２１日の日経平均株価は、円相場が強含んで後半はさらに売りが強まり、先物主導で売られて大きく値を下げ、前日比３０６円９５銭安の１万４８０４円２８銭と大幅反落。東証業種別株価指数は３３業種すべてが下落した。売り一巡後の切り返しは鈍く、引けにかけて停滞商状となった。東証１部の出来高は２２億５５６６万株、売買代金は２兆４１２億円。騰落銘柄数は値上がり２０９銘柄、値下がり１５７４銘柄、変わらず５０銘柄。市場は、為替とリンクした動きだ。欧州系ＣＴＡが介入したとみられ、先物売りが続くようだと警戒要因になる。ボラティリティも高く、しばらく不安定な相場が続くのではないかと言う。
21日の東京外国為替市場のドル円相場は、午後に株価が急速に値を下げると売りが強まったが、終盤は買い戻しなどが入って底堅さを見せた。午後5時現在は1ドル＝106円56～57銭と前日比50銭のドル安・円高だった。始まりは、米市場の水準を引き継ぎ106円90銭近辺で推移した。午前中は日経平均株価が反落する中で上値の重い展開。午後、日経平均が先物主導で下げ幅を広げると、ドル円にも断続的に売りが出て106円20銭台まで押された。ただ、同水準で売りは落ち着き、値頃感などから買いも入って終盤はやや値を戻した。米金利が時間外取引で低下し、日経平均の急落とともにドル円の重しとなった。前週末に米株が反発してリスク回避の流れは一段落したかに思えたが、きょうの株価や金利の動きを見る限り、傷は残っているという感じだと言う。この日の株価急落やドル円下落の要因として、中国の7～9月期GDPが5年半ぶりの低い伸びになったことや、GPIFの株式比率20％台との報道について、塩崎厚労相が、私が全く知らないところで行われたと述べたことを指摘する向きもあった。ただ、中国GDPは事前予想よりは少し強く、材料自体が悪かったと言うより、地合いが悪く材料にネガティブに反応しやすかったと見るべきなのだろうと言う。
今日のトヨタ、三菱重工は大きく値を下げたが、それでも昨日上げた分はまだ残しているようだ。コマツは上げも下げもさほど大きくはなかったようだ。
日本ブログ村へ（↓）