３０日の日経平均株価は、一時期小康状態を保った株式市場も円の強含みや先物への売りで大きく落ち込み、前日比７３７円４３銭安の１万３５８９円０３銭と大幅反落。終値ベースで５月２日以来約１カ月ぶりに１万４０００円を割り込むと同時に、４月２３日以来の１万３６００円割れとなった。東証１部の出来高は４４億７９６３万株。売買代金は３兆３７０８億円。騰落銘柄数は値上がり６２銘柄、値下がり１６４０銘柄、変わらず１４銘柄。
30日の東京外国為替市場のドル円相場は、日経平均株価の急落を受けた調整売りの動きが強まりドルが続落した。午後5時現在は1ドル100円83～84銭と前日比86銭のドル安・円高。始まりは米欧の株価下落でリスク回避の姿勢が優勢でドルが下げて100円台後半で始まった。その後、決済が集中する五・十日であることから、輸入企業によるドル買い・円売りの動きが出て101円台前半に上昇。しかし、後半は、日経平均株価の下落幅が広がったことが不安視され、海外投機筋などがポジション調整でドル売り・円買いを進めたことから100円台後半で小康状態となった。市場では株価下落がさらに続くようであれば、100円を割り込む展開も想定されるという声もあるが、米景気への期待感がどれだけつなぎとめられるかが焦点との見方が大方のようだ。
大きく上げていた株式市場もヘッジファンドの売りで大きく下げたが、現在の実力は１万４千円から１万５千円程度でちょっと上げ過ぎの感がある。今日はトヨタ、三菱重工、コマツともに値を下げて引けている。
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