５日の日経平均株価は、米国株の暴落で大きく反落した後、ドル円がじわじわ戻した影響もあり、前日比３５９円３０銭安の９２９９円８８銭と大幅反落。終値としては３月１８日以来約４カ月半ぶりの安値を付けた。落ちるだけ落ちると今晩の米国で発表予定の７月雇用統計を前に様子見ムードが強まり、安値圏で停滞したようだ。東証一部の出来高は２５億１４５８万株と６月１０日（ＳＱ算出日）以来の２０億株超え。売買代金は１兆６１１０億円。値下がりは１５７６銘柄と全体の９４％に達した。値上がりは６９銘柄、変わらず２３銘柄。
５日の東京外国為替市場のドル円相場は、株価急落に対する懸念と、政府・日銀の追加的なドル買い介入は困難との見方から、円を買う動きが強まったようだ。午後５時現在は1ドル７８円５４～５５銭と前日比１円３５銭の大幅ドル安・円高だった。株価急落で世界経済の先行きに対する懸念が広がる中、比較的リスクが低いとされる円に対し、消去法的に買いが集まったようだ。午後1時すぎには一時、介入のうわさが広がり、７８円台半ばから７９円台半ばまでドルが急伸する局面もみられた。介入に対する警戒感は根強いが、米政府当局者が、日本の円売り介入を支持しないと述べたこともあり、続けて実施するのは難しいという見方が大方のようだ。
５日の東京外国為替市場のドル円相場は、株価急落に対する懸念と、政府・日銀の追加的なドル買い介入は困難との見方から、円を買う動きが強まったようだ。午後５時現在は1ドル７８円５４～５５銭と前日比１円３５銭の大幅ドル安・円高だった。株価急落で世界経済の先行きに対する懸念が広がる中、比較的リスクが低いとされる円に対し、消去法的に買いが集まったようだ。午後1時すぎには一時、介入のうわさが広がり、７８円台半ばから７９円台半ばまでドルが急伸する局面もみられた。介入に対する警戒感は根強いが、米政府当局者が、日本の円売り介入を支持しないと述べたこともあり、続けて実施するのは難しいという見方が大方のようだ。
米労働省が5日発表した７月の雇用統計によると、失業率は９．１と前月から０．１ポイント改善した。また、景気動向を反映する非農業部門就業者数は季節調整済みで前月比11万7000人増えた。増加幅は上向き改定された前月（4万6000人）を上回った。ただ、いずれも本格的な改善にはほど遠く、労働市場や景気の先行きは依然楽観できないとう。市場予想（時事通信調べ、中央値）は、失業率が9．2％、非農業部門就業者数が7万5000人増だったようだ。しかし、悪化しなかったことで新たな悪材料が出なければ週明けの米国株価は戻りを示すかもしれない。
今日の株価は９割が反落というが、トヨタ、三菱重工、コマツともにどうしようもないくらい凹んで引けているようだ。
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