８日の日経平均株価は、円安傾向で下げ渋る場面もあったが、その後は先物主導で売りが加速して、前日比４５４円００銭安の１万４７７８円３７銭と大幅反落。終値での１万４８００円台割れは５月３０日（１万４６３２円３８銭）以来の安値水準となる。値下がり銘柄数は９割を超え全面安商状となった。地政学リスク懸念に加え、週末要因もあり、ポジション整理売りの動きが続いた。東証１部の出来高は２７億５４７７万株、売買代金は２兆５６７８億円。騰落銘柄数は値上がり１３１銘柄、値下がり１６５６銘柄、変わらず３０銘柄。なお、きょう算出の日経平均ミニ先物・オプション８月物のＳＱ（特別清算指数）確定値は１万５０３６円８３銭。市場は、日経平均、ＴＯＰＩＸともに日足一目均衡表の雲のなかに潜り込み、雲下限で下げ止まるかかどうかがテクニカル上のポイントになる。ただ、ウクライナ問題や中東情勢の先行きは依然不透明であり、その動向次第と言えようと言う。
8日の東京外国為替市場のドル円相場は、地政学的リスクへの警戒感が強まる中で、終盤も軟調だった。午後5時現在、1ドル＝101円69～70銭と前日比55銭のドル安・円高だった。始まりは、102円10銭前後で推移。日経平均株価が下落して始まったことなどからドル円は弱含みとなり、オバマ大統領がイラクに対する限定的な空爆を認めたと発表すると、株価とともに急落した。101円60銭近辺まで下げるとドル売り・円買いの動きがいったん落ち着き、午後は101円70～80銭台でのもみ合いがしばらく続いたが、午後3時ごろからは再びドル売りが少し強まり、101円50銭近辺まで押される場面があった。
今日はトヨタ、三菱重工、コマツともに大幅な下落だった。下げ幅が一番大きかったのは三菱重工、最も小さかったのはトヨタだが、それでも２％以上も下げている。
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