日経平均株価は前日比631円56銭安の8674円69銭、東証株価指数(TOPIX)も同67.41ポイント安の889.23と、4営業日ぶりに急反落した。急激な円高進行を受けて企業業績への先行き警戒感が増幅し、午後の取引で下げ幅が拡大。アジア主要株式市場や前日の米国など海外株安も投資家心理を冷え込ませ、再び全面安の展開に陥った。東証1部銘柄の値下がりは94%で、上昇が4%。出来高は21億5760万株、売買代金が1兆8805億円。業種別株価指数(33業種)では不動産、銀行、鉱業、鉄鋼、非鉄金属、卸売りを中心に全業種が値下がりした。

やはりまだまだ安定しない株式市場だった。急激な円高に嫌気して大幅に値を下げた株式市場だが、円高は各国通貨を比較すれば自然な成り行きかも知れない。株式用語では「もうはまだなり」と言うらしいが、この100年に一度と言う金融恐慌がそう簡単に治まるはずはないのかも知れない。

そんなわけで為替は、

22日の東京外国為替市場のドルの対円相場(気配値)は、対欧州通貨での円買いが波及し、ドルが一時約半月ぶりに98円台へ急落した。午後5時現在は1ドル=99円30―33銭と前日(午後5時、101円22―25銭)比1円92銭のドル安・円高。海外株の下落を受け日経平均株価が急落したのを横目に、投資家がリスク回避姿勢を強め、ドルと円が買われた。強者同士のドル円は、相対的に金融機関の損失が少ない円が消去法で強含み、ドルは夕方にストップロスを巻き込み急落した。

消去法で円が買われ、ドルやユーロが下げた。しかしこれは自然な成り行きで止むを得ないだろう。

さらに原油価格だが、

21日のニューヨーク商業取引所(NYMEX)の原油先物相場はドルが対ユーロで急伸し、ドル建ての原油に割高感が強まったことから売られ、急反落して引けた。最終売買日を迎えた米国産標準油種WTIの中心限月11月物は前日終値比3.36ドル安の1バレル=70.89ドルで終了。一時69.77ドルをつけた。 

とこれも値を下げた。値を下げて良いのは原油だけだろうが、あまり下がってもやはり影響があるらしいが全体には安い方が良いのだろう。

今日はトヨタも三菱重工もバカ下げに終わった。東証平均が700円も下げれば止むを得ないだろう。この際毒食わば皿までで何か他の銘柄を買ってやろうかと思うがどれが良いだろう。

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