１８日の日経平均株価は、トランプおじさんの捜査介入疑惑を嫌気したドル安で売りが先行、戻りも鈍く、前日比２６１円０２銭安の１万９５５３円８６銭と大幅続落して取引を終了した。東証１部の出来高は２１億８４６３万株で、売買代金は２兆７１９８億円。騰落銘柄数は値上がり３７０銘柄、値下がり１５７４銘柄、変わらず７１銘柄だった。市場は個人投資家は日経平均が２万円の手前でもみ合う中、買いポジションを外す動きを進めていたことから今回の調整を冷静にみているようだと言う。
１８日の東京外国為替市場でドル・円は低調な流れが続いている。前日の米国時間はトランプ米大統領のロシアとの関係を巡る疑惑が深まり、リスクオフが進行。１ドル＝１１１円を割り込んだ。ただ、オセアニア時間に４月２５日以来の安値となる１１０円５３円を付けて以降はドルの買い戻しが進行した。午前８時５０分に内閣府が発表した１－３月期実質ＧＤＰ（国内総生産）に対する反応は限定的で日経平均株価も売り優勢となったもののＧｌｏｂｅｘ（シカゴ先物取引システム）で米株価指数先物が上昇したことなどからドル・円はジリ高が継続。午後には一時１１１円４２銭を付けている。
今日の個別は無残にも全滅、三菱ＵＦＪが4％台、ＩＨＩが3％台、ホンダ、三菱重工、コマツが2％台、トヨタとパナソニックが1％台と軒並み大幅ダウンで悲惨な状況だ。保有株化の損益もさぞと思いきや、まだまだずい分と勝っている。これは買い方がいいのか、株式投資に才能があるのかなどと自己満足しているが、たまたま買った時期が良かったとそれだけだろう。特にコマツには貢献してもらっている。
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