空母型護衛艦ひりゅうには固定翼航空機の運用能力があるかというのはかなり賑やかな議論になっている話題である。現在の状況では垂直離着陸機を含めて固定翼機の運用能力はない。ＣＴＯＬ機は勿論だが、カタパルトやスキージャンプ台も装備されておらず格納庫も多数の機体を収納運用するのには手狭だという。また飛行甲板のジェット排気に対する耐熱処理もされていないようだ。
自衛隊側では、「固定翼機の運用は全く考慮していない」という。現時点ではそうだろうが、実際はどうなんだろう。支援施設が整備されていないと本格的な固定翼機の運用は出来ないという意見もある。これは正論である。軍艦を建造する時はそれぞれ能力を付与してそれに見合った仕様を考えるのだから無闇に大きく出来ない軍艦にとっては可能な限り削ぎ落とした設計をするのだろう。
しかし、甲板の耐熱処理などはさほど難しいことではないだろう。耐熱シートなども開発販売されているというし、日本の技術で出来ないことでもないだろう。スキージャンプ台などの装着にはやや時間がかかるかも知れないが、それでもスペースはありそうなのでこれも何とかなるだろう。
格納庫の問題は艦の大きな改造が必要だろうからこれはちょっと難しいかも知れないが、英国のインヴィンシブル級等でも露天で搭載しているし、米国の原子力空母でも飛行甲板に駐機させているのでこれも何とかなりそうだ。格納庫に５～６機、甲板に５～６機、その他に哨戒ヘリ３、４機程度なら何とかなりそうに思う。何よりもフォークランド紛争の時は英国はコンテナ船に陸上型のハリアーを搭載して本国からはるかに離れた海上で運用していたのだから応急処置とはいえ、出来ないことはないだろう。飛行甲板の強度の問題だが、これも全備重量３４トンのＭＨ－５３Ｈの離着陸に耐えるのだからＶＴＯＬ戦闘機の離着陸には問題がないだろうことは言うまでもない。
こうした装備の面では必要になれば１、２年でそれなりのものが揃うのだろうが、それを運用する人員やノウハウと言うことになるとこれはなかなか簡単にはいかないだろう。日本は過去に大機動部隊を運用した実績があるが、それはもう６０年も以前のことで現在には当てはまらないだろう。また当時の機動部隊とは規模も運用も全く異なるだろう。機材を揃えて人員を要請するとなると５年から１０年の大仕事になるだろう。
こうした小規模な航空艦隊の活用としては、島嶼防衛など局地的な制空権の確保が必要な場合が考えられるが、局地的な制空権とは言っても最低でも軽空母２隻、航空機２、３０機は必要だろう。いっそのこと航空自衛隊にＦ－３５のＶＴＯＬ型を保有させて軽空母を燃料、弾薬の補給など中継基地として使用する手も考えられるが、そうなると活動範囲が本土の周辺に限られる。
もっと大胆に無人戦闘機を活用するという手もあるが、これなら活用も簡便だろうが、まだまだ実績も何もないのだからこれはちょっと無理があるかも知れない。実際のところ海上自衛隊が固定翼機を運用することは当分ないだろうから、ひゅうが型とその拡大改良型であろう２２ＤＤＨ及び２４ＤＤＨはヘリ運用及び指揮中枢艦として機能するのだろう。
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自衛隊側では、「固定翼機の運用は全く考慮していない」という。現時点ではそうだろうが、実際はどうなんだろう。支援施設が整備されていないと本格的な固定翼機の運用は出来ないという意見もある。これは正論である。軍艦を建造する時はそれぞれ能力を付与してそれに見合った仕様を考えるのだから無闇に大きく出来ない軍艦にとっては可能な限り削ぎ落とした設計をするのだろう。
しかし、甲板の耐熱処理などはさほど難しいことではないだろう。耐熱シートなども開発販売されているというし、日本の技術で出来ないことでもないだろう。スキージャンプ台などの装着にはやや時間がかかるかも知れないが、それでもスペースはありそうなのでこれも何とかなるだろう。
格納庫の問題は艦の大きな改造が必要だろうからこれはちょっと難しいかも知れないが、英国のインヴィンシブル級等でも露天で搭載しているし、米国の原子力空母でも飛行甲板に駐機させているのでこれも何とかなりそうだ。格納庫に５～６機、甲板に５～６機、その他に哨戒ヘリ３、４機程度なら何とかなりそうに思う。何よりもフォークランド紛争の時は英国はコンテナ船に陸上型のハリアーを搭載して本国からはるかに離れた海上で運用していたのだから応急処置とはいえ、出来ないことはないだろう。飛行甲板の強度の問題だが、これも全備重量３４トンのＭＨ－５３Ｈの離着陸に耐えるのだからＶＴＯＬ戦闘機の離着陸には問題がないだろうことは言うまでもない。
こうした装備の面では必要になれば１、２年でそれなりのものが揃うのだろうが、それを運用する人員やノウハウと言うことになるとこれはなかなか簡単にはいかないだろう。日本は過去に大機動部隊を運用した実績があるが、それはもう６０年も以前のことで現在には当てはまらないだろう。また当時の機動部隊とは規模も運用も全く異なるだろう。機材を揃えて人員を要請するとなると５年から１０年の大仕事になるだろう。
こうした小規模な航空艦隊の活用としては、島嶼防衛など局地的な制空権の確保が必要な場合が考えられるが、局地的な制空権とは言っても最低でも軽空母２隻、航空機２、３０機は必要だろう。いっそのこと航空自衛隊にＦ－３５のＶＴＯＬ型を保有させて軽空母を燃料、弾薬の補給など中継基地として使用する手も考えられるが、そうなると活動範囲が本土の周辺に限られる。
もっと大胆に無人戦闘機を活用するという手もあるが、これなら活用も簡便だろうが、まだまだ実績も何もないのだからこれはちょっと無理があるかも知れない。実際のところ海上自衛隊が固定翼機を運用することは当分ないだろうから、ひゅうが型とその拡大改良型であろう２２ＤＤＨ及び２４ＤＤＨはヘリ運用及び指揮中枢艦として機能するのだろう。
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