来週の東京株式市場は、弱含みの展開となりそうだ。金融問題や景気の先行きに対する行き過ぎた楽観論が修正を迫られつつある。2009年3月期の低調な企業業績見通しはある程度織り込んだが、新たな成長ストーリーがみえてこない段階で、日経平均1万4000円以上の上値は追いにくい。これまでの上昇ピッチが速かったこともあり、テクニカル面でも調整が入りやすいタイミングだ。

 世界的な信用不安は最悪期を脱したとの認識が広がっているものの、金融問題の終息まで織り込むのは時期尚早のようだ。米AIG(AIG.N: 株価, 企業情報, レポート)が8日発表した第1・四半期決算が過去最大の赤字となったことで、金融不安が再びくすぶり始めた。原油価格の上昇にも歯止めがかからず、景気、企業業績への悪影響が懸念されている。日経平均は大型連休明けの5月7日に1万4208円の高値を付けた後、調整色を強めている。

 来週も株価の下押し圧力は続きそうだ。「極端な悲観は後退したものの、金融問題が片付いたわけではない。買い戻しの余熱で1万4000円台を付けたが、一段の上値を追うには売買高が少なすぎる。AIGのようなネガティブなニュースが続けば、ドル安/円高の懸念もくすぶり、日本株の上値を抑える」との指摘が出ている。

 国内の企業業績についても、2009年3月期の減益予想はある程度織り込んだが、9日午後に事前予想を下回る見通しを発表した三井化学(4183.T: 株価, ニュース, レポート)、住友化学(4005.T: 株価, ニュース, レポート)が大きく売られるなど業績悪に対する感度は高い。決算発表ピークの15日に向けて、企業側の業績予想に一喜一憂する相場が続くと予想される。

日経平均は3月17日の年初来安値(1万1691円)から急ピッチで上昇し、テクニカル面でも調整が入りやすいタイミングとみられている。「買い戻し相場に一巡感があり、次の上昇相場に向けた材料が乏しい。インフレ警戒感から金融引き締めバイアスがかかるようであれば、株式市場には重荷になる」と市場関係者はいう。

 スケジュール面では国内で15日に3月機械受注、16日に1─3月期GDP速報などが予定されている。米国では13日に4月小売売上、15―16日にかけて住宅関連の指標が出る。これらの指標から先行きに対する明るい兆候がみられれば、株価にとって好材料になる可能性もある。

 ある欧州系証券の幹部は「すでにパニック的な処分売りの段階は通過し、割安に放置されているバリュー系銘柄が見直されている。ある程度の調整を経た後には、再度買いの種を蒔くべきだろう」と話している。

先週は「1万4千円台は確保した。後は何処まで値を伸ばすかだ。」などとかなり強気の予想をしていたようだが、株価の予想もいい加減なものだ。伸びると言われても特段伸びそうな要因は見当たらないと思っていたが、やはり今週は悲観的な予想を掲載している。

いずれにしても当分は外的な要因に左右されながらその局面ごとに細かい上げ下げを繰り返す状況が予想されるのではないか。特に米国株価、対ドル為替、原油価格などがその要因になりそうだが、そうすると大きく上げるなどという局面は予想し難いようだ。

当面は1万3500円を挟んだせめぎ合いが続きそうな予感がするが、これも外的要因で大きく上げたり下げたりすることがありそうだ。そんな時を上手く捉えて売り買いすれば小金が儲かるかも知れない。

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