先週もなかなか良い展開だったようだ。無闇に急騰するわけでもなく上昇続きでもなく適度に押し目を入れながらも上昇が続く相場展開だった。週初10日の寄付き10530.62円、週末14日の終値10597.33円で上昇幅は66.71円高と小幅だったが、12日には150.46円の下落があったことで不必要な過熱感もなく値を上げて引けた。

盆休みに入った週であることを考慮すればまあ健闘したと言えるだろう。株式市場としては「夏枯れ相場」の真っ最中で堅調な上昇など期待できる週ではなかったのだろうから。しかし「夏枯れ」は東京市場の主要な投資家が国内大手証券や個人投資家だった頃のことで市場のリード役が外資系証券や外国人投資家となっていることが「夏枯れ」防止の主な理由かも知れない。

また、最近はお盆にはみんなが故郷に帰って墓参りをするわけでもなくなって来ている。自宅で株式投資に熱中する個人投資家も多いだろう。市場が休場となる正月やゴールデンウイークは取引は出来ないが、盆休みは市場が営業しているので株をやろうと思えば思い切りやれる。

11日に発生した駿河湾の地震にも敏感に反応し、地震関連株が買われ、台風が来ればこれに関連する株も買われた。こうした背景には個人投資家が買いがあったと見て良いだろう。自然災害に反応するとは言っても永続的な株価上昇要因にはならないのだが買いが入るのは市場に対する見方が好転したと言うことが出来るだろう。またベトナム新幹線構想があることをメディアが報じたことで鉄道関連株が軒並み値を上げていることも市場のムードが好転した証と言えるだろう。そしてその根底には米国市場の堅調さがあるからだろう。米国市場は連邦公開市場委員会声明を好感し、堅調に推移しているようだ。

また外国人投資家は米国FOMCの声明を待つまでもなく日本株に注目しているようだ。その傾向は7月に入って加速し、8月も衰えていない。それが続くかどうかが問題だが、盆休み明けに国内機関投資家が本格的に市場に参入して来れば株価の上昇要因になるだろう。米国経済は改善方向あることが明らかなので機関投資家は当然買いから入って来るだろう。

欧州の4〜6月期GDPも回復傾向でドイツ、フランスはプラス転換している。週明け早々に発表が予定されている日本の4〜6月期GDPも市場はプラス展開を予想しているが、前回の年率マイナス15.7%よりも改善されるだろう。週末の米国市場はNYダウ、NASDAQともに反落したが、8月の消費者態度指数が前月から低下したことが売り要因となったようだ。これらは当然マイナス材料として東京市場の足を引っ張るだろうが、GDPが改善すれば東京市場は安堵高となるだろう。

そんな今週の上値は、10,800円~下値10,300円程度だろうか。そろそろ1万1千円を窺うようになるかも知れない。

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