５日の日経平均株価は、日銀総裁の一言で円高に振れる場面もあったが、全般にドル高傾向で株価も上げムードだったが、終盤に円高傾向となって押し戻され、前週末比１１１円９５銭高の１万７０３７円６３銭。終値での１万７０００円台は５月３１日（１万７２３４円９８銭）以来約３カ月ぶりとなる。東証１部の出来高は１７億５０１０万株、売買代金は１兆７４００億円。騰落銘柄数は値上がり１０９８銘柄、値下がり７０２銘柄、変わらず１７３銘柄。市場は、後場は為替連動で伸び悩んだが、利益確定売りが出やすい水準でもあり、１万７０００円台で値固めできるかどうかがポイントになる。週末のＳＱ（特別清算指数）算出に向けてボラテリティ（価格変動率）が高くなる可能性もあるが、週足一目均衡表の『雲』内をキープしていれば、上値を目指すことも考えられると先行きに期待のようだ。
5日の東京外国為替市場のドル円相場は、黒田日銀総裁が追加緩和に踏み込んだ発言をしなかったことに対する失望や株の上げ幅縮小などで売りが続き、終盤は1ドル＝103円台前半でもみ合った。午後5時現在は、103円36～36銭と前週末（午後5時、103円57～58銭）比21銭のドル安・円高だった。始まり、104円近辺で推移したドル円は、午前9時すぎに利食いの売りが強まり、103円70銭前後に軟化。仲値にかけては輸出企業の買いや堅調な日経平均株価に支援され、104円前後に上昇した。正午前に行われた黒田日銀総裁の講演は、市場の一部で追加緩和に踏み込んだ内容の発言が期待されていたが、今までと全く同じ内容だったため、失望のドル売り・円買いが強まり、103円50銭台まで売り込まれた。午後は103円60～70銭でもみ合った後、株価の上げ幅縮小につれて103円30銭前後に水準を切り下げた。終盤、欧州投資家が参入すると103円40銭前後で売り買いが交錯した。米国市場が休場のため、海外時間の値動きは乏しいとみられる。市場関係者からは、9月20、21日の日銀決定会合とFOMCまでは動きづらく、100～105円のレンジで推移するだろうと言う。
今日は上げ下げ動きが小さい。もっとも動いたのはコマツで３％近くも上げた。その他、三菱重工、パナソニックが１％未満の小幅な上げだった。一方下げたのはＩＨＩと三菱ＵＦＪが１％台、トヨタとホンダが１％未満の小幅な下げだった。全般には１万７千円台を回復したが、この大台を維持できるかどうかが最大のポイントだろう。
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