１４日の日経平均株価は、買いで始まったが、日銀金融政策決定会合やＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会）の結果を見たいと言う様子見や、中国経済の体調に対する警戒感から買いが続かず、前週末比２９８円５２銭安の１万７９６５円７０銭と３日続落。終値ベースで４営業日ぶりに１万８０００円を下回った。東証１部の出来高は１８億４５９９万株。売買代金は２兆５５４億円。騰落銘柄数は値上がり４８１銘柄、値下がり１３２３銘柄、変わらず９３銘柄。市場は、日銀決定会合とＦＯＭＣを前に買いが手控えられたところに、中国・上海市場の弱さが改めて意識され、後場一段安となった。明日結果が発表される日銀金融政策決定会合で追加金融緩和があれば別だが、そうでなければ、ＦＯＭＣの結果が出るまで、押し目は拾うものの上値は重いという流れが続きそうだと警戒感を匂わせている。
14日の東京外国為替市場のドル円相場は、終盤も一時的なユーロドル上昇が波及してじり安の展開となった。午後5時現在は、1ドル＝120円16～16銭と前週末比39銭のドル安・円高だった。始まりは、120円80銭台まで上昇したものの、その後は高寄りした日経平均株価がマイナス圏に沈んだことから売り優勢となり、午後1時ごろには120円20銭台まで下落した。その後、やや持ち直す場面も見られたが、欧州勢参入後に一時ユーロドルが急速に買い戻されたことから、つれてドル円も120円10銭前後に水準を切り下げた。市場では、上値が重いので、転換線のある120円ちょうどを試す動きが出やすいと言う。日銀決定会合の最終日を明日に控えて機関投資家らは様子見姿勢を決め込んでおり、商いは薄かった。このため、株価動向を材料にした短期筋の売買が主流の相場だったが、値幅は出やすかったという。決定会合では金融政策の現状維持を予想する市場関係者が多いが、午後の黒田総裁会見で何らかの追加緩和を匂わせる発言が出るかどうかが注目されると言う。
今日はトヨタはやや値を落とし、７千円台を割りそうだ。三菱重工とコマツはやや大きめに値を落として引けている。この先も当面中国経済を睨みながらの相場模様が続くだろう。中国経済はどこかでこけるだろうからその辺りを睨みながらの売り買いになるだろう。
日本ブログ村へ（↓）