過去何回か、増配率について色々と書きました。
自身の現在のポートフォリオの増配率が約7％なこととかね。
これが大体日本株の平均増配率と一緒。
ただ前回も書いたように、
低配当利回りだが増配率が高いという銘柄が平均の増配率を押し上げます。
しかしそれでは高配当投資にはなりません。
なので、高配当利回りで増配率をオーバーウェイトするのは難しくなるんですね。
しかしそれでも、どうにか増配率10％くらいまで上げていって、株価の伸びではなく配当の伸びを利用して資産を増大させたい。
ということで、10年後にYOC(Yield on Cost：取得単価ベースの配当利回り）が10％になりそうな銘柄
つまり現在の利回りがは当然10％にはならないが、増配によって10年後、毎年取得単価の1割が配当として入ってくる銘柄
こいつをGemini君に予想してもらって纏めてみました。
まずはプロンプトとして
１、過去の増配ペースだけでなく、利上げやインフレなどのこの先の増配の成長エンジンを加味すること。
２、その他の成長エンジンをAI自ら調べること
３、その上で、10年後のYOCが10％にりそうな銘柄、もしくは何年たてば10％を達成できるかを調べること
を与えました。
するとまあ、銀行とかが上がるのは想定内でしたが、意外な銘柄も混じっていました。
ということでまず第1弾。
1. 三菱UFJフィナンシャル・グループ（8306）
「利上げの波」に乗り、14年で大台へ
・現在の利回り： 2.64%（配当74円 / 株価2,798円）
・10年後の予想YOC： 約 6.86%
・想定年間平均増配率： 10.0%
・YOC10%到達までの目標年数： 14年
【検証結果】
年率10%の増配（利益成長＋自社株買い効果）を前提とすると、10年後には利回りが約2.6倍に成長します。
10%到達には14年を要しますが、これは銀行株としては非常にスピーディーな推移です。
理由： 日銀の利上げ継続が追い風となり、無理な配当性向の引き上げなしでも、本業の利益成長だけでこのペースを維持できる可能性が高いからです。
2. 信越化学工業（4063）
「AI成長」をブーストに、14〜17年で到達を狙う
・現在の利回り： 1.49%（配当106円 / 株価7,104円）
・10年後の予想YOC： 約 4.63% 〜 6.04%
・想定年間平均増配率： 12.0% 〜 15.0%
・YOC10%到達までの目標年数： 14年 〜 17年
【検証結果】
現実的な増配率（12%）では到達に17年かかりますが、過去の平均的な増配ペース（15%）が維持されれば、三菱UFJと同じく14年で到達可能です。
理由： 現在の利回りが低いため時間はかかりますが、AI市場の拡大とともに1株あたりの利益（EPS）が急拡大する「爆発力」を秘めています。
注目点： 14年後にYOC10%に達している時、株価は現在の数倍になっている可能性が高く、資産形成の効率はMUFGを上回るかもしれません。
3. 三菱HCキャピタル（8593）
「27期連続増配」の信頼感で、10年目に10%到達へ
・現在の利回り： 3.20%（配当45円 / 株価1,405.5円）
・10年後の予想YOC： 約 10.3%
・想定年間平均増配率： 12.5%
・YOC10%到達までの目標年数： 10年
【検証結果】
年率12.5%の増配継続を想定。27期連続増配という日本屈指の実績が示す通り、増配の継続性には疑いようがなく、最も「10年での大台到達」が現実的な銘柄です。
理由： リースというストック型のビジネスモデルに加え、中期経営計画での配当性向の引き上げ方針が、目標年数への強い裏付けとなっています。
4. オリックス（8591）
「事業の多角化」で稼ぎ、13年でじっくり大台へ
・現在の利回り： 3.05%（DPS 158.7円 / 株価 5,209円）
・10年後の予想YOC： 約 7.9%
・想定年間平均増配率： 10.0%
・YOC10%到達までの目標年数： 13年
【検証結果】
年率10%の安定的な増配を想定。10年時点では7.9%止まりですが、13年目には10%を超えます。多角化された事業ポートフォリオにより、不況時でも増配を止めにくい粘り強さがあります。
理由： インフレに強い実物資産を多く保有しており、物価上昇と利上げの両方を利益に変えられる独自の収益構造が、長期的な増配を支えるからです。
5. 第一生命ホールディングス（8750）
「還元強化」を武器に、9年で最速到達を目指す
・現在の利回り： 3.65%（DPS 52円 / 株価 1,423円）
・10年後の予想YOC： 約 11.3%
・想定年間平均増配率： 12.0%
・YOC10%到達までの目標年数： 9年
【検証結果】
今回のリストの中で最速の「9年」での10%到達が期待できます。年率12%の増配を想定していますが、初期利回りが3.6%超と高いため、増配の加速とともに一気に大台に乗ります。
理由： 配当性向を45%以上へ引き上げる新方針に加え、利上げによる資産運用収益の拡大が「増配のガソリン」となるため、検証結果の確度は高いと言えます。
6. T&Dホールディングス（8795）
「利益の60%還元」という驚異の姿勢で、10年で大台へ
・現在の利回り： 3.44%（DPS 130円 / 株価 3,782円）
・10年後の予想YOC： 約 10.7%
・想定年間平均増配率： 12.0%
・YOC10%到達までの目標年数： 10年
【検証結果】
年率12%の増配を前提に、ちょうど10年でYOC10%を突破します。初期利回りの高さと、非常に積極的な還元方針により、安定して利回りを育てられる優良株です。
理由： 「修正利益の60%を還元」という国内トップクラスの還元基準を設けており、さらに金利上昇局面で利益自体も膨らみやすいため、強力な増配エンジンを有しています。
7. 東京海上ホールディングス（8766）
「世界分散」が生む安定成長で、13年で大台へ
・現在の利回り： 2.97%（配当211円 / 株価7,093円）
・10年後の予想YOC： 約 7.71%
・想定年間平均増配率： 10.0%
・YOC10%到達までの目標年数： 13年
【検証結果】
年率10%の増配ペースを想定。10年時点では7.7%超まで育ち、13年目に大台の10%へ到達します。世界トップクラスの保険グループとして、リスク分散を効かせながら着実に増配を積み上げるシナリオです。
理由： 政策保有株の売却による還元原資の確保と、金利上昇による運用収益の改善が、長期的な増配を支える強力なエンジンとなるからです。
「利上げ・インフレ」以外の成長・増配エンジン
主に以下の3つの「構造変化」が、企業の還元姿勢を強める要因となります。
- 東証の「PBR改善要請」（資本効率の向上）:
東証による「資本コストや株価を意識した経営」の要請を受け、低PBR（1倍割れ）企業が、株価を上げるために配当性向を大幅に引き上げる動きが加速しています。 - 「親子上場解消・TOB」の加速:
ガバナンス強化の流れから、親会社が子会社を完全子会社化する（TOB）、あるいは関係を整理する動きが増えています。解消が期待される子会社は、親会社への送金や株価対策として配当を増やす傾向にあります。 - 「AI・DXによる利益率の改善」:
生成AI等の導入により、事務作業時間が平均17%削減できるという調査もあり、特に人件費比率の高いセクター（金融、情報サービス）で利益率が向上し、増配余力が生まれる可能性があります
