最近、架空請求のメールが来るようになった。今時古典的だなとは思うがまだこの手の請求はあるようだ。特にいかがわしいサイトにアクセスした覚えもないが、どこかでメルアドを抜かれたんだろうか。
最初は「催告状」とか言って「情報サイト使用契約料と使用料が未納なのですぐに支払え」という内容だった。しかし、どこのどんなサイトでいつ契約したのか、未納料金がどのくらい発生しているのか、そう言った具体的な情報は一切記載されていない。で、「至急この会社に電話しろ。」と連絡先と担当者名が書いてある。要は住所も電話番号も分かっていないと言うことでいい加減も甚だしい。
次は「最終警告」というもので「たびたびの督促にもかかわらず未納料金の支払いのない悪質な未納者には債権を移転して法的手続きを取る」と書いてある。お前なあ、悪質なのはそっちだろうと言ってやりたくなる内容ではある。当然どんな料金がいくら未納になっているのかと言うことは一切記載されていない。
バカバカしいので放っておいたらしばらくして「最終通告」と言うメールが来た。「未納の態様が悪質なので身辺調査と信用調査をして法的手続きを取る。そうすると一切の信用取引、口座取引などが出来なくなるし、職場への調査も行われる等々」脅し文句が連ねてあるが、そうした脅し文句が続く割には債務の内容等については一切記載されていない。
「うだうだ言っとらんとはよ来い。はよ、・・。それで架空請求詐欺グループ1件検挙壊滅になるだろう」と電話してやろうかと思うが、電話などすると番号取られて嫌と言うほど架空請求の電話がかかって来るので絶対に連絡などしてはいけない。覚えのない具体的な債務の内容も記載されていないような請求は放っておけばいい。
ただ一つ気をつけないといけないことは裁判所から文書で連絡があった場合で、その際は必ず地域を管轄する裁判所に電話して確認してほしい。ただし、その場合、通知に書いてある電話は詐欺グループの電話かも知れないので必ず地域を管轄する裁判所の電話番号、・・東京地裁とか横浜地裁とか、・・を自分で調べて電話すること。まれに本当に裁判を起こす奴らがいて放っておくと被告欠席裁判で詐欺グループが勝訴してしまうことがある。一旦判決が確定するとこれを覆すのはえらく大変なので裁判所からの連絡は確認しておくべきだろう。裁判所はメールなどではなく必ず仰々しい文書で来る。
で、お前の家に行くぞ、職場に行くぞと書いてあっても来ることはない。大体、行く場所も分からないのだし、仮に分かっていたとしても通報されれば警察に捕まるからだ。それでもこの手の詐欺が後を絶たないと言うことは怖くなって連絡したり金を払ってしまう人がいるからだろう。不安な人はメールをプリントアウトして最寄りの警察の相談すると良い。相手はメルアドしか分からないのでこっちから不用意に連絡しなければこちらがどこのだれかなんてことは一切分からないのだから、・・。卑劣な詐欺の手口に引っかかってはいけない、・・(^。^)y-.。o○。
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