日経結構下がってますね。
下がってますけど、自身のポートフォリオはダメージ少ないor逆行高って人、結構多いと思います。
まだザラ場ですが、日経平均構成銘柄、値上がり145 値下がり80と、上がってる銘柄のほうが多いですからね。
しかし、この下げで、日経平均のPERは17倍まで下がりましたから、高値PER21倍付近から5倍近くまで下げています。
果たして日本株はこの先どうなるのか？
Gemini君に質問してみました。
日経平均の加重平均PERはこの所19～21倍だった。
しかしここ数日、EPSが3400円を超えてきたのに対して、株価は下落。
本日まだ場中だが日経平均株価が60500円ほどになった。
この株価ならPERとしては17倍ほどだと思う。
PER19倍の下限を大分下回ったのは、日本株全体が大きな調整に入るからなのか？
一方、日経平均の寄与度が大きくないTOPIX寄与度の大きい時価総額の大きい銘柄は堅調。
ただのセクターローテーションだろうか？ 過去の局面ではどうだった？
Gemini君
日経平均株価が直近で大幅なEPS上昇（3,400円超） を伴いながらも60,500円付近へと下落したことで、予想PERが約17.4倍に急低下している足元の事象は、日本株全体の総崩れ（全面調整）ではなく、極端な一極集中相場の修正を伴うセクターローテーション と捉えるのが自然です。
日経平均の歪みと過去の局面との比較について、構造的な背景を解説します。
1. なぜ「EPS上昇・株価下落」が起きているのか？
現在の現象は、日経平均特有の「指数算出の歪み」と「決算発表による一過性のEPS急増」が同時に発生したことによるバリュエーションの急速な正常化です。
- 値がさハイテク株の調整: これまで日経平均を6万円台へと猛烈に牽引してきたのは、アドバンテストや東京エレクトロン、ソフトバンクグループといった一部の「AI・半導体関連の値がさ株」でした。これらの銘柄が目先割高感から売られたため、日経平均は大きく押し下げられています。
- 決算本格化によるEPSの「かさ上げ」: 5月の決算発表が相次ぎ、日本企業の多くが今期・来期の堅調な業績見通しを出したことで、分母となる日経平均の予想EPSが3,400円超へと急増しました。
- 結果としてのPER低下: 分子の「株価（半導体下落）」と分母の「EPS（全体業績向上）」が逆方向に動いたため、それまで19〜21倍と高加熱気味だったPERが、一気に過去の適正レンジ内（17倍前後）へと「急激に割安化」したように見えています。
2. 「TOPIX優位」が示すセクターローテーション
ご指摘の通り、「日経平均は下落しているが、TOPIX寄与度の大きい時価総額上位の銘柄（大型バリュー株など）は堅調」という動きは、典型的なセクターローテーション（グロースからバリューへの資金移動） を証明しています。
日経平均とTOPIXには以下の構造的違いがあります。
| 指数 | 決定要素 | 足元の動き |
|---|---|---|
| 日経平均株価 | 株価の高さ（値がさ株優位） | 一部のAI・半導体株の急落で指数が大きく下落 |
| TOPIX | 時価総額の大きさ（実体経済に連動） | 金融、自動車、インフラ等の大型割安株が買われ堅調 |
米国の利下げ見通しの変化や国内の緩やかな利上げ観測を背景に、これまで買われすぎていたハイテク株から利益を確定し、相対的に出遅れていた銀行株や自動車、鉄鋼などの時価総額の大きな大型バリュー株に資金を移す動き が、TOPIXの底堅さを支えています。したがって、日本株全体のセンチメントが崩壊したわけではありません。
3. 過去の類似局面ではどうだったか？
市場が一極集中し、その後「EPS上昇を伴いながら指数が調整、物色対象がシフトした」過去の代表的な局面を振り返ると、以下のような教訓があります。
① 2000年：ITバブルの崩壊局面
- 類似点: インターネット革命（現代のAIブームに相当）への過剰な期待から、特定の通信・半導体銘柄に資金が極端に一極集中しました。
- 相違点とその後: 当時は「利益（EPS）が全く伴っていない赤字ハイテク企業」までPERが100倍超に買われていたため、バブルが崩壊すると指数は壊滅的な打撃を受け、セクターローテーションでは収まらず全体相場の長期低迷を招きました。
- 今回との違い: 今回は、半導体やAI関連の「利益（EPS）の実態」がしっかり伴っている点、および低PBR是正策などの構造改革でバリュー株にも下値支持がある点 で、2000年当時ほどの崩壊リスクは低いと見られます。
② 2013年〜2014年：アベノミクス初期の「リフレ相場」からの移行局面
- 類似点: 2013年前半は、異次元緩和による期待先行で日経平均が急上昇しました（モメンタム相場）。その後、一度株価が大きく調整（2013年5月のバーナンキ・ショックなど）を挟みます。
- 相違点とその後: 2013年後半から2014年にかけて、株価が横ばいや調整を続ける中で、企業の業績（EPS）が後から追いついてくる形でPERが低下しました。この時も、期待先行のグロース株から、業績の裏付けがある自動車や電機といった大型輸出株・バリュー株へ物色対象がシフトする「セクターローテーション（金融相場から業績相場への移行）」 が起きました。
結論としての見通し
現在の「日経平均調整・TOPIX堅調」の局面は、過熱したNT倍率（日経平均÷TOPIX）の修正プロセス であり、過去の「2013年（業績相場への移行期）」に非常に近い性質を持っています。
日経平均のPERが17倍台まで下がったことは、高値圏での「利益の裏付け（カタリスト）」ができたことを意味するため、値がさハイテク株の需給整理（日経平均先物の清算など） が一巡すれば、日本株全体としては再び下値を切り上げる底堅い展開に戻る可能性が高いと考えられます。
Gemini君ここまで
ふむふむ。
株価にEPSが後追いで追いついてくるという事ね。
まあそもそも、日経平均EPSというのは、アナリストの「予想」EPSなので、全企業の正しい利益を電卓たたいて出した数字じゃないですからね。
多少は、予想EPSを上げたうえで日経平均を買い進める。
とかいう機関の子飼いアナリストの操作もあるかもしれませんしね。
と、陰謀論はともかく、効率的市場仮説が正しいとすれば、こういったアナリストの忖度(があるのだとすれば)も含めて市場の値付けは正しいということになるので、それについて行くのが正しい行動。
Gemini君には追加で以下の質問を
しかし、だとすると、日経平均PERは今後低下するのか？
その場合、過去水準のPER16倍が上限になるというのはこのインフレが定常化しつつある局面では考えにくいのだが
Gemini君
ご指摘の通り、現在の日本のマクロ経済環境（インフレの定常化、名目GDPの拡大、コーポレートガバナンス改革）を勘案すると、「過去のデフレ期におけるPER14〜16倍が上限になる」という見方は、極めて考えにくいと言えます。
今後の日経平均PERの方向性と、インフレ局面におけるバリュエーションの「新常態（ニューノーマル）」について構造的に解説します。
1. 短期的には「PERはこれ以上低下しにくい」
足元でPERが17倍台まで急低下したのは、株価の本格的な下落トレンドによるものではなく、5月の決算発表によって分母のEPSが3,400円超へと一気に跳ね上がった（業績が追いついた）ことによる「見かけ上の急低下」です。
- 下値の目処としての17倍: 期待先行で株価が先行して上昇し（PER19〜21倍まで拡大）、その後決算で実態利益（EPS）が追いついてPERが17倍前後に落ち着く動きは、典型的な「健全な強気相場のサイクル」です。
- 需給整理後の反転: 現在は、値がさハイテク株の急激な調整によって分子（株価）が一時的に抑えられていますが、企業の今期・来期の業績見通し（EPS）がこれだけ強固である以上、ここからの更なるPER低下（＝16倍割れなど）は、日本経済に致命的なショックが起きない限り買い場となる可能性が極めて高いと考えられます。
2. インフレ局面で「PER16倍上限」が考えにくい3つの理由
デフレ時代の日本株は、PER14〜16倍が長期的な上限レジスタンスとして機能してきました。しかし、インフレが定常化しつつある現在の局面では、適正PERのレンジそのものが「切り上がっている（マルチプル・エキスパンション）」と捉えるのが自然です。
【デフレ期（過去）】 PER 14倍 〜 16倍（上限）
▼
【インフレ定常化（現在・今後）】 PER 17倍 〜 20倍超 が新たな巡航レンジへ
① 名目値の拡大（インフレ）はPERを高める
デフレ期は「売上高が伸びない中でコストカット（身削ぎ）で利益を出す」構造だったため、将来の成長期待（PER）が買えませんでした。
しかし、インフレ局面では「製品価格への転嫁 ＝ 売上高（名目値）の拡大」が持続します。売上高トップラインが伸び続ける経済環境では、投資家は将来の複利的な利益成長を織り込むため、自然と許容されるPERは高くなります。
② 資本効率の劇的な向上（PBR1倍割れ是正と株主還元）
東証主導のガバナンス改革、自社株買いの爆発的な増加、および政策保有株（持ち合い株）の解消加速により、日本企業のROE（自己資本利益率）は構造的に向上しています。
株価の方程式である 「PBR ＝ PER × ROE」 から見ても、ROEのベースラインが上がれば、PBRを維持・向上させるために必要なPERの水準も必然的に切り上がります。
③ 米国・欧州市場とのバリュエーション格差の是正
インフレが定常化し、金利が存在する「普通の経済」に戻った日本市場は、グローバル投資家にとって米国株（PER20〜23倍前後）や欧州株と地続きの比較対象になりました。デフレという「日本固有のディスカウント要因」が消滅したため、欧米並みのPER18〜21倍が定常化しても全く不思議ではありません。
まとめ：今後のメインシナリオ
今後の日経平均は、「EPS 3,400円 × PER 17.5〜19.5倍 ＝ 59,500円 〜 66,300円」 程度を新たな巡航速度（適正レンジ）として、下値を固める動きに移行していくと予想されます。PER16倍を上限とする古い物色物差しに囚われると、現在のインフレ相場を見誤るリスクがあります。
Gemini君ここまで
うーん。
PER17.5~19.5倍ですか。
僕の中では去年の日経平均のレンジですが、じっさい日経平均が売られているタイミングでは、そういう予想になるのは仕方ないかもしれませんね。
ただし具体的な数字はともかく
PER16倍を上限とする古い物色物差しに囚われると、現在のインフレ相場を見誤るリスクがあります。
これだけは肝に銘じなければいけません。
