８日の日経平均株価は、中国貿易収支の改善などで前半は値を伸ばしたが、後半から引けにかけて上げ幅を縮小したが、それでも前日比１３０円３３銭高の１万４１６３円７８銭と反発した。東証１部の出来高は１７億８５７２万株。売買代金は１兆８２９４億円。騰落銘柄数は値上がり１１０３銘柄、値下がり５５９銘柄、変わらず１４８銘柄。市場からは、戻りの鈍さを認識させられた一日となった。米国の金利が低水準にあることから円安・ドル高は見込みづらく、企業業績への見方が慎重となるなど、積極的に上値を追う材料がない。ウクライナ情勢の懸念が払しょくされず、タイの政情不安が加わるなど、外部環境もモヤモヤしており、あすも上値の重さが意識される流れが続きそうだと言う。
8日の東京外国為替市場のドル円相場は、株価反発やウクライナ情勢への懸念が和らいだことを受けて反発した。午後5時現在は1ドル＝101円80～80銭と前日比27銭のドル高・円安だった。始まりは、欧米株の反発を受けてドル買いが進み、101円80銭台で始まった。前半は、輸入企業などのドル買いが入り強含んだ。午前中に発表された4月の豪雇用統計は良好な内容だったことから、豪ドル買いにつれてドルは対円でも買い進まれた。後半は、4月の中国貿易統計が市場予想を上回ったことも追い風となり、101円80銭台で推移した。ただ、日経平均株価が伸び悩んだこともあり、終盤には売りが強まる場面もあった。市場では、7日のイエレン米連邦準備制度理事会（FRB）議長の議会証言に関し、ファンダメンタルズの強さを強調し、株価が反発したことが材料視されたようだ。また、ウクライナ情勢や中国経済などのリスクは後退しつつあるが、さらに上昇するには材料不足だとも言う。
今日のトヨタは小幅な上昇、三菱重工は小幅な下落、コマツも小幅な上昇で引けている。市場も上げ幅を縮小したが、これらの会社もあまりパッとしなかったようだ。
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