２１日の日経平均株価は、円高傾向に加え、中国、欧米など世界株安の展開で大幅な下落、朝鮮半島の地勢的要因も加わったのか、前日比５９７円６９銭安の１万９４３５円８３銭と大幅に４日続落し、安値引け。全面安となり、終値での１万９５００円割れは５月８日（１万９３７９円１９銭）以来の安値水準となる。東証１部の出来高は２７億６５２７万株、売買代金は３兆１９１４億円。騰落銘柄数は値上がり３３銘柄、値下がり１８５４銘柄、変わらず４銘柄。市場は、打診買いの動きはあるが、先物で売り崩されている感じだ。外国人投資家が売り主体なら厄介であり、７月９日の瞬間安値（１万９１１５円）が意識されてくるのではないか。引き続き中国株動向に注視したいと警戒感をにじませている。
21日の東京外国為替市場のドル円相場は、中国経済の減速懸念を背景にした内外株安を受けて、終盤にかけても概ね1ドル＝122円台後半の安値圏で推移した。午後5時現在は、1ドル＝122円89～90銭と前日比1円14銭のドル安・円高だった。前日の海外時間に123円台前半まで下落したドル円は、大幅安となった日経平均株価や弱い内容の中国製造業PMIを受けたドル売り・円買いに123円近辺まで水準を切り下げた。午後も内外株安を背景にドル円は続落、123円台を割り込む展開となったが、下値ではドルを買い遅れた投資家による押し目買いが入ることもあり、概ね122円80銭～123円00銭のレンジ圏での推移となった。中国経済の減速懸念を端緒とする世界的な市場の動揺が、リスク回避の円買いを強めたとみられるが、日本時間の今日未明発表されたFOMC議事要旨をきっかけに、9月利上げ観測が後退し、ドル売りが続いているとも言う。
今日はトヨタ、三菱重工、コマツともに大きく凹んだ。中国経済の先行き懸念に欧米株安、円高傾向とあってはどうにもならないだろう。おまけに朝鮮半島では地勢的リスクも伴っている。まあ、相場だから凹むこともあれば上げることもあるだろう。じたばたしても仕方がない。成り行きを見守ろう。中国がこけるなら1万5千円くらいになっても我慢するが、・・・。中国が本当にコケたらもっと凹むだろうか。まあそれもいいだろう。こけろ、中国経済、・・・。
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