アジア株安を受けた指数先物の下落に歩調を合わせ、日経平均株価は前日比160円21銭安の1万4021円17銭、東証株価指数(TOPIX)は同14.34ポイント安の1383.20と、ともに続落。週末の先物・オプションの特別清算指数(SQ)算出をにらんで様子見気分が広がる中、先行き不透明感の強まりを背景に、日経平均は一時1万4000円を割り込んだ。

東証1部の下落銘柄は63%、上昇は28%。出来高は19億6966万株、売買代金は2兆1828億円。全33業種別の株価指数は、その他金融業、不動産業、鉄鋼などの下落が目立った半面、上昇したのは石油・石炭製品、パルプ・紙、保険業の3業種にとどまった。

円安や原油安で輸出関連株を中心に買い戻され、日経平均は反発してのスタート。しかし、上海総合指数やハンセン指数などアジア主要株価指数の急落をきっかけとする利益確定売りに押され、値を消す展開となった。

これまで堅調を維持してきたアジア経済だが、インフレを背景とする景気減速懸念が主要国の株価を押し下げた格好。また、シカゴ・マーカンタイル取引所の24時間取引システムGLOBEXでは米株価指数先物もじり安歩調で、10日の米株下落に対する警戒感が広がった。さらに、「債券先物の大幅下落で株式先物を買った向きが、期待したほど相場が上昇しなかったため、売りを出した」ことも、日経平均の下げ幅拡大につながったようだ。

内閣府は9日、4月の景気動向指数の発表に際し、基調判断を下方修正しており、「市場を取り巻く環境は悪化している」という。日経平均との相関性が指摘されている米ナスダック総合指数の水準を考慮すれば、日経平均も、5月のサラバ安値(1万3540円)近辺まで下落してもおかしくないとの声も聞かれた。

上がると言ってみたり下がると言ってみたり忙しいことだ。いずれにしてもドル不安定、原油高、米国株安と市場を取り巻く環境に好材料はないのでそれほど高値は期待出来ないだろう。

しかし日本の企業活動も特段低調と言うことはないので1万4千円台でもみ合うことになるのだろう。大体、今年の始めからずっとこんな状態で推移しているのにちょっと上がると強気になったりちょっと下がると弱気になったりする方がおかしい。それともこれも株価操作の一手法なのだろうか。

今日はトヨタが小緩んで値を下げた。三菱重工は手堅く値を上げている。原子力から地熱、風力など手広い環境産業が好感されているのだろうか。

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