今週の東京株式市場は、欧州睨みの様相となりそうだ。ＥＵ首脳会議開催が週中に開催されるが、ここでどのような対策が出てくるか、その辺りが注目だろう。そんなところで今週も外国為替市場、特にユーロ・円、ドル・円相場の動きや海外株式相場に左右されやすい外部要因主導が続きそうだという。
先週は、９日に日経平均が終値で９４３９円と、５月２５日に付けた９４５９円を下回り、年初来安値を更新した。しかし、これは投資家には差ほど大きな影響は与えていないようだ。大方、想定の範囲だったと言うことだろうか。
注目のＥＵ首脳会議では、欧州で公的債務が暴走するのを止めるために各国の財政規律などが論議されるようだ。しかし、独仏は、欧州全域で現物手当てのないカラ売りを禁止することを検討すべきだと主張しているが、これが、市場に否定的な影響を及ぼす懸念があるという。いずれにしても、ドル、ユーロなどの主要な為替がどう動くか、この辺りが焦点となりそうだ。
材料となりそうなイベントでは、日銀金融政策決定会合（１４～１５日）、米ゲーム見本市「Ｅ３」（１５～１７日）、米５月鉱工業生産・設備稼働率（１６日）、５月日本半導体製造装置ＢＢレシオ（１７日）、改正貸金業法施行（１８日）などがある。
そんなところで、今週の上値は、９，９００円から底が９，４００円程度だろうか。底を探りながら徐々に上値を上げていくという方向だろうか。
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