来週の東京株式市場は、日経平均.N225で1万4000円付近を固める動きになると予想されている。決算発表がほぼ一巡して2009年3月期の減益予想をすでに織り込み、センチメントが落ち着いていることから下値不安は乏しい。一方、これまでの上昇で株価の戻り一巡感も強まっており、ここからの上値には限度がありそうだとみる声が多い。

 日経平均は16日に3月17日安値からの戻り高値を更新。株価は2009年3月期の減益予想をすでに織り込んでおり、一部ではいったん織り込んだ悲観論を修正する動きも出ている。

 製品価格の値上げで合意したと伝えられた新日鉄(5401.T: 株価, ニュース, レポート)は、原料高による不透明感が払しょくされて戻り高値を更新。サブプライム(信用度の低い借り手向け住宅融資)問題の業績への影響が懸念されていたみずほフィナンシャルグループ(8411.T: 株価, ニュース, レポート)も、決算発表を受けて安心感が広がり、銀行株全体のアク抜けにもつながった。「このところ地合いの強いドルが対円<JPY=>で105円を明確に抜けることができれば、為替面から業績予想の上方修正期待が出てくる」との声も聞かれ、株価の下値不安は後退している。

 サブプライム問題の震源地である米国についても「景気は4─6月期で底を打つとの期待が強まっており、株価が底堅くなってきている。事業会社主導ながらM&Aの動きも出てくるなど、金融市場もやや動意付いてきた」との見方が出ており、日経平均は当面、落ち着いた動きになりそうだ。「1万4000円台を固める動きになるのではないか」という。

 だが、上値を追うための新たな手掛かりは乏しい。スケジュール的には5月20日に三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306.T: 株価, ニュース, レポート)の決算発表が予定されており、米国では20日に4月米卸売物価指数や4月北米半導体BBレシオの発表がある。21日には米連邦公開市場委員会(FOMC)議事録の発表、22日には米連邦住宅公社監督局(OFHEO)による3月および第1・四半期の住宅価格指数、23日に全米リアルター協会による4月米中古住宅販売の発表が予定されている。

 いずれもサプライズがなければ買い手掛かりにはしにくいとみられ「日経平均の上値余地は1万4500円程度までだろう」との声が多い。

 5月半ばからは、6月末の解約をにらんだヘッジファンドの売りが出てくる可能性があるが「4月以降の日本株のパフォーマンスは良好なため、そう大きな解約売りは出てこないのではないか」との指摘が出ている。

 債券相場が下落しているが、一時に比べると債券先物買い/株式先物売りのアンワインドの動きが株式相場に与えるインパクトは薄れている。市場では、債券の裁定を手掛けるヘッジファンドや銀行の売りにとどまり、CTAへの波及がなければ株価への影響は限定的との見方が出ている。

一応先が見えない不安はやや払拭されたがそうかといって高値を望む好材料も見当たらないと言うところか。1万4千円台を固めると言うが局面では1万4千円を下回ることもあるのではないだろうか。

為替不安やサブプライム損失不安は遠のきつつあるが、原油高に加えて原材料高は製造業全般に影響があるだろう。

それにしても日本の企業活動は全般には悪くはないのでもう少し平均株価が上がっても良いのではないだろうかと密かに思っているが、投機的な視点から見れば安定し過ぎていて面白味に賭けるのかも知れない。

しかしこれまでも底を固めただの力強い値動きだの景気のいい言葉が飛び交ったことがあるがそんな言葉が見出しを飾ったとたんに株価が下がったこともたびたびあるので油断は出来ないがそれでも1万4千円から1万4500円の辺りで動くのではないだろうか。

それにしても一番見え難いのか投資家の心理で様々な好材料悪材料の中で投資家の心理がどう動くかが一番の問題なのかも知れない。

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