッチした。この水準は滞留期間が長かった昨年11-12月のレベルで出来高も結構こなしており、サポートゾーンとして意識される。もっとも、ここを割り込むと下げ幅が広がる可能性がある。下降トレンドが始まったと言えないが、これで調整終了とも言い切れないと先行き不明と言うところのようだ。

5日の東京外国為替市場でドル・円は方向感のない流れとなっている。前週末の米国時間は好調な米雇用統計を受け米長期金利が上昇し、ドル・円も底堅く推移。週明けの朝方は1ドル=110円前半で推移した。日経平均株価が大幅安となったことで午前10時の仲値公示に向けリスク回避のドル安・円高が進み、一時109円78銭まで下落。ただ、その後は株安にも目立った反応はなく、材料難から109円85銭-110円08銭の狭いレンジ圏での流れが続く。

今日の個別はホンダだけが2%台と大きく値を伸ばした。米大手証券会社がホンダのレーティングを強気に据え置いたせいだろうか。それ以外はコマツが3%台、IHI、三菱UFJが2%台、トヨタ、三菱重工、パナソニックが1%台と大きく値を落としている。まあ日経平均で600円近く値を落としているんだから仕方がないだろう。

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